2020年06月10日

日本よ何処へ せと弘幸公式チャンネル

日本よ何処へ せと弘幸公式チャンネル

 選挙に突入したらば、こちらのチャンネルをフル稼働させます。

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 前回の選挙のシーンを先ずはご覧ください。

 
https://www.youtube.com/channel/UCj4V-YBH1BSlkCEFf2IvBBw







前回の選挙の映像は殆どバンされて見つけられなかったので再度UPしました。このチャンネルをお気に入りにしてください。選挙が始まれば、生配信を行ないます。



小池都知事の告発状郵送 学歴詐称疑いで[2020年6月9日19時14分]
・・・
告発状によると、小池氏は2016年6月、学歴詐称疑惑を扱ったテレビ番組用の資料として、偽造された卒業証書と卒業証明書を担当者に送った、としている。

18年に学歴詐称を指摘する雑誌報道があった際、小池氏は記者会見で「卒業証書もあり、大学側も認めている」と反論している。(共同)


舛添氏、カイロ大の小池知事卒業声明は「胡散臭い」6/10(水) 10:42配信 日刊スポーツ
・・・
舛添氏は9日、ツイッターを更新し、「カイロ大学が小池都知事が1976年に同大学を卒業したと声明。
卒業証書や卒業に至る経過、成績表は公開せず」と言及。
「先進国の大学なら、全ての記録を保管し公表できる。声明など出すこと自体が政治的で胡散臭い。
日本からの援助を期待する外国政府まで使う。立候補前の政治工作だろう」と私見
・・・
また、10日には、小池氏の学歴について検証した記事を貼り付け、
「かつて小池都知事から私が聞いたのはカイロ大学『首席卒業は、学生が一人しかいなかったから』という話だ。
私は、外国人学生専用のコースかと思った(私が留学したフランスでは外国人専用の博士号コースがあった)が、
『学生一人』すら嘘だったようだ。飽くなき権力欲は怖い」とつづった。
・・・
Posted by 由良 夕凪 at 2020年06月10日 12:33

小池百合子都知事の学歴詐称疑惑(ほぼ確定だが)については、以下の動画がかなり詳しい。

https://youtu.be/THQ88NtUoQ4

彼女は、カイロ大学主席卒業どころか、父親の口利きで入学し、アラビア語は初歩の初歩程度(This is a pen. レベル)のレベルだったらしい。
ルームメイトには、カイロ大学卒業を偽装したことを暴露していたそう。
そもそも、口語のアラビア語も難しいが、文語のアラビア語は、とてつもなく難解で、それを母国語にしている人でも習得は容易ではないという。
従って、日本人が文語体のアラビア語を習得するには相当の修練が必要なのに、彼女の場合は、連日男が通い詰め、勉強の方はかなり適当だったようだ。結局、落第したらしいが、ま、当然のことだろう。
それを、主席卒業などとはとち狂っているとしか言いようがない。
都知事となり、公約達成率ゼロという無能さも伊達ではなかったということ。
このような人だから、武漢肺炎で無暗にシナ人を引き入れ、多くの都民の命をゴミのように扱うのだと思う。
Posted by タク at 2020年06月10日 12:49


  

Posted by the_radical_right at 17:31 │ mixiチェック

これまでにない面白い選挙にするために。

東京都知事選挙と日本第一党(5)

 これまでにない面白い選挙にするために。

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日本第一党の桜井誠氏が知事選出馬表明
6/4(木) 19:30配信

産経新聞
 7月5日投開票の東京都知事選で、政治団体、日本第一党党首の桜井誠氏(48)が4日、都庁で記者会見を開き、立候補を表明した。桜井氏は2年間の都税ゼロなどの公約を掲げている。

以上

 前にも紹介したようにマスコミは出来るだけ桜井誠という名前を報道しないようにしている。桜井誠氏は前回に引き続き都知事選挙への出馬を表明した。ちなみに前回の結果は下記のとおりです。

1591318071838






















 幸福実現党の七海ひろこ広報本部長やN国党の立花孝志党首よりも得票しており、そこには大きな差があります。しかし、産経新聞社までもが朝日や毎日と同じように完全無視を決め込んだ。

 少なくとも実績を持つ桜井候補を完全無視することは、公平公正であるべきマスコミ報道においては許されない事であり、何がここまでマスコミを徹底無視に追い込んでいるのか? とても興味のあるところですが、不可解であり支援者にとっては失礼だとは思わないのか。

9

 事実上の選挙はこの二人で争われることになりますが、非常につまらない選挙という他ありません。国民民主党の最大の支持母体である労働組合(連合)へも小池氏は推薦をお願いするようですが、もう裏では支援体制が既に決まっているのでしょう。

