新型コロナ・ヒステリックな９０日間（７）
新型コロナ・ヒステリックな９０日間（７）
〜日本では陰謀論、でも先進諸国では広く知られた事実
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主要メディアと売国指導層がタッグを組めば、非常事態を作り出すことも可能であり、緊急の名のもとに全体主義的な独裁体制が現出し、安穏な日常生活が一挙に吹き飛ばされてしまう―――これが世界中の人々が今回のコロナ騒動で実際に経験し、理解したことである。
世界人類の敵は、コロナ禍を利用して、人類史上初の世界規模の警察国家樹立を一挙に進めようと謀ったが、欧米各国の良識ある人々が、コロナ禍は人類にくびきをはめるための謀略であることを暴いたのである。わずか短期間で世界中をこのような状態に導いた手並みはみごとであるが、欧米諸国ではすでにお芝居のからくりが次々と暴かれて、情勢は大きく変化している。
日本においては自粛規制は比較的緩いものであったが、しかしながら感染者増加を理由に、いつでも国民の自由をはく奪できる素地ができてしまったことに警戒が必要である。コロナ恐怖で国民を脅して自粛を煽っていたマスメディアが、間髪を入れずに「ネット規制強化のための法改正（国民言論封殺）」を叫び、政府がそれに呼応していることは看過できないだろう。
またアメリカ合衆国のように、非常事態のどさくさで、反国家主義勢力が全土で暴発することも現実に起こっている。
国外の敵が各国内でこのような侵略行為を易々と実行できるのは、各国内で敵の手先として働く者たち（売国奴）による。
敵をこのまま許すのか、それとも各国民が力を合わせて一致団結して敵を排するのか。
このことをイタリアの国会で力強く問いかけた議員がいる。彼女は言う；
「あなたたち売国政治家は、腐敗した主要マスメディアと心理操作とを通じて、私たちの感覚を麻痺させているのです。」
「（マスクや過度の消毒などの）強制的な衛生管理、（外出禁止措置という名の）強制収容、（コロナ恐怖をあおる）脅しなどのコロナ対策措置を実施していますが、これらはニュルンベルク綱領に違反しています。こうした売国的な指導層こそが、我が国の文化的な病理なのです。」
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https://fr.sott.net/article/35667-La-deputee-italienne-Sara-Cunial-accuse-Bill-Gates-de-Crime-contre-l-Humanite-et-demande-son-arrestation
Breizh-Infoより転載 ：イタリア国会議員サラ・キュニアル女史は、ビル・ゲイツ氏を「人類に対する罪」で告発し、逮捕を要求した、2020/05/19 抜粋要訳
イタリアの国会での演説に拍手喝さいが起こった。
ローマ選出の下院議員サラ・キュニアル女史は、「世界統一主義者のプログラム」の一環として、（コロナ感染拡大防止策と称して）イタリア国民に課せられた「外出禁止措置」を激しく非難し、イタリアの指導者的立場にある政治家たちに向かって、「ワクチン接種義務化（註1)」の強制を含むあらゆる謀略を放棄するように勧めたのである。
COVID-19は、彼女が「闇政府（イタリア政府を裏から操る勢力）」と規定する腐敗した国際寡頭勢力の手中にある。
（政府のコロナ対策を批判していた）サラ・キュニアル議員は、今2020年4月、コロナウィルス感染防止策として実施されていた「外出禁止措置」に違反した疑いで、ローマの地方警察に拘束された。彼女は議員バッジをつけていた上に、職業上の理由でその場にいたことを警察に説明したにも関わらず、拘束され処罰されたのである（職業上の理由なら一般人でさえ外出は許可されていた）。
その数日後の4月24日、彼女は下院議会で行った力強い演説の中で、イタリア政府の政策に対して「政府は憲法で保障された基本的な権利を破壊した」と告発したのである。
註1)各国の補助金が投じられて、世界的に「ワクチン接種の義務化」が推し進められている。たとえば主要メディアは毎年インフルワクチン接種キャンペーンを繰り広げるが、インフルエンザには多種の変種があることも、ワクチンのリスクや副作用による被害実態についても沈黙している。
