2005年11月13日

極右とは何か〜懐かしの2ちゃんねる論争  (28)

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懐かしの2ちゃんねる論争〜『文明の衝突』  その��

私が2ちゃんねるで様々な方と「政治思想板」で論争していたのは、まだ20世紀末の時点であった、この当時最大の関心ごとと言えば、冷戦の崩壊で揺れる世界が今後どのように変貌して行くかであったが、この時に登場した『文明の衝突』は衝撃的なもので、様々な角度からこの『文明の衝突』について議論が沸騰したものである。

>皆さんへ

21世紀に予想される最悪のシナリオと言えば『文明の衝突』ではないか。これは米国のハーバード大学教授のサミュエル・P・ハンチントン教授が近未来の世界を予言するとして出版されたものです。教授によれば「イデオロギーの対立の後にくるのは、西欧対非西欧の文明間の対立だ。」と述べられています。これは我々も注目すべき予言の書であると思っています。

また、教授はアメリカ文明と中国(支那)文明はやがて衝突するが、その時日本はいずれかにつくか選択しなくてはならない、運命の時がやってくるとも述べています。

勿論この予言の書を我々日本人が鵜呑みにすることはありません、しかし無視することも出来ません。なぜなら、米中の対立を睨んで我が国には既に体制内保守派と反体制左翼に「日中を軸とした東アジアの新体制」を目指す戦略が発動されたと見ているからです。

Re 小川 文明の衝突と日本の未来   2000・01・05

文明とは元来衝突するものであろう。今日の情報化の波の中で閉ざされたままの文明などないだろう。故に衝突、もしくは接触は自然なことである。そこで危惧されるのはその接触の程度である。衝突のようにダイナミックに起きるのか、それとも侵蝕のようにじわじわやって来るのか。

僕が思うのは、世界のそれぞれの人々の平和を思う、望む気持ちは基本的人権の浸透により相当なものであって、そんなに野蛮人はいないだろう。だから衝突の可能性は低いと考えます。

中国対米国と言えども両者の首脳陣はダイナミックな変化を導いてしまうほど短絡的な政策は実行しないでしょう。数々の対立はあるが、慎重さを肝に銘じて行動するでしょう。私達一般人が衝突だ、戦争だと騒ぐのは、どこかしら対岸の火事を期待する無責任さがあるのではないか。文明を基準とする、世界を理解するアプローチには何ら反対しないが、しかしその方法によって世界を見渡した時、即ち衝突が待っていると言うのはいささか疑問です。

現在世界中で散在しているまさに色々な問題があるとしたら、文明を土台とするパラダイムはだいぶマクロ的な視野だと思います。僕もその本はまだ読んでいないので単純には批判できませんが、今思うところでは、文明比較による方法はマクロ的な故にその成果もまた曖昧になるのではと懸念いたします。

>小川さんへ    瀬戸弘幸   2000・01・06

確かに西欧社会の基本的人権思想は広く世界中の人達の支持を受けています。しかし、だからといって、現在問題となっている民族間の紛争が解決されるとはとても思えません。

チェチェン紛争におけるロシア軍の首都侵攻に、西欧社会は人権問題を持って牽制しましたが、ロシアはこれに強く反発しました。またロシアの国民はこの強権的制圧を支持しています。人権思想は西欧社会の押し付けであると考える人が存在する限り、人権思想がこれらの問題を解決する特効薬にはなりえないでしょう。

>中国と米国・・・・・・・   から始まる文について。   

                                    考えても見て下さい。天安門事件の時、共産党主導部は、何のためらいもなく座り込んでいる無抵抗の学生を戦車でひき殺しました。共産党の一党独裁恐怖政治を安易に考えるのは危険すぎます。

>私達一般人が衝突だ、戦争だと騒ぐのは・・・・・・の文について  

        文明の衝突を期待しているわけではなく、それが起きないようにどのように回避して行くのかの道を探るために討論を呼びかけました。現在、インドネシアの群諸島でキリスト教徒とイスラム教徒による殺戮が続いています。これまで平和に暮らしていた筈なのに、住民はなぜある日を境に突然なぜ殺しあうのか?この事実から我々は目を背けることは出来ない筈です。

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Posted by the_radical_right at 10:36 │ mixiチェック │極右2ちゃんねる論争 

2005年11月12日

ナチスに学べ少子化対策!