 立憲民主、社民、共産という反日売国政党が支援する宇都宮健児候補は歴史的な大敗北を喫することになるでしょう。前回左翼が統一して推した鳥越候補は女性スキャンダルで票が伸びずに130万台しか取れなかったが、それを下回ると予測します。

 小池候補の圧勝が大方の予想ではありますが、我々としましては何としてもこの既成政党の後に食らいついて大量得票を目指した戦いをしたいものです。

 マスコミはまったく無視の中での戦いは前回も同じであり、大きな変化はありません。ただ、コロナ感染を防止する意味において、事前に都民に呼び掛けて場所や時刻を公表することはしないと決めています。

 CIMG0747

























 CIMG0748


























 


 極左や朝鮮勢力の妨害勢力と呼びかけて集まってくれた支援者との間のトラブルなどで三密状態になる事だけは避けなければなりません。桜井候補と言えば演説の上手さでは定評がありますが、前回のような選挙にはなりません。

 よってこのように支援者が集まるこ光景を見ることはないと思います。本当に残念なことではありますが、多数の人が集まり感染者が出るようなことは絶対に避けなければなりません。

 少なくとも桜井コロナクラスターが発生したなどと大きく報じられることがないようにしなければなりません。おそらく小池候補も宇都宮候補も同じように街頭で訴えるなどの手法はやらないと思います。

 では、本当につまらない選挙となってしまうのか? 否、そうとばかりとは言い切れません。今回の選挙は主にライブ中継、生映像の配信が中心になると思われます。長時間に渡る生映像の配信をパソコンの前で視聴して楽しんで頂きたいと思う。

 どこで始まるのか? そして一体何が起きるのか? まったく予測がつかない状況下において選挙戦はリアルタイムで放送されて皆様は固唾を呑んでそのリアル映像をご覧になって応援する。

 それは新しい選挙のスタイルであり、時代を先取りしたもので、決して応援する人や視聴者を裏切らない選挙、つまり退屈な選挙ではなく、面白い選挙戦を展開できるものと確信しています。

 私も生配信を行ないます。その準備をこれから始めて選挙戦には間に合わせわせたいと思う。






20200106-00000030-kana-000-2-view在日コリアン朝鮮人を抹殺しようなどと書いたハガキをふれあい館に送ったと思われる人物が逮捕されているのに、石橋学・神奈川新聞記者と川崎の朝鮮勢力は何も発していません。

 どうなっているの? 川崎市長も一日も早く真相を調査して明らかにしないとね。川崎市の職員間の個人的トラブルに在日グループが介在して、かつて現職だった川崎市職員を虐めたという事実は出てきましたか? そんなに古い話ではないので、今から調査をして報告すべきでは? 被害者であると大騒ぎしていた連中が、ここに来て沈黙すればするほど闇も深いという訳ですか?




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Posted by the_radical_right at 06:42 │ mixiチェック

2020年06月09日

朝日新聞社説・コロナと外国人差別

朝日新聞社説・コロナと外国人差別

感染阻止の為に外国人入国禁止は差別ではない

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(社説)コロナ水際対策 「外国人」差別の理不尽【朝日新聞】

コロナ禍で海外との人の行き来がほぼ途絶えるなか、日本で暮らす外国籍の人がひときわ厳しい立場に追いこまれている。

感染防止の水際対策の一環として、政府が「いったん日本を離れたら再入国させない」との措置をとっているためだ。国内に生活基盤をもつ人も対象で、母国に差し迫った用事があっても帰ることができないとの悲鳴があがる。理不尽な施策は直ちに改めるべきだ。

政府は現在、111の国・地域からの「外国人」の入国を拒否している。日本の永住資格をもつ人や日本人の配偶者たちも同じ扱いで、これらの国々に赴いた場合、原則として再入国は許可されない。入管当局は出国を控えるよう求める。

だが抱える事情は様々だ。

母国に住む重病の親族を見舞いたい、経営する海外の会社が立ちゆかないので現地で直接指揮したい――といった切実な希望もかなわず、各方面に影響が及んでいる。やむなく出国した人は日本に戻れず、家族にも会えない状況が続く。

先月の国会では、母親の葬儀に参列しようとした日本在住11年の外国人が、事前に当局に問い合わせたところ「再入国は認められない」と言われ、最後の別れを断念したケースが紹介された。政府による人権侵害行為と言わざるを得ない。

今回の入国規制をうける外国人のうち、たとえば「永住者」は、日本に10年以上住み、納税などの義務を果たしてきた人たちだ。様々な分野で責任ある立場についている人も多く、その数は約80万人。日ごろ政府が唱える「外国人との共生」のまやかしや底の浅さを、コロナ禍が浮かびあがらせた格好だ。