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https://www.youtube.com/watch?v=zRiMMu8heKA&feature=emb_logo
【動画】イタリアの国会でのサラ・ニュニアル議員の発言より抜粋要訳
議長：サラ・キュニアル議員、ご発言願います。
サラ・キュニアル議員：議長、どうもありがとうございます。トマース・ホッブズは、絶対的権力は、詐欺によって生み出されるのではなく、自らの自由を放棄して他人に委ねることによって安心する人間たちにより生み出されるのだと語っています。
このようなからくりを利用して、あなたたち売国政治家は、腐敗した主要マスメディアと心理操作を通じて、私たちの感覚を麻痺させているのです。
私たちは、イタリアでのコロナによる死者とされる人々が、実はコロナウィルスが直接的な死因で亡くなったのではないことを理解しています。彼らは外出禁止措置による不幸や貧困のために苦しみ、死んでいったのです（註1)。
しかし非常に狡猾なイタリア政府は、私たち国民だけにその責任を押し付けるのです。あなたがた売国政治家は、私たちから自由を奪っておきながら、こう言うのです――イタリア国民がこのようなコロナ対策措置を自ら望んだのだと(註2）。
この結果の代償を支払うのは私たちの子供たちです・・・子供たちは、自らの自由が監視下に置かれることを受け容れる場合に限り、学校に戻ることが許されるでしょう。つまりタブレット端末を与えられることと引き換えに、義務化された医学療法と事実上の強制収容所状態を受け容れさせるのです。金融資本主義の欲望を満足させるために。
WHOを代理人として利用している人物は、WHOの投資家の筆頭であり、「世界の救世主」「篤志家」でもあるビル・ゲイツ氏です。この事実はすでに広く知れ渡っています。
ビル・ゲイツ氏は、既に2018年に世界的疫病の流行を予言しており、昨年10月に彼のダボス会議の仲間たちとの協力により、EVENT201の中でこのシミュレーションを行っているのです（註3）。
そして彼は数十年前から「人口削減計画」を発展させ、各国政府の政策決定に対して独裁的な制限を加えることに関与しており、それによって農業、科学技術、エネルギーの諸分野における覇権の獲得を狙っているのです。
彼は文字どおり、次のように公言しています。「新しいワクチン、医療サービス、出産をうまくコントロールできれば、我々は世界の人口を10から15%減少させることができる」と。さらに彼は「大量虐殺だけが世界を救うことが出来る」とも断言しているのです。
ワクチンを用いて、アフリカで数百万人の女性を不妊化することに成功し、インドでポリオの感染拡大を引き起こして50万人の小児麻痺をもたらし（註4)、そして今日、彼のDTPワクチンは、病気そのものに起因するよりも多くの死者を生み出しているのです。
モンサント社(註5)が作り出した不妊処理の施された遺伝子組換え作物も同様です。この作物は、それを信じて必要とする人々に寛大に与えられています。彼らは遺伝子組換え作物に埋め込まれた微細な刺青をばら撒いているのです。そして、RNAワクチンは、我々の免疫システムを作り変える道具として利用されるのです。アメリカ合衆国で5Gインフラ(註6)を所有する多国籍企業とともにビジネスを行いながら。
私たちは、このような構図の中で、イタリア政府を裏から操る勢力がいることに気づかされるのです。
（イタリア国内の企業、売国者の名前を次々と挙げる）
コロナウィルス対策として、アリアンス・インターナショナルへ支出したイタリアの拠出額は1.4億ユーロ（日本円で約170億円）ですが、そのうち1.2億ユーロはゲイツ財団によって創設された「非課税・非営利組織GAVIアライアンス」に支払われています。しかしそれは、コロナウィルスに対するワクチン開発のために欧州委員会が搔き集めた74億ユーロ（約9000億円）のごく一部に過ぎません。