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人口減少に歯止めをかけたその政策は画期的なものだった。

猪口邦子少子化男女共同参画担当大臣が6日、民放テレビに出演して、女性の労働率が高い国は出生率も高い、と表図を示して説明したが、この表図には説明の内容(労働率が高いと出生率も高い)と、合致しない国(トルコ、メキシコ)などは意図的に外されていたことが判明した。つまり改竄した表図を示して国民に対してデマを流したようなもので、今後このテレビにおける「女性の就業率と出生率は正比例」とのデマ放送に批判が起きるのは間違いない。

さて、私はかつて深刻化する一方の我が国の出生率を引きあげる案として、「ナチスに学ぶ少子化問題」という提案をHP で行なったことがある。それをこのブログでも紹介させていただこう。

この少子化問題について、未だに有効な方法は示されていない。猪口大臣は所得水準の低い国をあえて隠してまで、何を訴えたかったのか?残念ながら具体的提案はなかった。保育所の増設や育児休暇の延長などの小手先の対策をいくら講じても解決されない。

余り知られていないが、戦前ドイツで政権を獲得したナチスは、世界史の中でも極めて稀な政策によって、人口の減少に歯止めをかけることが出来た政権だった。私はこのナチスの政策を取り入れるべきと訴える。この政策は猪口大臣の提唱とは全く逆である。「女性は家庭に!男性は職場へ!」がその基本理念であった。

1910年に出生率が30%を切り、1925年には20・7%、1933年には14・7%まで落ち込んだドイツでは、この人口減少は大きな社会的問題であった。ナチスはこの問題に先ず政権獲得と同時に取り組んだ。「ドイツ人は優秀で健康であらねばならない」とする人種政策は、民族的優位性を鼓舞することによって、人口を増加に転じさせたいとの願いが込められていた。

決して他民族を蔑視したり、排斥を目的としたものではなかった。人種学、遺伝学、医学などの専門家が集められ、この人口減小という難題に立ち向かった。そしてこの減少に歯止めをかけた歴史的に稀有な存在となった。

女性には結婚適齢期になると結婚準備金を貸し与える結婚奨励金制度を作り、女性が子供一人産むと四分の一が帳消しに、四人産めば丸々自分のものとなり返済する必要がなかった。実はこれは失業対策にも役立った。すなわち女性には職場から家庭へと目を向けさせたのである。

1938年7月には新しい婚姻法が施行された。画期的だったのは夫婦は3年以上別居していれば理由の如何を問わずに離婚が認められた。不仲の夫婦には子供など出来る訳がないので、早く離婚させ別人と結婚できた方が本人達のためでもあり、国家にも有益と判断したのである。

1935年には刑法175条が強化された。これは同性愛者を取り締まる法律で、当時のドイツには200万人からの同性愛者がいたが、警察長官のヒムラーは「同性愛者の行いは常に私的な行為で、自分たちには構わないで欲しいというが、ことは個人の問題ではない。民族の生死にかかわる問題であり、このまま続けば出生率が低下し続け、ドイツは50年後には列強としての力を失ってしまう」と述べ断固とした取締りを開始した。また、この年多子家庭には租税減免制度が導入された。

ナチス政権獲得前の1925年のドイツの人口比率はキノコ型の人口図で余りにも現在の日本に似ている。ナチズムが登場した時代は戦地に赴いた男性に代わって女性が職場に進出して定着していた。またそれまでの規範や価値観が喪失し、敗戦の挫折から国民の多くが無力感の中にいた。

そのような時代、ナチスは「女性は家庭を守ることに専念せよ!」と訴えて女性から大きな支持を受けた。ナチスの熱烈な支持者は「ドイツ・ウーマン」と名付けられた。

猪口大臣に「日本の女性は家庭に帰れ!子供を産め増やせ!」と呼びかけてはどうか。姑息な手段で解決できるほど、この問題は簡単ではない筈だ。

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Posted by the_radical_right at 16:54 │ mixiチェック │欧州極右 

2005年11月11日

ジハード(聖戦)が意味する非西欧

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民族紛争と宗教対立が激化、鍵を握るのはイスラム勢力

冷戦崩壊後の世界の特徴は既に衆目の一致するところ、民族紛争と宗教対立にあり、この二つは複雑に絡み合っている。旧ソ連、旧ユーゴは勿論、中東地域や西アジア、そしてこの度のフランスなど、世界の広い範囲において紛争は継続中である。

こうした紛争の大部分に共通する一つのキーワードは、それは紛争の一方の当事者が「イスラム勢力」という点である。ハンチントン・ハーバード教授は冷戦後の世界像の決定的な特質を「諸文明間の衝突」と捉え、もはや「西欧」が主役であった時代は過去のものとなり「非西欧」の台頭で、両者間の相互関係をより重視せざるえない時代になると述べてきた。

西欧において、「非西欧」を掲げる「イスラム勢力」は脅威そのものであり、今回のフランスの「移民暴動」は国内に多数の異民族=イスラム勢力を抱え込んでしまった以上、その脅威から逃れようにも逃れないという地獄へと突き落とされた。