他の先進国も水際対策に力を入れるが、長期滞在者や自国民の配偶者らの再入国に特段の障壁はない。家族、住まい、仕事など、その人をその人たらしめる土台はその国にあるのだから、当然の対応だ。

日本も再入国を認めたうえで、空港などで感染の有無をチェックし、自主隔離を要請すればいいだけの話だ。日本国籍の人や在日コリアンら特別永住者と異なる扱いをしなければならない理由はどこにもない。

国会で議論になった後、出入国在留管理庁はホームページに「人道上配慮すべき事情があるときなどは入国を許可する場合もある」との一文を載せた。しかしどんな場合なら「配慮」するかの基準は不明で、問題の解決になっていない。

国籍がどこであろうが、ひとりの「人」として遇する。この基本を理解しない政府が、外国人材の受け入れを標榜(ひょうぼう)したところで、信頼されるはずがない。

https://www.asahi.com/articles/DA3S14504839.html?

以上

 朝日新聞の社説は日本人よりも日本人以外の外国人を特別扱いせよ!・・・と言っているのに等しい。自国民の命と暮らしを守る為に、入国制限をしている国家は世界中でどこでもやっている。

 一体そこのどこが問題なのか? 我々一般の人にとってはさっぱり理解できない。本当に不思議な連中です。外国人の入国を禁止したのは日本だけではない。朝日新聞社が大好きな中共・韓国・北朝鮮だって互いの国で入国禁止をした。

 日本だって中共・韓国から入国制限を受けており、なぜそれを問題にしないのか? 日本だけが特別で悪いことをしているかのような、いつもの日本社会を貶める印象操作記事である。

>
政府が「いったん日本を離れたら再入国させない」との措置をとっている

 当然すぎる措置です。外国で感染した人が入国して日本で武漢肺炎が広まった。だから入国制限をかけた訳で、感染が収まれば再度入国が可能です。

>
やむなく出国した人は日本に戻れず、家族にも会えない状況が続く。

 このことが永久に続くとなれば、それは問題もあると書くのは理解も出来るが、朝日の社説は余りにもデタラメ過ぎはしないか?

>
政府による人権侵害行為と言わざるを得ない。

 本当にバカバカしい限りです。緊急事態を宣言して国民に不要不急の外出をしないで下さい・・・とお願いしている時にそのことも理解せずにこのようなことを書き続けている。

 いつでも政府のやることを批判して、政府が行なうことは全て悪だという観念に囚われ過ぎて、緊急事態であることも忘れていつものノリで書いているのでしょう。

 もう、ここまでくると朝日新聞社というのはコロナ・ウイルスの収束よりは拡大感染で、多くの日本人が感染して死ねば良いと思っているとしか考えられない。

 
この記事をよくよく読んでいくと、この外国人というのは欧米の人達ではなく、在日朝鮮人であることが分かって来ます。いつも在日朝鮮人には破格の取り扱いを認めているのに、今回のコロナ騒動でも特別扱いしろと言っている。

>
長期滞在者や自国民の配偶者らの再入国に特段の障壁はない。家族、住まい、仕事など、その人をその人たらしめる土台はその国にあるのだから、当然の対応だ

 普通の日なら問題はないが、緊急事態であることを一切無視している。一旦出国した人が再度入国して感染を拡大しないように対策しているだけなのに、下記の文章へと続く。

>
日ごろ政府が唱える「外国人との共生」のまやかしや底の浅さを、コロナ禍が浮かびあがらせた格好だ

 ようするに「外国人との共生」がまやかしだとか、そこの浅いものだと言いたいわけです。

 今回のこの外国人との共生問題に関して言えば、在日朝鮮人との共生は非常に困難であることを知らしめた。在日富裕層はパチンコ店で要請を無視して店を開き続けた。

 自分達さえ儲かれば他の日本人などどうなっても構いはしないという考えが優先する異民族であり、そのことを誰もが知ったのではないか? それは非常に有意義なことでした。

 今や喫茶店でも離れて座りなさいとばかり、席を取っ払ったりして距離を保っています。パチンコ台だって一台、二台と電気を止めて稼働を停止すれば距離を保つことができるのに、隙間なく座らせて賭博行為をやらせてカネを巻き上げている。

 本当に日本社会にとっては何の貢献もしない邪魔なだけの存在でしかないことを証明してしまったようです。

 朝日新聞社は常日頃から日本人は悪い民族で、朝鮮民族はいつも差別される犠牲者のように書いていますが、それはまったく逆で彼らは在日特権で守られて、パチンコなどのように財産を収奪されるのは日本人のほうです。

 朝日新聞社や毎日新聞社はことあるたびに日本民族を差別主義者に仕立てて、叩くことが自分たちに課せられた使命であるかのように酔い痴れている。

 むしろ日本人の少女を拉致して返さなかったり、領土を強奪して侵略する韓国・朝鮮人を日本人と同じように扱うことにもう無理が生じてきているのではないか?

