米国は信頼たる同盟国
米国は信頼たる同盟国 中国と武力衝突の場合、同盟国防衛を支持 5割超
日本側60%が「米国は武力を行使してくれるだろう」 5割超、同盟国防衛を支持=中国と武力衝突の場合−米世論調査
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2015062400026
【ワシントン時事】日本、韓国、フィリピンなど同盟国が中国と軍事衝突した場合、米国は武力を行使して同盟国を防衛すべきだと考えている米国人が56%に上ることが、米調査機関ピュー・リサーチ・センターが23日発表した世界各国・地域での一斉世論調査の結果で分かった。
それによると、「行使すべきだ」は共和党支持層で68%、民主党支持層で49%と党派によって意見が分かれた。「行使すべきではない」は34%だった。
同盟国側の調査では、韓国人の73%、フィリピン人の66%、日本人の60%が「米国は武力を行使してくれるだろう」と答えた。
軍の資源をアジアに移す米国の戦略についてアジア各国で尋ねたところ、「良いことだ」がベトナムとフィリピンで71%、日本で58%に上る一方、
マレーシアでは29%、パキスタンでは23%にとどまった。中国では54%が「米国は中国が強くなるのを妨げようとしている」と答えた。
一方、中国の将来像について40の国・地域で聞くと、欧州や中東を中心とする33の国・地域で「中国は米国に代わる超大国になる」が「決してならない」を上回った。
「ならない」が多かったのは米国、インドネシア、フィリピン、日本、ベトナム、ブラジル、ウガンダだけだった。
調査は3月25日〜5月27日、40の国・地域で18歳以上の4万5435人を対象に行った。
(2015/06/24-01:25) 米国は日本が共産中国から侵攻を受けた場合、本当に日本の為に中国と核戦争まで覚悟して戦うことが出来るのか?
良くこのような話題を耳にすることがあります。米国はその時は日本を見捨てるとか、米中密約によって日本は見捨てられるなどの議論です。それはリベラル勢力や右翼の一部にもあり、その為に反米思想に立っている。
左翼はそんなことは思っていない。米国が本気で助けるから戦争に巻き込まれる。日本が単独で共産中国には立ち向かえないので、もし米国が見捨てると考えているならば、反米反基地運動などやる筈がない。
共産中国は南シナ海においてフィリピンの島々を軍事力で強奪し、そこに軍事基地の建設に乗り出した。その狙いは明らかでこの南シナ海の軍事的覇権を握る為である。この共産中国の軍事的覇権が確立されたら、日本の商船の航路は危機に瀕する。
米国は現在この中国が勝手に自分の領海と主張し始めた部分を認めないと宣言し、そこに偵察機を飛ばしている。中国は猛反発しているが、米国は本気であり中国の戦闘機が攻撃を仕掛けてくれば、それは直ちに軍事的衝突を意味する。
この米軍の行動は一体誰の為に行なわれているのか、この南シナ海を航路として原油や鉱物資源を運んでいるのは正に日本だ。もう既に米国は日本の為に戦争も辞さない覚悟でシーレーンの防衛に乗り出している。
米国の商船はこの海路を利用することはない。日本防衛の為の軍事作戦は既に始まっている。日本がこの米軍の行動を後方支援するのは当たり前ではないか?一体何が問題だと言うのだろう。
もし何もしなかったら、それこそ米国から見捨てられ孤立して日本は共産中国の人民解放軍の軍事侵攻に晒されてしまう。だから、私は幾度なく日米安保体制に反対し、米軍の基地撤去を叫ぶものは、共産中国の配下にある売国奴と称すべきだと主張している。
米国が最近韓国政府に強い不信感を抱き始めているのも、韓国の商船もこのルートを通過しているのに、この米軍の行動に対して何ら協力的姿勢を見せない為だ。
日本は安倍政権と自民党が集団的自衛権の成立を目指し、新安保体制の構築に向けて走り出しているのは、日本国家の存続をかけた戦いであり、それを妨害しようとしているのが民主党の親中派や左翼と一体となっている日本の売国マスメディアなのです。
今回の米国の世論調査で「米国は武力行使してくれるだろう」との考えが他の国より低いことは非常に残念だ。これもマスメディアの安倍政権への批判などと関連するのではないか?