彼らの本当の目的は、私たちを完全に支配下においてコントロールすることです。人類に対する絶対的な支配が彼らの最終目的なのです。人類の主権や自由意志を侵害して、人類を完全なモルモットや奴隷にすることなのです。
政治的な妥協のように見せかける偽善的な売国政治家を通じて、このような謀略が実現されてしまうのです。
あなたたち売国政治家は、国家の権力中枢にいる御用学者たちが提唱するシナリオを根拠として、（マスクや過度の消毒など）強制的な衛生管理、（外出禁止措置という名の）収容、（恐怖をあおる）脅しなどの「コロナ対策措置」を実施していますが、これらはニュルンベルク綱領（註6）に違反しています。こうした売国指導層たちこそが、我が国の文化的な病理なのです。
ここに私たちは、イタリア国民と力を合わせて一致団結し、抵抗の灯火を拡げて、私たちを抑圧することが出来なくなるように・・・・・・（激しいヤジを飛ばして彼女の演説をかき消そうとする売国議員たちの一方で、彼女への拍手大喝采が起こり、議会は騒然となる）
議長：ご静粛に、ご静粛に願います。議会とは、何人も自らの意見を表明する権利がある場です。何人もそのことを尊重しなければなりません。もし発言に同意できないのであれば、後に発言してください。ヤジを飛ばすのはやめてください。サラ議員、どうぞ続けてください。
サラ議員：ありがとうございます。結論を申し上げます。コンテ首相に次のメッセージをお伝えくだるよう、議長にお願い申し上げます。『親愛なるコンテ首相、次に救世主ビル・ゲイツ氏から連絡を受けたなら、彼を人類に対する罪で国際刑事裁判所へ直接引き渡してくだるように』と。どうもありがとうございました。
★
註1）マスメディアは、イタリアの呼吸器学会が「コロナ感染症回復後に患者の肺に重篤な後遺症が残る」と発表したと報じた。しかし映画『プランデミック』のマイコヴィッツ博士によれば、イタリアでのコロナ死亡者とされる人々は昨年末にインフルワクチンを接種していることを告発している。従ってその後遺症は、コロナ感染症によるものなのか、インフルワクチンの副作用によるものかは不明である。またサラ議員は、「イタリアは偽科学による異端裁判所のいいなりになっている」と述べているが、イタリアの医師会・学術界が国際的カルテルの配下に組み入れられ、その特定利益集団に逆らうものは異端扱いされて排除される、その結果医療や研究は歪められ、それはもはや科学ではなくエセ科学であることを告発しているのである。
註2）マスメディアは、一方で中世の黒死病（ペスト）とコロナのイメージと重ねてコロナ恐怖を煽りながら、他方でコロナウィルス封じ込めにはロックダウンが必要だと言いたてた。メディアに恐怖心を煽られてパニックになった国民たちは、その不安からロックダウンという狂気の解決策を受け入れてしまった。「解決策の提示」は「恐怖を煽ること」をセットにすることで、積極的に解決策を受け入れるような心理状態へと誘導することができる。
註3)昨年１０月に疫病流行シュミレーション「EVENT201」を主宰したのは、今回のCOVID-19の資料・統計情報・分布図などのデータを作成していた米ジョンズ・ホプキンス大学である。日本を含む各国マスメディアや厚生省はこの大学のデータを根拠にしていた。
註4）ワシントンポスト紙（1988年１月２６日付）では、「７９年以降の小児麻痺は、すべてポリオの予防ワクチンが原因であり、自然発生的な小児麻痺は一件も存在しないことが判明した」と報じている。
註5）モンサント社はアメリカ合衆国に本拠を置く巨大バイオ科学企業。その前身は農薬会社であり、ベトナム戦争で使用されたダイオキシン系枯葉剤（農薬）の製造で、帰還米兵から集団訴訟を起こされた。その後バイオテクノロジーによる遺伝子組み換え製品で急成長し、GMO製品で世界９割のシェアを誇っていたが、２０１８年バイエル社と合併して企業名を変更。 モンサント社についてはドキュメンタリー映画や番組などが製作されており、GMO製品と除草剤の危険性は日本でもよく知られている。
註6）5Gの電磁放射線は、エイズウィルスのように免疫機能の低下および不全をもたらすとする指摘。5Gはその安全性が実証されないまま、日本にも導入された。