東京都知事選挙関連

 
くつざわ亮治さん(豊島区議)が都知事選挙で桜井誠候補に投票することを明らかに。









20200106-00000030-kana-000-2-view在日コリアン朝鮮人を抹殺しようなどと書いたハガキをふれあい館に送ったと思われる人物が逮捕されているのに、石橋学・神奈川新聞記者と川崎の朝鮮勢力は何も発していません。

 どうなっているの? 川崎市長も一日も早く真相を調査して明らかにしないとね。川崎市の職員間の個人的トラブルに在日グループが介在して、かつて現職だった川崎市職員を虐めたという事実は出てきましたか? そんなに古い話ではないので、今から調査をして報告すべきでは? 被害者であると大騒ぎしていた連中が、ここに来て沈黙すればするほど闇も深いという訳ですか?




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2020年06月08日

新宿界隈でコロナ感染が拡大

新宿界隈でコロナ感染が拡大

その原因を徹底調査すべき


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 緊急事態が解除されてから首都・東京での感染拡大は主に新宿歌舞伎町の歓楽街において発生しているとされて、風俗店で働く女性を接待するホストクラブなどが今や標的となってきた。

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【ホストクラブ】コロナクラスター感染発生したホストクラブ、マスク自由にシャンパン飲み回し 感染したホストの男性が語った内情 

6月5日、東京では20人の感染が確認されました。6月4日には「夜の街」で多くの感染者が確認されています。いったい何が起きているのでしょうか。

■「夜の街」で一体なにが?

5日、小池都知事は、東京都の新たな感染者について一定の傾向が出ていると話しました。

小池都知事「陽性者の状況については、若い世代が増加傾向であることを毎日のようにお伝えしているが、中でもいわゆる夜の街関連が、一定数確認されているということが、明確な傾向といえるかと思います」

このように、「若者と夜の街」という特徴があると述べています。

4日の東京の感染者は、10?80代までの男女28人。年代別で見ると、10代が1人、20代が13人、30代が9人と、若者が23人を占めています。

中でも夜の街と関係がある人は9人に上っています。そのうち5人は20?30代のホストクラブの関係者、ほかの4人は同じパーティーイベントに参加していて、10代が1人、20代男性が1人、20代女性が2人です。 

このパーティーイベントには10数人の若い男女が参加していましたが、これまでに4人の感染がすでに確認されていて、今回の4人と合わせて感染者は8人となりました。 

つまり「パーティークラスター」が発生したのです。 

このパーティーが開かれたのは、緊急事態宣言が解除される前。実は東京では、5月20日頃にもパーティークラスターが発生していて、両方とも緊急事態宣言の解除前でした。

東京都では4日までの1週間で、感染者は128人。そのうち43人、全体の3割以上が夜の街に関連した感染者だということです。 

「夜の街に関連」とは、具体的には接待を伴うホストクラブやキャバクラなどの関係者のことで、こうした業種は、東京都ではまだ休業要請が続いています。

■感染したホストクラブ勤務の男性が内状を告白

実際に新宿・歌舞伎町のホストクラブで働いていて、感染が確認された男性に話を聞きました。 

男性「お客さまとキャストにはアルコール消毒と検温はしているんですが、それ以外は特に。マスクは自由ですね、お酒飲むので。高級シャンパンを入れていただいた時に、醍醐味としてパフォーマンスなどをして、まわし飲みなどをしていたので」

この男性によると、緊急事態宣言後、歌舞伎町では一時は多くの店が休業したものの、徐々に再開していき、現在では多くのホストクラブが営業しているといいます。ただ、表向きは大々的に営業再開などの告知はしていなかったということです。 

歌舞伎町のホストクラブの中には、もし感染が発覚してもホストクラブで勤務していたことは言わずに「フリーター」だと言うよう指示されるところもあるそうです。 

この男性は「いつ感染してもおかしくないという危機感はあったが、徐々に感覚がまひしていった。コロナという存在自体もそこまで意識していなかった。甘く見ていた」といいます。 

店側が実態を隠して営業を続けているうちは夜の街から感染者が減らないのではないか、という危機感から、あえて取材に応じたとのことです。

■感染予防、徹底する店も

一方で、現場では対策を徹底しようという動きも出ています。 

ナイトクラブなどが連携する日本水商売協会は、店を再開する際の独自のガイドラインをすでに4月に作成しています。 

例えば「入店時の検温」 「カラオケマイクの消毒・マドラーを30分に1回交換」 「客の体調確認シートへのサイン 」など、具体的な感染防止対策を店側と共有しています。 特に「体調確認シート」では、万が一店で感染者が確認された場合は、経路を追えるよう個人情報を提供することに同意してもらう、としています。

