2005年07月10日
『ヒトラー〜最期の１２日間〜』
日本封切り初日は大盛況
昨日封切られたドイツ映画日間〜『ヒトラー〜最期の１２』は立ち見も出るほどの人気だった。映画の前評判が良かったのか、多くの人達が並び大変な混雑ぶりだった。
ヨーロッパ映画といえば、スローテンポで長く難解で米国映画に見慣れた私はいつも退屈だった。
そのような思いで見始めた私は驚いてしまった。映画が始まるや間もなくスクリーンに引き込まれ、「あ〜っ」という間に２時間は過ぎてしまった。
最初、非常に重苦しい展開を予想していたが、予想はありがたくも裏切られた。
そのテンポの早さもさることながら、息詰まる展開の中にも感動的な言葉が各所に散りばめてあった。
ゲッペルスの妻が子供達５人に青酸カリ入りのカプセルを飲ませるシーンは、とても残酷な描写に思えるが、「総統とナチスのない世界で子供を育てる気持ちになれない」との妻の言葉は、ヒトラーファンの私にとっては妙に救われた気持ちになるから不思議だ。
私は映画の評論家ではないので、映画そのものの論評は控える。
しかし、この映画が素晴らしい映画であることだけは間違いない。
映画館をでたら鑑賞しての感想を聞くアンケート調査をしている人達がいたので、その調査表を見せてもらったら、全ての人が１００点をつけていた。
これまでヒトラーはタブーであった。しかし、この映画によってタブーは破られたと感じた。いよいよ、ドイツにおいてヒトラーの復権は時間の問題となった。そう感じて渋谷を後にしたのである。
2005年07月09日
人種の坩堝化がテロの温床 （２）
イスラム文明に野蛮のレッテルが貼られたら
和解・融合の道は閉ざされ、壊滅までの闘いになる。
ロンドンにおける同時爆破テロは高性能の爆弾が使われ、周到に準備され多くの犯人が係わった大規模なものだけに、これまで指摘されてきたアルカーイダのようなネットワークを持つ国際テロ組織の仕業であることが益々深まった。
テロとは無差別に市民を巻き込んでの攻撃であり、その目的は相手を恐怖のどん底に叩き落とすためである。
その意味からすれば今回のテロ事件は、犯人側からすれば目的を達し一時的には成功だと思わせるものがある。
しかし、これによって彼らが失うものは彼らの想像を遥かに超えたものになる筈だ。
西欧文明とイスラム文明の対立を、２１世紀における最大の懸案と指摘する識者は多い。
だが、この二つの文明の中で、イスラム文明については、文明の名に値しない野蛮な教えであるとの批判が挙がり始めた。
互いが文明と認め合うなら、両者の対立はやがは和解・融合を図る動きも出てこよう。
しかしながら、もはや片方が文明社会とは思えないと判断した時には、それは最終的には壊滅まで譲らないとする考えが大勢を占めるだろう。
人種差別禁止政策が陥った罠
英国には約２００万人のイスラム系移民がいる。当初これらの移民の大半は働くためにやってきて居座った残留者であった。彼ら不法移民に対して英国は強行的な手段を取らずにこれを放置していた。
そのうちに彼らは増え続けた。やがて子供が生まれる。１００万人のイスラム系住民が倍増するのにかかった歳月は２０年と推計されている。
驚異的な出生率を誇る彼らはあっという間に増え続け、そして現在もそれは止まらない。
英国がこれまで移民に寛容な政策を取り続けてきた背景は、自らの国が開かれた民主主義の国家であるとの自負心があったからだ。
ヨーロッパはこの英国だけでなくドイツ、フランスなども移民を受け入れてきた。
ドイツは第二次世界大戦で同盟国となったトルコ人を多数受け入れた。
その数は６００万人とも言われるが、トルコ人は世俗化が進み、イスラム原理主義とは一線を化している。
しかし、近年はイスラム原理主義に傾倒するものも多く、極右団体の活動活発化の原因となった。
フランスは深刻である。４００万人のイスラム系移民はフランス社会に馴染もうとはしない。やがて台頭した極右勢力との内戦状態への突入も考えられる。
フランスや英国は第二次大戦でドイツのヒトラーを打ち負かしたという勝利感が後の政策に色濃く反映された。
即ち、人種政策差別反対を掲げ受け入れに積極的になりすぎた。
そのツケは余りにも大きく深刻すぎる。
日本がここから学ばなければならない教訓といえば、イスラム系の人達に対する警戒より、共産中国からの不法流入した者が移民として認められてしまう可能性についてである。
今中国人犯罪者の巣窟になっているのは、このように不法に流入した中国人がたむろする居住区である。
2005年07月08日
人種の坩堝化がテロの温床となった。
国際テロ組織の封じ込めは困難
Ｇ８が開催されていた英国のロンドンにおいて、四ヶ所に仕掛けられた爆弾が爆発した。この同時爆破テロはこれまでの手口から国際テロ組織アルカーイダの仕業と考えられる。
２００１年９月１１日の米国を狙った米中枢同時テロ事件で、アルカーイダの国際的なネットワークの危険性は指摘されてきたが、彼らの活動は封じ込められるどころか益々その動きは加速されている。
今回の欧州におけるアルカーイダのテロ攻撃は、アフガン、イラクからの米英軍の撤退を求めたものである。
しかし、米英がこれらの要求に屈することはなく、この闘いは今後も続く。
このような中で、イラクに自衛隊を派遣している日本にもアルカーイダの攻撃が行なわれる危険があるとマスコミは伝えている。
当然警戒するに越した事はない。しかし、ヨーロッパと日本を同列に論じてはいけない。
ヨーロッパにはイスラム教徒が住み付き、イスラム系アラブ人とキリスト教徒の白人との間で大きな亀裂が生じている。
ドイツには６００万人、フランスには４００万人、英国には２００万人のイスラム系住民が既に住み着いている。
ドイツやフランスがイラクへ軍隊派遣できなかった背景は、国内に多くのイスラム系アラブ人を抱え込んでおり、その中の過激な勢力を封じ込めることができないためでもある。
「不法滞在外国人追放」運動の正しさを証明
私は日本においてはいち早く不法滞在者の追放を呼びかけてきた。
戦前の日本が欧米列強の植民地支配を追体験せざる得なかったように、ヨーロッパのように異人種の流入という国家の坩堝かを、遅れ馳せながら体験する危険性を感じ取って来たからだった。
現在のヨーロッパの状況は、かって蔓延していたユダヤ人に脅威を感じていた１９３０年代に酷似している。
現代の主役はユダヤ人ではなくイスラム系の住民である。
ヨーロッパの各国で彼ら異人種に対する警戒が強まり、フランス政界においては極右政党「国民戦線」が大躍進した。
オランダ、オーストリア、スイスなどでも極右政党が議会に進出を果たしている。
ドイツにおいては法律で極右政党の活動を禁止しているため、暴力的なネオナチ勢力だけが注目されてきた。
ヨーロッパにおいて「外国人排斥」と「移民排除の論理」国民の共感を得つつあるのだ。
これはやがて日本の将来の姿でもある。もし、日本にもイスラム系の人々が大量に流入してきたらどうなるか？
日本は今その岐路に立たされている。
「不法滞在外国人追放」「外国人労働者の受け入れ拒否」運動の先頭に立ってきた我々の正しさを再認識した。