註7）「ニュルンベルク綱領」とは、人間を被験者とする人体研究に関する一連の倫理原則。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊（つづく）
【参考記事・動画】
・https://matome.naver.jp/odai/2147493960028025001
まとめNAVERより転載： NAVERまとめより転載：モンサント社による「世界食糧支配戦略」の恐怖
・【朝日新聞デジタル】悪質ネット投稿者の特定ルール「７月に全体像」総務省
高市早苗総務相は２日の記者会見で、悪質なネット投稿の情報発信者を特定しやすくするルールの見直しについて、「７月の段階でできるだけ全体像を示す形で提言をいただく」と述べた。
これまでのコロナ関連記事
http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/archives/53355362.html#comments
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http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/archives/53356789.html#comments
Posted by the_radical_right at 05:28│
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>>22
貴様のような非国民は日本から出ていけ
遺伝子組換え作物とワクチンが免疫不全を起こすということでしょうか。
そしてコロナウィルスに感染しやすくなる。
なので、モンサントの作物を食していなかった日本人の感染率が低いと。
地産地消が日本を救ったのですね。
ビル・ゲイツ氏の財団も支援表明 ワクチン普及に１７００億円
2020年6月5日 00時40分 （共同通信）
【ロサンゼルス共同】米ＩＴ大手マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏と妻の慈善団体「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」は４日、英政府が開いた「世界ワクチンサミット」で、発展途上国へのワクチン普及を目指す国際組織「Ｇａｖｉワクチンアライアンス」に１６億ドル（約１７００億円）を拠出すると表明した。
日本も資金拠出を表明しており、ゲイツ氏は「（新型コロナウイルスの）パンデミック克服に向けた非常に大きなステップ」だと評価した。
ゲイツ氏はサミットに先立ち記者会見し、トランプ米大統領が世界保健機関からの脱退を宣言したことについて「失望している」と言及した。
ロシアプーチンは、参加要請に応じず欠席
ロシア､新型コロナ治療でアビガンのジェネリック薬投与開始 11日から
陰謀というよりも、高医療負担となる自国内のデブ、ヤニ間引きのために合成されたウィルスでは？
>〜日本では陰謀論、でも先進諸国では広く知られた事実
日本では「陰謀」と言うと何故か否定する人々が多い、特に知識人に否定的傾向が顕著のようです。
彼ら「否定論者」は、陰謀を否定しながら「謀略」や「諜報活動」については否定しないと言う極めて不可解な思考を持っています。
この世に「陰謀」などなく、「陰謀」を否定するなら「謀略」も否定すべきであり、「謀略」と密接な関係にある「諜報活動」も妄想の産物と言い切るべきでしょう。
よってＣＩＡ、ＫＧＢ、ＭＩ６、モサド、ＫＣＩＡ、中国国家安全部、ドイツ連邦情報局、ロシア連邦保安庁、フランスＤＧＳＥ、オーストラリアＡＳＩＳ、ついでに日本の内閣情報調査室など、これら各国の諜報機関は国家予算を使って「妄想」と関わる「統合失調症の病理集団」と言う事にもなりますが、如何なものでしょうか(微笑)
韓国、台湾、インド等中国周辺のコロナの犠牲者は、押し並べて日本同様少なく、これは中国周辺であるため、中国からのコロナやインフルエンザ等に常にさらされているため、これらのウィルスに対して既に免疫を有している、という説もあり、アメリカの研究者が鋭意調査中である。今回のコロナが、日本人や周辺のアジア人に対しては、大したことのないただの風邪であることが、科学的に証明されれば、今後はデブ、ヤニ、高齢者にのみ注意を払い、いつも通りの生活、経済活動を送ればよい、ということになる。