続きソース
https://news.livedoor.com/article/detail/18373657/

以上

 しかし、この新宿界隈は本当にホストクラブだけが問題なのか? 実は東京での感染者が一番多い場所は歌舞伎街界隈であったことはかなり以前から知られていたことです。

https://graph-stock.com/map/covid19-confirmed-cases-in-tokyo-per-10000-population/

 下記の資料は東京都が公表していた資料です。東京都の1万人あたりの新型コロナウイルス感染者数マップ(市区町村別)


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東京都の1万人あたりの感染者を市区町村別にみると、1万人あたりの感染者が10人を超える港区と新宿区を中心とし、その周辺に感染者の多い地域が広がっている。23区以外では府中市(2.6人)、狛江市(2.5人)が多いが、それ以外の地域では2人以下の状況にある。



どこが何区、何市かがわからない場合はこちら(同じウィンドウで開きます)。

新型コロナ患者用の利用可能な病床率が少ない都道府県

公開:2020.05.13

出典:東京都福祉保健局 

以上

 これは何を意味するのか? 外国人差別や排外主義などとの言葉を恐れて誰も本当のことを言わないが、これはこの感染が多い地域というのはまさに外国人が多く住む場所であり、言われているようにかなりの外国人が感染しているのに、それを隠し続けているという事実がある。

 在日朝鮮人や在日支那人が特に新宿界隈には住んでおり、不法滞在者も多いと思われる。この地域において不法滞在外国人の一斉取り締まりをやることが急務であり、その実施を強く求めたい。

 このエリアにはコリアン・ボーイズ・バーや韓国人ホストの店がたくさんあります。また支那人の個室マッサージ店も多い。そこには多くの不法滞在者が紛れ込んでいる可能性があります。

 歌舞伎町では多くの韓国人ホストが働いており、韓流男子などと呼ばれ、売れっ子になると月収600万円だそうです。このような韓流男子(韓国人ホスト)が夜の歌舞伎町を席巻中と騒がれたのは2018年頃からなので相当の店が韓国系と考えられます。

 そこに通うのは勿論、韓国人のホステスや風俗嬢だ。鶯谷や大塚などでデリヘルと検索すると韓国人女性の風俗店がやたら目に付く。この現代の慰安婦・韓国人風俗嬢の日本で働く総数は5万人とも10万人とも言われますが、最低でも5万人は下らない。

 短期ビザで入国を繰り返す人たちでビザが切れても居座る人も多いので摘発されている。ホストも外国人ならばそこに通う風俗嬢も外国人。東京の感染源は間違いなく外国人であり、感染者の30%が外国人によって占められているというのは真実でしょう。

 取りあえず、歌舞伎町などの地域を限定して外出禁止令を出してみてはどうか? 本気で感染拡大を防ぐ気があるならば、歓楽街を締めるくらいの覚悟がなければ感染阻止は出来ないでしょう。

 民度の低いと言うか無いような異民族が、新宿で幅をきかせて毎夜バカ騒ぎしてクラスター(集団感染)の拠点となっています。人種の坩堝と化したこの地域からまたまた感染大爆発は近いと予測します。

 外国人立ち入り禁止と言えば差別などと言いがかりをつけられるので、ここは日本人出入り禁止区域として感染防止すべきではないのか?

 



20200106-00000030-kana-000-2-view在日コリアン朝鮮人を抹殺しようなどと書いたハガキをふれあい館に送ったと思われる人物が逮捕されているのに、石橋学・神奈川新聞記者と川崎の朝鮮勢力は何も発していません。

 どうなっているの? 川崎市長も一日も早く真相を調査して明らかにしないとね。川崎市の職員間の個人的トラブルに在日グループが介在して、かつて現職だった川崎市職員を虐めたという事実は出てきましたか? そんなに古い話ではないので、今から調査をして報告すべきでは? 被害者であると大騒ぎしていた連中が、ここに来て沈黙すればするほど闇も深いという訳ですか?



 