日本を共産中国の侵略から守る為の法案なのに、マスコミはこぞって<戦争法案>などと書いている。意図的にこの法案の趣旨をまげている。但し共産中国が侵略の野望を捨てない限り戦争は避けられないので、いずれにしても戦争に対する準備を怠ってはならない。
よく戦争に巻き込まれるなどの意見を言う人がいるが、共産中国が戦争を開始すれば、それは巻き込まれるとかの言葉を用いるまでもなく、そのように事態は突き進むことになります。
日本の自衛隊の核ミサイル防衛の要である迎撃体制のシステムは日本独自のものではなく、日米一体となっている。中国軍の軍事侵攻が開始されればその全システムは対中国を想定して動き出す。
国会で何を議論しようが、マスコミが何を書こうが関係ない。親中国派が国会で喚きたてようが、マスコミが戦争反対を煽り左翼が国会に押しかけようがこれは止められない。
はっきり言いましょう。日本の自衛隊は米軍と一体であり、切り離して考えることなど出来ません。日本単独では日本の国家防衛は出来ない。日本は米国を信頼し共に戦う以外の選択肢などあり得ません。
中国軍の人民解放軍が動き出せば、米軍と自衛隊は持てる力を総動員して対中国戦へと動き出します。そうなったら止めることなど出来ない。そうしなければ日本は無くなってしまいます。
だから、左翼やマスコミ、そしてリベラル派などは、共産中国に対して軍事的な恫喝や尖閣列島への侵略行為を直ちに止めるように言うべきなのです。しかし、それを絶対に口にしない。
我々は日米同盟の強化によって、共産中国がこれ以上の軍拡路線を止めて脅威とならないように、その為の抑止力としての防衛整備の必要性が絶対だと主張します。
対して左翼は「中国が戦争をするはずがない」などと言い、戦争になった場合のことは全く考えていない。ようするに戦争が起きないという前提に立つから、戦争を抑止することなど考えもしないと言うわけです。
日本が侵略される危険性が迫っている。
中国の軍事的覇権が戦争を引き起こす。
この二つの可能性を全く考慮しないのが左翼と日本のマスメディアです。この二つの前提があると考えれば、国会で何が議論され、賛成すべきか、反対すべきかはおのずと明らかになるのです。
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Posted by the_radical_right at 06:39│
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「コメント承認制」以前に、特定IDからのコメントは最初から「ブロック」されている気がするのは私だけ⁉︎
「荒らし」たつもりは、私には毛頭ないのですが…
で、このコメントは通るのかな⁉︎
コメント承認制にしたせいで、ひでとかアリスとか顕正会関連の人間がスクエニのネトゲに張り付いてるかもしれないけど、正体暴露したり釘刺したから仕事としての活動はムリだろうなw
つか、暇を潰すならよそでやれっつーのwww
〉コメント数は激減したな。様へ。
正しくは、激減したというより、コメントが承認制になった事による変化だと思います。
それまで悪質かつ、粘着質な荒らし工作員によるコメントも多かったですからね。
テロ関連法案が全て成立していますから、ブログのコメントといえども慎重にならざるを得ない状況下にあるって事なのかも。
あくまでも私の個人的見解によるものです。
その少ない
コメントすら、
自民党サポーターなんでしょ。
サンテレビ発言
広沢「乱闘に参加するのはチームの決まりごと。集団的自衛権みたいなもん」
直後のアナ「不適切な発言をお詫びします」
夜分に失礼します。
数日前、私の友人が繁華街においてアクシデントが発生した際に、通りすがりの在日米軍米兵グループの方々がとても親切に助けてくださったそうです。
日米同盟万歳!
在日米軍最高!
〉アメリカは他国を救う為に集団的自衛権を使った例はありません。
そのように反論されてる方がおられますが、
それすなわち、アメリカは日本を救う為に集団的自衛権を使う事はない…
日本を救う事にはならない。
日本の自衛隊を見殺しにする。
って意味合いになりますよね?
何か矛盾しませんか?
いえ、このご意見を述べた方に対してじゃなくて、バカサヨが発狂してまで反対する理由が不自然に感じるのです。
だってそうでしょう?