山中教授の唱えるXの解明が急がれる。
― 愛国心が足りないからです ー
パトリオットデイ at
なるほど、うまい、笑った。いいね。でも俺はiPhone 。
パンドラ計画かな？
>>4
愛国心が足りないからです
国産スマホのAQUOSか、らくらくスマートホンを使えば見れるようになります
パチンコ改革
パチンコは賭博ではなく遊戯だそうです。
パチンコで使われる金は20兆円近くだそうです。
パチンコに通う客に富裕層はいません。
生活保護受給者などの低所得層の人が大半です。
パチンコを禁止できないなら地方の経済活性化に役立ててはどうだろうか。
パチンコで勝てば店で景品に交換し、別の換金カ所で景品を金に換えています。
金への換金を止めさせて、店が所在する都道府県が発行する商品券を景品にするのです。
商品券をパチンコ店内で直接景品として渡せば、換金場所は不要になり、人件費も少なくなります。
パチンコ店が必要な商品券を県から購入し、パチンコ店で不要になった商品券は県に買い取ってもらえば損はありません。
商品券はパチンコ店の所在県内のみの使用なので県境をまたいで他県でパチンコをする人はいなくなります。更に、金が目的だった客は景品が商品券になればパチンコに行かなくなると思われます。
是非検討していただきたいと考えています。
おすすめ！PNG画像の画質を落とさずに劇的に圧縮するフリーソフト – PNGoo
https://acronym.jp/pngoo/
下院議員サラ・キュニアル女史画像９８０Ｋ→圧縮後１９２Ｋ
これが原因なのかどうかはわかりませんが、スマホからだとサイト閲覧に負担が大きいのかもしれません
ＪＰＥＧと違って画質がいい分ＰＮＧは、容量が大きくなります
いい記事内容なので、たくさんの人に見てもらいたいですね
保守ブログ、そよ風さんの、2020年06月05日23:22の記事「北朝鮮に拉致された横田めぐみさんの父横田滋氏逝去」をご覧ください。
写真が大きく掲載の部分はアイホンで見ると写真部分と文章の右側が切れ読めませんが、その写真の下段からの村田春樹氏FBより の文章はすべてきれいに画面内に収まり問題なく読めます。
これは掲載技術の簡単な問題でしょう。どなたかの「原因は写真を縮小しないで掲載されていらっしゃるからと思います。」だと私も思います。そよ風さんの「北朝鮮に拉致された横田めぐみさんの父横田滋氏逝去」をご覧くだされば判ることですね。
あとでサイト構築を仕事にしている友人に問い合わせてみますね。
>>7
スマホを横にして、小さい字も拡大しながら見る（笑）
とても読みにくい（汗）
今日の記事から考えれば
其の「大きな力」は自分たちのコントロールできない「中国」という国家に手を焼いている事となります。
だとしたなら我々保守は「中国」という国家には存続してもらわなければなりません。
武漢ウイルスに対する中国政府の主張。
� 屮Εぅ襯垢魯▲瓮螢�によってまかれたものだ。」
�◆峭畊舛任量閏膕襲親阿藁△�CIAがいる。」
��「ウイグル、チベットの民族浄化はデマだ。」
現在のアメリカでの暴動に対してのアメリカ政府の主張
�）銃阿領△忘戸祺畄稠鼻屮▲鵐謄�ファ」に中国政府の支援がある
�⊃夕鏨屬零瀧爐鬚△�る報道機関の大株主は中国企業
��ジョージ・ソロス氏と中国共産党との関係（ジョージ・ソロス氏のアメリカ反政府組織への資金提供）
中国の人は「アメリカけしからん！」」といいアメリカの人は「中国けしからん！」という。と言うよりそう言うしかない情勢を作り出している、「大きな力」を感じるのですよ。
どちらの主張も建設的ではなく無意味です。何故ならどちらの国家もメリットが無いからです。其処に私の疑念があります。
対立をあおっている「大きな力」があります。其れを追求するにはジョージ・ソロス氏を突破口にするしかないでしょう。
対立の先に何があるのか？
緊急事態宣言下において成立させたスーパーシティ法案による人工知能監視と個人情報の管理社会システム