せと農園からのお知らせ


DSC_1821 (1)りんごチップの販売も始めます。これまでの形状とは少し違いますが、味などは変わりません。

価格ですが、これまでの一袋200円より50円アップさせて頂きます。

 これまでの大きな工場での生産ではなく地元の小さな乾燥工場での生産なので高上りになってしまいました。

数もそれほど多くはありません。3袋からの販売となります。送料はジャムと同じです。


 3本セットの場合は下記のジャムの送料と同じです。



IMG_20200313_211129ジャムは3個からの販売となります。


140グラムの小瓶です。一瓶400円です


 3個で1200円となります。


小箱価格となります。

 東京 東北  500円

 北陸 東海  560円

 近畿  648円 中国 四国 784円 九州 沖縄998円 



 
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CIMG0972【健康食品 スナックりんご】

 凍結乾燥方式といって、マイナス90度まで凍らせて、その後一気に昇華させて乾燥させます。

 りんごに含まれている栄養素ペクチンは熱に弱いので加熱すると分解しますが、こちらは全く分解しないでそのまま残ります。

 ペクチンは肌によい成分が含まれていると言われていますが、皮と果実の間にあります。よって皮を剥いて食べては身体に入りません。

 このスナック菓子はそのまま食べることでペクチンを取り入れます。甘味料や合成着色料、食品添加物を一切使用していない究極の自然食品です。

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 「購入したひとの意見」をいただきました。

不思議な食感でしたが、紅茶と一緒にいただくと、リンゴの香りがパーっと口の中に広がりました
ゆっくりと噛んでいると、甘いリンゴを食べているようになってきますね
紅茶に浸けながらいただいも美味しかった。

CIMG0971CIMG0970













 20グラムは300円                     40グラムは500円

 20グラムは3袋で送料込で1400円          40グラムは3袋で送料込で2000円



注文はメールにて受付します。
 
fukushimaseto@gmail.com

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2020年06月07日

新型コロナ・ヒステリックな90日間(7)

新型コロナ・ヒステリックな90日間(7)

〜日本では陰謀論、でも先進諸国では広く知られた事実

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 新型コロナ・ヒステリックな90日間(7)〜日本では陰謀論、でも先進諸国では広く知られた事実


主要メディアと売国指導層がタッグを組めば、非常事態を作り出すことも可能であり、緊急の名のもとに全体主義的な独裁体制が現出し、安穏な日常生活が一挙に吹き飛ばされてしまう―――これが世界中の人々が今回のコロナ騒動で実際に経験し、理解したことである。

世界人類の敵は、コロナ禍を利用して、人類史上初の世界規模の警察国家樹立を一挙に進めようと謀ったが、欧米各国の良識ある人々が、コロナ禍は人類にくびきをはめるための謀略であることを暴いたのである。わずか短期間で世界中をこのような状態に導いた手並みはみごとであるが、欧米諸国ではすでにお芝居のからくりが次々と暴かれて、情勢は大きく変化している。

日本においては自粛規制は比較的緩いものであったが、しかしながら感染者増加を理由に、いつでも国民の自由をはく奪できる素地ができてしまったことに警戒が必要である。コロナ恐怖で国民を脅して自粛を煽っていたマスメディアが、間髪を入れずに「ネット規制強化のための法改正(国民言論封殺)」を叫び、政府がそれに呼応していることは看過できないだろう。

またアメリカ合衆国のように、非常事態のどさくさで、反国家主義勢力が全土で暴発することも現実に起こっている。

国外の敵が各国内でこのような侵略行為を易々と実行できるのは、各国内で敵の手先として働く者たち(売国奴)による。
敵をこのまま許すのか、それとも各国民が力を合わせて一致団結して敵を排するのか。
このことをイタリアの国会で力強く問いかけた議員がいる。彼女は言う;

「あなたたち売国政治家は、腐敗した主要マスメディアと心理操作とを通じて、私たちの感覚を麻痺させているのです。」

「(マスクや過度の消毒などの)強制的な衛生管理、(外出禁止措置という名の)強制収容、(コロナ恐怖をあおる)脅しなどのコロナ対策措置を実施していますが、これらはニュルンベルク綱領に違反しています。こうした売国的な指導層こそが、我が国の文化的な病理なのです。」


***************
https://fr.sott.net/article/35667-La-deputee-italienne-Sara-Cunial-accuse-Bill-Gates-de-Crime-contre-l-Humanite-et-demande-son-arrestation 

Breizh-Infoより転載 :イタリア国会議員サラ・キュニアル女史は、ビル・ゲイツ氏を「人類に対する罪」で告発し、逮捕を要求した、2020/05/19 抜粋要訳

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イタリアの国会での演説に拍手喝さいが起こった。
ローマ選出の下院議員サラ・キュニアル女史は、「世界統一主義者のプログラム」の一環として、(コロナ感染拡大防止策と称して)イタリア国民に課せられた「外出禁止措置」を激しく非難し、イタリアの指導者的立場にある政治家たちに向かって、「ワクチン接種義務化(註1)」の強制を含むあらゆる謀略を放棄するように勧めたのである。
COVID-19は、彼女が「闇政府(イタリア政府を裏から操る勢力)」と規定する腐敗した国際寡頭勢力の手中にある。