アメリカが集団的自衛権にかこつけて日本を救わず見殺しにするなら、バカサヨにとっては好都合な案件なんじゃないですかね〜。
違いますか?
自衛隊が海外に派遣されればそれだけ日本国内が手薄になるのですから、バカサヨや中国共産党にとっては美味しい話。
なのにどうして反対するんでしょう?
安倍首相を売国奴呼ばわりする方々が湧いたりしますけど、中韓にフルボツコされてる売国奴って…
本当に意味不明な論調だと思っております。
それとそっくり同じ匂いがします。(笑)
どうも日本人には、米国の悪口を言うと
インテリか愛国者になったと錯覚するような
癖があるように思えます。
無知な主婦が、無農薬野菜に凝ると
インテリか家族思いの聖母になったと
錯覚するようなものでしょう。
親戚に広田弘毅・緒方竹虎の流れをくむ者がおりましたが
普通に親米・親英・親ユダヤ・親独でした。
過去の実績から冷静に分析判断すれば
そうなりますよね。
最近のネット保守の嫌米ぶりには失望します。
100年前から同じことの繰り返し。
感情的な、井の中の蛙。
日米の利害の一致は当分の間続くでしょう。今反米を唱えるのは支那などの眼前の敵を利する目的がある者です。
日英同盟も崩壊したように数十年後には日米同盟もどうなるかわかりませんが、それはその時の情勢によって判断すればいいだけです。
今の時点では、という但し書きを付ければ瀬戸様のお考えに同意します。
将来的には我が国は自存自衛の国是を回復させるべきと考えています。その為に連合国(誤訳:国際連合)やNPT脱退を前提に核武装(秘密裏という選択肢も有り)若しくはそれに代わる核抑止兵器の所持を図り、フィリピンなど東南東洋諸国と連携を図ると共に緩やかな日米同盟(駐留無き〜)に移行すべきでしょう。
我が国はいつまでもメリケンの太鼓持ちではいけません。靖国の英霊達にも申し訳が立ちません。但しメリケンと対立しない様にうまくやることが肝要です。ケンカ腰で底意も隠さない様では南半島土人国と同じレベルになってしまいますから。
≫ネコさん
同意です
桜はウクライナ情勢ではプーチンを愛国者と持ち上げる。
おかしな奴等です それでいて視聴者も疑いを持たないのがオカシイ。
水島は北朝鮮を批判しないのも何故だろうと疑問を感じる。
自衛隊に、米国製核搭載巡航ミサイルが配備されるそうです。
そして、更に、4000tクラスの大型潜水艦を建造中との事。
つまり、この4000tクラスの大型潜水艦に核搭載巡航ミサイルを搭載配備し、共産支那の核兵器に対抗して相殺を狙う訳です。
米国政府は、日本国政府に対し、原潜と大陸間弾道弾以外の兵器ならば、なんでも開発保有OKだと過去の交渉で述べているそうです。
つまり、国産戦闘機開発はOKだし、戦術用核兵器開発保有もOKだという事です。勿論、空母も。
お花畑思想ですね。
米国が本気で他国を救う為に集団的自衛権など使った例は有りません。
全て戦争したい軍産複合体の仕掛けた侵略戦争ではありませんか。
日本は一部の企業は儲け、大多数国民は税金でその尻拭いをさせられてきました。
今度は金の他に自衛隊員の命も差し出せと言ってるのです。
本当の右翼ならば国内が手薄になるような、中東やウクライナへ派遣されるに決まっているこのプロジェクトには反対するべきでしょう。
ちなみに中国が実効支配したのは「島」ではなく満潮時には水没する「岩礁」です。
一番大きな「島」は台湾が取り、フィリピン、ベトナム、マレーシアが続き、各国が滑走路を着工した後で慌てて中国が残りに手を付けたという間抜けな話です。
5割では、、ロビー足りず。
米国は戦争するのに議会承認が要る。
議会で否決されると出動できないのでは?