「ジハード」(聖戦)という言葉に象徴されるように、イスラム教は強い非妥協性と政治性を持つ。世界中に12億人以上存在するといわれ、これは世界人口比で25パーセントに達する。

フランスは勿論キリスト教の国家だが、他の国と比較すればそれほどキリスト教に対して絶対的な信仰形態にはなかった。そのフランスは西欧社会においては今や最大の「イスラム教国」となった。移民の流入や改宗によってイスラム教徒は300万人もおり、プロティスタントを抜いてカソリックに次ぐ勢力となっている。

フランスはフランス革命以来、無宗教を国是としてきた。よって学校教育の場においてはそれは厳格に守られてきたが、近年イスラム教徒の女性の子供達はスカーフの一種であるへジャブを着用して登校し、学校当局と対立した。

90年代の初め南フランスのストラスブールで学校当局の命じたへジャブの禁止に抵抗する200人以上の生徒が登校を拒否、自宅で学習する事態となった。このような騒ぎの拡大を恐れたフランス政府は、より一層教育現場における無宗教性を強めたが、これに激しく反発するイスラム勢力は次第に学校から姿を消した。

学校に行かない子供達の就職率は極めて低く、不満が増大していたことは事実であるが、これは個人的な単なる不平不満で収まるような簡単なものではなくなった。過激なイスラムの呼びかけが次第に広がりを見せ始めている。

かってイスラム世界は、西欧キリスト教諸国に席巻され、長い間その植民地として苦難の道を歩まされてきた。この思いが若者に伝播してきた、イスラムの暴動は西欧への“反撃”と呼ぶべき位相を呈し始めている。

ヨルダンにおけるイスラム原理主義テロ組織の爆弾事件は、西欧社会に台頭するイスラムの若者に対する熱烈なる、ジハード(聖戦)への勧誘となるだろう。日本国内にも多数のイスラム教徒の不法滞在者が存在しており、我々《極右》もこの問題を重視せざる得ない。ただ、歴史的に我が国はイスラム諸国を植民地にした事実はなく、その点は彼らに強く主張しなくてはならない。

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Posted by the_radical_right at 09:33 │ mixiチェック │欧州極右 

2005年11月10日

「移民暴動」の背後にある「人種差別撤廃条約」の足枷!

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「差別思想」の処罰を求める危険な流れはフランス化に通ずる!

 今回のフランスで噴出している「移民暴動」の問題とは、基本的にはゲストワーカーとして受け入れた外国人労働者が永住してしまったことに起因する。西欧社会において慢性的な労働者不足から、一時的な出稼ぎを認めた。

 彼らは一時的定住者であって、永住者になるとは政府も国民の多くも当初は思わなかった。しかし、彼らは生活が豊かになると家族を呼び戻し、互いに結婚して子供を生んだ。その結果、彼ら外国人は定住者から永住者としての権利を主張し始めたのである。

 この傾向は何も西欧社会に限ったことではなく、日本においても観光ビザで来日した者が、ビザが切れても不法に滞在して就労する。その内に家族を呼び寄せ、子供が出来ると「帰っても子供の教育が出来ない」などと言って特別残留を申し立てる。

 このような方途によって、現在も不法に滞在しながら居座っている者がいる。またそうした輩を支援するネットワークが存在しており、そのネットワークは左翼思想やキリスト教団体だったりと、日本国家の解体を狙う「反日勢力」と重なる。

 話を戻そう。昨日も書いたが西欧社会において外国人移民がこのように爆発的に増加したことに対して、「受け入れの是非を問う機会もないままに突然突きつけられた」と現状に強い不満を口にする。

 あまりマスコミで触れられていない事だが、一旦受け入れてしまった外国人を追い出せなくなったのには理由があった。それは1965年に国連総会で採択された「人種差別撤廃条約」である。この条約に批准した国はその条約の制限を受けてしまう。

 この「人種差別撤廃条約」では人種、皮膚の色、門地又は民族的若しくは種族的出身地に基づくあらゆる区別、除外、制約…を人種差別と規定して、「人種的優位又は憎悪に基づく思想の流布、人種差別の扇動、並びにいかなる人種又は皮膚の色若しくは民族的出身を事にする人の集団に対する暴力行為又はこれらの行為の扇動…などは法律によって処罰されるべき犯罪である」

 つまり西欧社会においては、この「人種差別条約」への批准が“足枷(あしかせ)”となって、有効なる対策を講じることが出来なかったことが大きな理由として挙がられるのだ。