(政府のコロナ対策を批判していた)サラ・キュニアル議員は、今2020年4月、コロナウィルス感染防止策として実施されていた「外出禁止措置」に違反した疑いで、ローマの地方警察に拘束された。彼女は議員バッジをつけていた上に、職業上の理由でその場にいたことを警察に説明したにも関わらず、拘束され処罰されたのである(職業上の理由なら一般人でさえ外出は許可されていた)。
その数日後の4月24日、彼女は下院議会で行った力強い演説の中で、イタリア政府の政策に対して「政府は憲法で保障された基本的な権利を破壊した」と告発したのである。

註1)各国の補助金が投じられて、世界的に「ワクチン接種の義務化」が推し進められている。たとえば主要メディアは毎年インフルワクチン接種キャンペーンを繰り広げるが、インフルエンザには多種の変種があることも、ワクチンのリスクや副作用による被害実態についても沈黙している。

**************
https://www.youtube.com/watch?v=zRiMMu8heKA&feature=emb_logo 
【動画】イタリアの国会でのサラ・ニュニアル議員の発言より抜粋要訳

議長:サラ・キュニアル議員、ご発言願います。

サラ・キュニアル議員:議長、どうもありがとうございます。トマース・ホッブズは、絶対的権力は、詐欺によって生み出されるのではなく、自らの自由を放棄して他人に委ねることによって安心する人間たちにより生み出されるのだと語っています。

このようなからくりを利用して、あなたたち売国政治家は、腐敗した主要マスメディアと心理操作を通じて、私たちの感覚を麻痺させているのです。

私たちは、イタリアでのコロナによる死者とされる人々が、実はコロナウィルスが直接的な死因で亡くなったのではないことを理解しています。彼らは外出禁止措置による不幸や貧困のために苦しみ、死んでいったのです(註1)。

しかし非常に狡猾なイタリア政府は、私たち国民だけにその責任を押し付けるのです。あなたがた売国政治家は、私たちから自由を奪っておきながら、こう言うのです――イタリア国民がこのようなコロナ対策措置を自ら望んだのだと(註2)。

この結果の代償を支払うのは私たちの子供たちです・・・子供たちは、自らの自由が監視下に置かれることを受け容れる場合に限り、学校に戻ることが許されるでしょう。つまりタブレット端末を与えられることと引き換えに、義務化された医学療法と事実上の強制収容所状態を受け容れさせるのです。金融資本主義の欲望を満足させるために。

WHOを代理人として利用している人物は、WHOの投資家の筆頭であり、「世界の救世主」「篤志家」でもあるビル・ゲイツ氏です。この事実はすでに広く知れ渡っています。

ビル・ゲイツ氏は、既に2018年に世界的疫病の流行を予言しており、昨年10月に彼のダボス会議の仲間たちとの協力により、EVENT201の中でこのシミュレーションを行っているのです(註3)。

そして彼は数十年前から「人口削減計画」を発展させ、各国政府の政策決定に対して独裁的な制限を加えることに関与しており、それによって農業、科学技術、エネルギーの諸分野における覇権の獲得を狙っているのです。
彼は文字どおり、次のように公言しています。「新しいワクチン、医療サービス、出産をうまくコントロールできれば、我々は世界の人口を10から15%減少させることができる」と。さらに彼は「大量虐殺だけが世界を救うことが出来る」とも断言しているのです。

ワクチンを用いて、アフリカで数百万人の女性を不妊化することに成功し、インドでポリオの感染拡大を引き起こして50万人の小児麻痺をもたらし(註4)、そして今日、彼のDTPワクチンは、病気そのものに起因するよりも多くの死者を生み出しているのです。

モンサント社(註5)が作り出した不妊処理の施された遺伝子組換え作物も同様です。この作物は、それを信じて必要とする人々に寛大に与えられています。彼らは遺伝子組換え作物に埋め込まれた微細な刺青をばら撒いているのです。そして、RNAワクチンは、我々の免疫システムを作り変える道具として利用されるのです。アメリカ合衆国で5Gインフラ(註6)を所有する多国籍企業とともにビジネスを行いながら。

私たちは、このような構図の中で、イタリア政府を裏から操る勢力がいることに気づかされるのです。
(イタリア国内の企業、売国者の名前を次々と挙げる) 

コロナウィルス対策として、アリアンス・インターナショナルへ支出したイタリアの拠出額は1.4億ユーロ(日本円で約170億円)ですが、そのうち1.2億ユーロはゲイツ財団によって創設された「非課税・非営利組織GAVIアライアンス」に支払われています。しかしそれは、コロナウィルスに対するワクチン開発のために欧州委員会が搔き集めた74億ユーロ(約9000億円)のごく一部に過ぎません。

彼らの本当の目的は、私たちを完全に支配下においてコントロールすることです。人類に対する絶対的な支配が彼らの最終目的なのです。人類の主権や自由意志を侵害して、人類を完全なモルモットや奴隷にすることなのです。

