反日団体跋扈でネットは多忙です！
このブログの中で触れなければならない話題がてんこ盛りの状態です。他のブロガーも大忙しの状態ですね（笑）。昨日のコメントの一部分ですが紹介です。
同和･在日･日教組･共産主義･学会･マスゴミに対してこれほどあからさまに拒否出来る世の中になるなど思いもしませんでした。
Posted by 名無しの経営者 at 2006年10月24日 18:05
これこそ新しいネット社会の到来です。これらの反日組織については、ここ何日かでも話題が山積みで、本当に何から手をつけていいのやら分からないほどです。
部落解放同盟
奈良市役所の職員が５年間の間で８日しか勤務しないで、給料は全額もらっていながら、自分は部落解放同盟の幹部として、市との交渉に顔を出していたという。もう、またか―ということで驚きもしない。
このような解放同盟などという団体をのさばらせてきたのは、行政の弱腰とマスメディアの怠慢にある。今回も朝日新聞はこの不届き千万な男が解放同盟の人間である事に一切触れていない。
マスコミも一体となって進める『人権擁護法案』においてはお仲間なので、この部落解放同盟を批判する事が出来ない。部落解放同盟などは単なる利権・ゆすり・たかりの集団であることが今や判明したと言って良いでしょう。
「在日朝鮮人」
北朝鮮の核実験が行なわれるや、北朝鮮から韓国へ特別永住資格を変更する人が相次いでいると報道された。これをさも当然のように伝えている新聞社も、このことに対する「問題意識」がゼロである。
日本に住む在日朝鮮人が何故、こうも簡単に北朝鮮から韓国に国籍を変えられるのか―。これが外国に住んでいれば国外逃亡（脱出）して韓国に入国して手続きを取らなければ出来ない。
前にも触れたが、そもそも北朝鮮籍は存在しても、それは朝鮮民主主義人民共和国を指すものではない。法務省の見解によれば、この特別永住資格制度で付与された朝鮮人の扱いは、国ではなく地域という考えらしい。
つまり、本当は北朝鮮という国家に属する「在日朝鮮人」など一人もいないという考えも成り立つ。とにかく曖昧なのである。だからいとも間単に北から韓国に移動できるのである。
これを受け入れる民団も問題だ。「在日朝鮮人」は朝鮮半島にいずれは戻ることを条件として、日本は一時的措置としてこの特別永住資格を付与したのである。
特別永住資格とは未来永劫に渡って、日本に住んでも良いですよ、という意味ではない。あくまでも、他の定住外国人との関係から、以前より日本国籍を取得していた関係上、そのような差異を設けたに過ぎない。
安易な受け入れを行なうのではなく、どうしたら祖国に帰れるか―、その相談にとどめ、また自らも帰国に向けたプランを明らかにすることこそ、我々日本人に対する礼儀というものではないのか。
日教組
中川昭一先生が毎日新聞でこの売国奴組織を徹底して批判してくれました。また日教組の組織率が高く、左翼偏向教育が続く北海道では、北海道教育委員会が下した処分を北海道人事委員会が不当に取り消したのではないかという騒動が持ち上がっている。
この問題では地元北海道の「農民さん」がブログで頑張っておられるので、是非激励をしてやって下さい。
http://blog.livedoor.jp/noumin1978/
創価学会
公明党を操り政界の中枢に浸透し、今や日本を危うい方向に引き込む可能性が強まった。衆院補選でも創価学会の活躍ばかりが報道されているが、冗談ではない。
圧倒的な保守勢力と健全な民主主義を守る大衆の支持がなければ自民党だって当選などできない。しかし、それにしても、なぜ民主党は公明・創価学会問題を追及できないのか？
今や自民党の補完勢力となった公明・創価学会の政教一致の実態を暴いてこそ、次の参院選での支持回復につながるというのに、全くの沈黙には不信感さえ覚えてしまう。
反日マスコミ
ついにNHKに対して政府は放送命令を発動します、と言ってもまだ本体ではなく、NHKのラジオ短波放送についてですが、これは高く評価したいと思います。
他のテレビ局と違って国家から料金の徴収を認められている唯一の公共放送ですから、国益に反して共産主義や特定アジアばかりを擁護する姿勢は改めて頂かなくてはならない。
今回の措置は北朝鮮による日本人拉致被害者問題をより重点的に取り上げるようにとの命令だが、こんなことは自ら率先してやらねばいけなかったことだ。
朝日や左翼政党は「報道の自由に対する重大な侵害」だなどと騒ぎ出しているが、何も恐れることはない。もしNHKが言う事を聞かないなら、我々はNHKに対して料金不払いの運動で戦うだけである。
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「反創価学会学習講座」 ��
朝日よ、世紀のミスリードにどう答える―!?