 我が国においてはこの条約加盟の話が平成5年頃に持ち上がってきた。我々《極右》は日本においては唯一この条約批准に反対して抗議に立ち上がったが、ついに1995年に批准してしまった。

 日本政府は「人種差別撤廃条約」に批准はしたが、国内法においては差別思想の流布や差別の扇動などの処罰を法律で求めた第四条(前述赤い文字部分)は行なってはいない。もしこれが行なわれれば言論の自由もなければ思想・信条の自由もなくなる。

 今、この条約の厳格な適用を求める動きが国連の中で持ち上がってきた。石原都知事などをターゲットにするものだが、もしこの動きを阻止できなければ、日本のフランス化は間違いなく進行するだろう。

 その時の日本はフランス以上に深刻となる。何故ならば軍事大国である共産中国や韓国・北朝鮮が介入して来るからだ。日本は国家存亡の危機へと追いやられることだろう。

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Posted by the_radical_right at 10:13 │ mixiチェック │不法滞在外国人問題 

2005年11月09日

「移民暴動」で報道しないタブーがある!

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西欧社会の恐怖と現実、そこから生まれるものは?

西欧諸国で拡大する「移民暴動」について、日本のマスメディアはここに来て、「差別と疎外」や「貧困と無力感」などとその背景を伝え始めた。しかし、このような報道は暴徒となった「移民問題」の本質からはかけ離れた議論に過ぎず、私はマスメディアが触れない部分にこそこの問題の深刻な本質が隠されていると考える。

先ず西欧社会にアフリカ・アラブ地区から移民が流入したのは60年代後半から70年代初期にかけてである。70年代の中期には不況から失業率が増大したために各国とも移民を禁止もしくは停止する措置を講じた。

当時の移民の人口はドイツでは350万人、フランスで250万人、イギリスで150万人と推定された。ところで今回のマスコミ報道によれば、その移民の人口はドイツで600万人、フランスで500万人、イギリスで300万人と倍増している。これは彼ら移民の家族の呼び寄せや驚異的な出生率によってもたらされたものである。

現在日本においても外来生物種が深刻な問題となっている。秋の野原の風景と言ったら、日本ではススキが穂を揺らす光景を思い出すのではないか。しかし現実に日本の野原にはブタ草という外来種が入り込み、それは驚異的に増殖して景色を一変させてしまった。

日本の在来種であるタンポポを見つけることは困難である。全て西欧タンポポに蹂躙されてしまった。植物だけではない動物もそうである。人間の場合も同様であり、一旦住み着いた人種はそこに以前から住み着いていた土着的な民族を滅ぼしてしまう。

今西欧社会で起きているのは、まさにこのような恐るべき“人種”の抗争なのである。かって西欧の祖先たちが南アメリカでインディオの人達を多数虐殺して侵蝕して行ったようなことが、今度は西欧社会において再現されようとしている。

少年らが多数街を夜徘徊し、火炎瓶を手に持って車や公共機関に放火する。これは単なる若者の不満のはけ口としての行為なのか。そこに銃や爆発物があれば、それをためらわずに手にするだろう。彼らの行為は“生存圏”の拡大を目指す人間の本性なのである。

彼らはその国家に馴染もうとしない。自ら群れることによってそこに集合体を形成する。そこに住み着いていた白人は気味悪がってその町を離れる。今西欧社会で起きている事は、国の中にもう一つの異質な国家が作り出されようとしていることなのである。

今《極右》を支持している西欧社会の多くの国民は、この問題を次のように批判している。

「我々は彼ら外国人が国内に住むことを欲するか、否かについて、ただの一度も問われたことなどなかった。彼らの異様な社会がはびこってくる、その既成事実だけが突きつけられたのだ。」

近年、西欧社会における《極右》の台頭をこの移民問題とかってのナチスに関連して報道されることが多いが、その点についても明確にしておきたい。ナチズムが最も強力であったドイツ北部、東北部には当時ユダヤ人は極めて少数だった。大学においてもユダヤ人の少ない大学においてナチズムは学生の支持を集めた。

失業者の増大している地区で必ずしも反体制運動が起きるとも限らない。人は自分が失業していなくとも、そのような時流に不安を感じて行動するものなのである。西欧における《極右》の台頭は人種差別や不況と失業とは直結しない。

今でも移民の流入は続いている、信じられないかも知れないが、それを阻止できないできた。私は予言する西欧社会においてもうすぐ偉大なる指導者が現れ、このように叫び呼びかけるだろう。

「ヨーロッパに巨大な要塞を作り出そう、最早我々が“生存圏”を死守するには、それ以外の方法はないからだ!」

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Posted by the_radical_right at 08:52 │ mixiチェック │不法滞在外国人問題