米国の名門老舗ホテル・ウォルドーフが中国資本に乗っ取られてしまいました。
ニューヨーク・パレスホテルも、韓国のロッテホテルが8億500万ドル(約991億円)で8月までに買収。
もう使えない…米名門ホテルに中国の影、情報漏れ警戒(2015.06.22)
http://www.iza.ne.jp/topics/world/world-7184-m.html
WikiLeaksによって公開された文書によると、(何らかの理由で)サウジ外交筋は、イランが2012年にスーダンへ円心分離機を含む高度な原子力設備を輸出したと考えていたもよう。
http://www.reuters.com/article/2015/06/23/us-saudi-wikileaks-iran-sudan-idUSKBN0P31QZ20150623
同年に、イスラエル軍の戦闘機がスーダン領空へ侵入。
“工場”を爆撃、破壊してます。
これは…
左翼だけじゃなく保守思想の反米増やしたチャンネル桜の罪は大きいです
チャンネル桜は既得権維持したい族議員の代弁者ですから
藤井聡、三橋たかあき、中野のTpp陰謀論や郵政民営化陰謀論やらアメリカに売り渡したと既成事実化
社保庁で年金保険料をグリーンピアとか好き勝手に使われたように郵政も同じ状況だったかも
日米同盟は米国が日本を敵国と見なさないという保険でもあるんですよ。
何故そこも報道しないんでしょうね。
アメリカ人に意思があっても議会が国益に反するなどでNOがでれば中国とは戦わないそうだ。
アメリカの議会しだい。
>対して左翼は「中国が戦争をするはずがない」などと言い、戦争になった場合のことは全く考えていない。ようするに戦争が起きないという前提に立つから、戦争を抑止することなど考えもしないと言うわけです。
原発問題と同じ思考回路ですね
.3.
・政務担当首相秘書官 今井尚哉(李尚哉)、首相秘書官 柳瀬唯夫(柳唯夫)、首相秘書官 山田真貴子(韓国人名不明)、首相補佐官(政策企画担当)兼内閣広報官 長谷川榮夫(洪榮夫)らの経済産業省出身の通名使用帰化在日韓国人の首相官邸職員たち。
・人材派遣業=韓国式労働者人身売買業の帰化在日韓国人企業パソナ会長 竹中平蔵(同和なりすまし通名使用帰化在日韓国人 イ・ピョンス)。
・増田寛也(通名使用帰化在日韓国人疑惑)=日本国出生率が他国と異なり近年上昇しているのに、地方消滅を韓国式妄想ステマしまくり、韓国人・共産シナ朝鮮族・共産シナ人の日本国への大量移民を韓国式ゴリ押しステマ中。
・内閣府副大臣 西村康稔(彼の奥様は「私の夫は、日本人です」と言っているけど、背乗り通名使用帰化在日韓国人じゃないの?)=安倍晋三と菅義偉は、経済産業省出身の通名使用帰化在日韓国人の首相官邸職員たちの韓国式ゴリ押しで、内閣府副大臣へ3回連続任命しています。
・内閣府副大臣 平将明=マオニスト=安倍晋三と菅義偉は、経済産業省出身の通名使用帰化在日韓国人の首相官邸職員たちの韓国式ゴリ押しで、経済産業大臣政務官へ1回任命、内閣府副大臣へ1回任命しています。
*****
by長野県J
.2.
◆名無しさん@神風安倍政権で日本を取り戻せ 君 Twitter H25/10/13 (加筆済版)
帰化在日韓国人官庁の経済産業省帰化在日韓国人職員の今井尚哉(李尚哉。日本人今井家へ背乗りした在日韓国人系?)という変な奴は、首相 安倍晋三と内閣官房長官 菅義偉へ韓国式取り入り、政務担当首相秘書官として首相官邸職員へ背乗りしてしまった。そして、今井尚哉(李尚哉)は、経済産業省帰化在日韓国人職員の柳瀬唯夫(柳唯夫)を首相秘書官として、経済産業省帰化在日韓国人職員の長谷川榮夫(洪榮夫)を首相補佐官(政策企画担当)兼内閣広報官として、その後暫くして、総務省で無能の烙印を押され総務省を解雇され帰化在日韓国人官庁の経済産業省が採用した山田真貴子(韓国人名不明)を首相秘書官として首相官邸職員へ背乗りさせ、首相官邸を丸々経済産業省帰化在日韓国人職員によって乗っ取ってしまった。ちなみに、今井尚哉(李尚哉)は、帰化未帰化在日韓国人団体の経団連の第9代会長の今井敬の甥である。内閣官房参与(特命担当) 飯島勲は、経済産業省帰化在日韓国人職員たちによって乗っ取られてしまった首相官邸スタッフ陣を見限っている。
◆永田町・霞が関担当 千沙都(ちさと) 女史 コメント H27/5/XX (加筆済版)
それに、現在、下記のさもしい人物たちは、グローバル構造改革バカ(規制改革・規制緩和、国家戦略特区=韓国式人民公社、道州制=地方行政韓国化、入管法制緩和、外国人留学生と外国人労働者などの実質的外国人移民の受け入れ、発送電分離、ガス導管分離、キムチ経済産業省重用)の首相 安倍晋三と内閣官房長官 菅義偉へ韓国式取り入っています。
.1.