政治的な妥協のように見せかける偽善的な売国政治家を通じて、このような謀略が実現されてしまうのです。
あなたたち売国政治家は、国家の権力中枢にいる御用学者たちが提唱するシナリオを根拠として、(マスクや過度の消毒など)強制的な衛生管理、(外出禁止措置という名の)収容、(恐怖をあおる)脅しなどの「コロナ対策措置」を実施していますが、これらはニュルンベルク綱領(註6)に違反しています。こうした売国指導層たちこそが、我が国の文化的な病理なのです。

ここに私たちは、イタリア国民と力を合わせて一致団結し、抵抗の灯火を拡げて、私たちを抑圧することが出来なくなるように・・・・・・(激しいヤジを飛ばして彼女の演説をかき消そうとする売国議員たちの一方で、彼女への拍手大喝采が起こり、議会は騒然となる)

議長:ご静粛に、ご静粛に願います。議会とは、何人も自らの意見を表明する権利がある場です。何人もそのことを尊重しなければなりません。もし発言に同意できないのであれば、後に発言してください。ヤジを飛ばすのはやめてください。サラ議員、どうぞ続けてください。

サラ議員:ありがとうございます。結論を申し上げます。コンテ首相に次のメッセージをお伝えくだるよう、議長にお願い申し上げます。『親愛なるコンテ首相、次に救世主ビル・ゲイツ氏から連絡を受けたなら、彼を人類に対する罪で国際刑事裁判所へ直接引き渡してくだるように』と。どうもありがとうございました。
★
註1)マスメディアは、イタリアの呼吸器学会が「コロナ感染症回復後に患者の肺に重篤な後遺症が残る」と発表したと報じた。しかし映画『プランデミック』のマイコヴィッツ博士によれば、イタリアでのコロナ死亡者とされる人々は昨年末にインフルワクチンを接種していることを告発している。従ってその後遺症は、コロナ感染症によるものなのか、インフルワクチンの副作用によるものかは不明である。またサラ議員は、「イタリアは偽科学による異端裁判所のいいなりになっている」と述べているが、イタリアの医師会・学術界が国際的カルテルの配下に組み入れられ、その特定利益集団に逆らうものは異端扱いされて排除される、その結果医療や研究は歪められ、それはもはや科学ではなくエセ科学であることを告発しているのである。

註2)マスメディアは、一方で中世の黒死病(ペスト)とコロナのイメージと重ねてコロナ恐怖を煽りながら、他方でコロナウィルス封じ込めにはロックダウンが必要だと言いたてた。メディアに恐怖心を煽られてパニックになった国民たちは、その不安からロックダウンという狂気の解決策を受け入れてしまった。「解決策の提示」は「恐怖を煽ること」をセットにすることで、積極的に解決策を受け入れるような心理状態へと誘導することができる。

註3)昨年10月に疫病流行シュミレーション「EVENT201」を主宰したのは、今回のCOVID-19の資料・統計情報・分布図などのデータを作成していた米ジョンズ・ホプキンス大学である。日本を含む各国マスメディアや厚生省はこの大学のデータを根拠にしていた。

註4)ワシントンポスト紙(1988年1月26日付)では、「79年以降の小児麻痺は、すべてポリオの予防ワクチンが原因であり、自然発生的な小児麻痺は一件も存在しないことが判明した」と報じている。
註5)モンサント社はアメリカ合衆国に本拠を置く巨大バイオ科学企業。その前身は農薬会社であり、ベトナム戦争で使用されたダイオキシン系枯葉剤(農薬)の製造で、帰還米兵から集団訴訟を起こされた。その後バイオテクノロジーによる遺伝子組み換え製品で急成長し、GMO製品で世界9割のシェアを誇っていたが、2018年バイエル社と合併して企業名を変更。 モンサント社についてはドキュメンタリー映画や番組などが製作されており、GMO製品と除草剤の危険性は日本でもよく知られている。

註6)5Gの電磁放射線は、エイズウィルスのように免疫機能の低下および不全をもたらすとする指摘。5Gはその安全性が実証されないまま、日本にも導入された。
註7)「ニュルンベルク綱領」とは、人間を被験者とする人体研究に関する一連の倫理原則。

***************(つづく)
【参考記事・動画】
・https://matome.naver.jp/odai/2147493960028025001
まとめNAVERより転載: NAVERまとめより転載:モンサント社による「世界食糧支配戦略」の恐怖 
・【朝日新聞デジタル】悪質ネット投稿者の特定ルール「7月に全体像」総務省
高市早苗総務相は2日の記者会見で、悪質なネット投稿の情報発信者を特定しやすくするルールの見直しについて、「7月の段階でできるだけ全体像を示す形で提言をいただく」と述べた。

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Posted by the_radical_right at 05:28 │ mixiチェック