、さらには、ムーンショット計画による人間離脱化、人間選別の時代へと突入している訳です。
人と人の繋がり関わりを一切遮断させるべく誘導している３密危険論と
、人と人の距離間隔を持たせる事で実現可能な人間切り離し作戦。
いずれは人工知能を持った優秀なロボット達が社会を担う事になるのです。
多くの国民がこの壮大な宇宙的計画に気付いていないのが現状です。
水面下では、民団率いる在日韓国人達が、日本の参政権をくれくれキャンペーンに必死でありますが、参政権を得たところで日本を支配出来るといった考えは、もはや世界政府樹立後の新社会秩序と社会システムの中では通用しないと考えます。
最終的には人類の人口数を5億人にまで減少させるといった目論見です。
彼等在日韓国人が日本の参政権を取得したくらいで、その5億人候補の中に残るといった自信は果たしてどこから湧いて来るのでしょうか？
これまでの長きに渡る70年余の日本国家とは180度変わるのです。
いつまでも思考停止したままの脳内構造でいられる事に呆れます。
一言で言うなら、平和ボケですね。
>>7
このサイトがうまく見れないのも、
おそらく中共とフリーメイソン、
そしてそれを裏から操るユダヤの陰謀と思われます。
このような攻撃に負けてはいけません。
与国チャンネル武士道 【真の癌治療】生きるために「ガンは３カ月で治せる病気！ブドウ糖はガンの餌だった」宗像久男
https://www.youtube.com/watch?v=_WqumNV6tkc
http://richardthekoshimizu.cocolog-nifty.com/blog/2019/12/post-cf9514.html
がん治療薬の開発には莫大な資金が必要なので、安価な薬が出現すると、DS残党製薬部門は非常に困るわけです。だから、新薬のメーカーごと買収して握りつぶす。なんて、爽やかで清々しい商法でしょう。ｗ
でもねー、癌を直したいなら、もしかして、300円くらいで済むかも。犬の虫下しのベンズイミダゾール系薬剤で進行癌・転移癌が消えたというお話、最近、あちこちで聞きますね。
子宮癌や食道がんのような「空洞」に発する癌なら、重曹を充填すれば治るみたいで。膵臓などの内臓の癌なら、重曹の点滴で。癌細胞とは、人体の細胞が、カビの一種のカンジダ菌により日和見感染した状態のことを言うというシモンチーニ説に基づくと、カビを殺してくれる虫下しや重曹が癌を直すのも理屈にはあっている。
さらには、野草に含まれるサルベストロールなる物質は、植物にカビが生えないようにカビに対抗してくれる物質。だから、サルベストロールを含有する野草や自然栽培の野菜を人間が食べるとカビが消えるから癌が発生しないし、消えてくれる。野生動物に癌がないのは、サルベストロールのおかげ。実際、ステージ４の肺がんの人が、無農薬野菜をジュースにして摂取したら、余命半年の筈が5年生存。ノーキョーで卸している普通の野菜は、農薬たっぷりなので、そもそもカビが最初から生えない代物。カビが発生しないから、サルベストロールも出る幕がないから、発生しない。よって、有農薬野菜をいくら食べても癌は防げません。
偽医療は、ぼろ儲けの道具でしかない
瀬戸様、コロナ問題の核心的部分を記事にして頂き感謝したいです。
コロナを利用した世界規模の警察国家の樹立、まさにその通りです。
新しい世界秩序へと向かって既に歩き始めております。
中国武漢でコロナウィルス肺炎患者の阿鼻叫喚な報道が流れた当初は、見えない恐怖との闘いでした。
しかし展開される危険と恐怖とは裏腹な日本政府の間抜けな対応との温度差に、次第に疑問符ばかりが芽生えるようになりました。
メディアで加熱するコロナ騒ぎの一方で、様々な有識者による情報を入手して参りましたが、個人的な判断基準はあくまでも腑に落ちるか腑に落ちないか、その一点でした。
そして自身の中で出た答えが、コロナ騒ぎの真の狙いが世界政府の樹立によって、新しい社会システムによる秩序への構築だったのです。
この新世界秩序構築の計画過程においては、世界の覇者を気取る中国共産党国家を崩壊させる事が急務だったわけです。
イギリスロンドンで開かれたメイソン特別会議で、中国をターゲットとした生物兵器による攻撃計画を口にしたと言われてます。