【山村明義「首相官邸スタップ陣と内閣府スタッフ陣へ入り込んでいる今井尚哉(李尚哉)ら大量のキムチ経済産業省出身者たちは、酷すぎる」。今井尚哉(李尚哉)らキムチ経済産業省出身者たち と キムチ経済産業省 は、公安案件、即時解雇案件および即時廃止案件だ!】
*****
◆由加里@JR横須賀線 女史 コメント H25/X/XX (加筆済版)
平成24年12月26日に第2次安倍晋三政権が成立して恐らく平成25年へ入って暫くしてからのチャンネル桜の討論番組において、
山村明義「首相官邸スタップ陣と内閣府スタッフ陣へ入り込んでいる今井尚哉(李尚哉)ら大量のキムチ経済産業省出身者たちは、酷すぎる。今井尚哉(李尚哉)は、「ないことを」帰化在日韓国人マスコミ各社へしゃべりまくり韓国式捏造既成事実化ステマしまくるが、「あること」を日本国民へ全く伝えない」
水島 総「今井尚哉(李尚哉)たちへまともにちゃんとやるように言っておかないと・・・」
以上、敬称省略です。
安保法制反対派は、日本国籍を放棄して、韓国へ帰って、韓国で政治活動をして下さいね。
先生、対米依存度が高すぎます。ペンタゴンの参謀殿は、いかにして沖縄からグァム、豪へ撤退していくか思慮中なのに。自衛隊は時間稼ぎが役割。
やはり、戦術核を配備して、外交交渉に利用しないとね。
『米中戦争』勃発『同盟国』発動からの日本国も後方支援・参戦→『米国の大勝利』→『支那民主化』→バックボーンが支那の北朝鮮も『金』政権からの一党独裁体制を維持出来なくなり自動的に崩壊した結果→日本人拉致被害者が祖国に帰還たるシナリオ。
コレは反日特亜の終焉を迎える可能性を十分に秘めている『米中戦争』なので一刻も早く戦争が勃発して欲しいです。
支那を化け物化させた張本人は米国なのですから米国のアジア大戦略は失敗に喫したのは日を見るより明らかなので米国は責任を取るべきでしょう(真の意味で支那人のメンタリティ・民度・を見抜けなかった米国)
米国は大東亜戦争で早期から支那に加担し支援し最終的には内戦で敗れた『蒋介石』が支那を統治していたら今ほど酷い支那には成ってなかったかも知れないが歴史は大量虐殺者の『毛沢東』を選択してしまったのがそもそもの悲劇に始まり。
支那はソフト面では常任理事国の席を厚顔厚かましく居座っているのも大問題(この座からも引きずり降ろさなければ今世紀中はアジアに真の平和は訪れない)
米中戦争大賛成!!
我が国日本国の糞左翼達の根本的な衰退化も始まるでしょう。
TPP
尖閣諸島近海の中国艦船の様子を24h生中継すれば安保法案反対など出来なくなるのではないでしょうか
とにかく通報情報のラッシュである。
驚くのは在日芸人の数。
そしてまた驚くのは日教組傘下の在日教師の数だ。
在日弁護士も多い。
【なぜ在日芸能人が日本には多いのか?】
2014年の最新情報一覧まとめと白丁、奴隷制度説?
http://takarin7.seesaa.net/article/418950038.html
17歳少女に電気ショックを勧める精神科医
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/folder/916246.html?m=lc&p=2
【拡散希望】メディアを逆利用!
http://ameblo.jp/tubasanotou/entry-12041668319.html