中国が風邪を引くんだよ。
中国武漢研究所の住所番地は666。
中国共産党はメイソンの罠にハマったというのが真相でしょう。
しかし生物兵器研究所が存在している訳ですから、状況証拠が有ります
。言い逃れは出来ません。
現実に自国民によるウィルス部隊を世界中に放ったのですから、計画を企てた闇組織にとっては一石二鳥。
こうして中国共産党をウィルス戦犯国家として世界中が叩きまくるお膳立てが出来たという事になります。
邪魔者は消せ。
この一言に尽きると思います。
何か大きな力が国家、民族、宗教、文化を「統一」しようとしているのではないでしょうか？私は陰謀論者ではありませんが全てが何かオカシイのです。
何といいましょうか。「嫌な予感」です。
前田弘幸@fxi9ttSrGrL5Hnx
ツイッター添付動画 https://twitter.com/fxi9ttSrGrL5Hnx/status/1268105660639543297
アフリカの小国のタンザニアの大統領がPCR検査の信頼性を疑い、自国の国立感染研究所に人物を装って、動物や果物や自動車のオイル等を検体に出して驚愕の検査結果を公表
パパイヤ、ウズラ、山羊から新型コロナウィルスの陽性反応が検出‼️
のちにマスク禁止とwho職員を国外追放しています。
ＡＦＰ コロナ軽視のタンザニア政府、検査担う研究所長らを停職に 大統領の非難受け
https://www.afpbb.com/articles/-/3281719
学びラウンジ 徳島大学 大橋名誉教授（専門分野、免疫生物学 (Immunobiology)）
https://www.youtube.com/user/ias1ohashi/videos
「新型コロナ感染者の同定に使われているPCR検査は、一体何を見ているのでしょうか。PCR検査で使われているプライマーと呼ばれる短い遺伝子配列は、中国から発表された論文の遺伝子情報に由来しています。この論文で使われているサンプルは、重症肺炎患者の肺から取った液体であり、そこには、ウイルスだけでなく、細菌、真菌、マイコプラズマ、人間の遺伝子なども含まれています。肺胞内に存在する微生物は通常は病原性を持たない常在性のものであり、風邪、インフルなどで免疫力が落ちた時に増殖する性質のものです。多様な遺伝子の混合物からショットガンという方法でゲノムが決定することは事実上不可能であり、常在ウイルスの遺伝子などがキメラ状態になっていると考えられます。そうすると、新型コロナPCRは、病原性のない常在ウイルスを検出しているに過ぎないわけです。PCR検査が、単に健常人や風邪をひいた人を、新型コロナ感染者というラベルを貼る検査になっている可能性を再検討するべきです。」
毎日 御ブログをスマホで拝読しております。
本日のブログを読みたいのですが、スマホを縦にしても横にしても右側が欠けて読む事が出来ません。
原因は写真を縮小しないで掲載されていらっしゃるからと思います。
今後も御ブログが大きくの日本人を目覚めさせて、日本人の心を取り戻し、多くの日本人が行動して行く事を祈ります。
道徳心のない悪党中国共産党の超限戦‼️を出し抜け
皆さん、覚えましょう❗️
Facebookやユーチューブは、中国共産党と朝鮮の傀儡だよ‼️
Facebookやユーチューブは、中国共産党と朝鮮の傀儡だよ‼️
Facebookやユーチューブは、中国共産党と朝鮮の傀儡だよ‼️
>>4
よく気づきましたね。
パヨクとロスチャイルドとフリーメイソンの陰謀です。
アイホンですが、記事が全部見れません、以前はこの様な事は無かったのですが、パヨクから妨害ですか？
もうすぐ来る食糧危機に備えよ！【おそらく秋以降・スーパーから物が消え、配給制に】
https://www.youtube.com/watch?v=_0UW_tG_IyM
今回の二階公明党チャイナコロナウイルスは「BC兵器」であります 下手に対応すれば間違いなく欧米と同じ状況に陥ります それよりも日本で検出された二階公明党チャイナ武漢ウイルス患者の半数以上が外国籍（おそらくはシナ人）であり誰もそのことを指摘しない方が異常であると考えます
イタリアの研究機関の広範囲な調査の結果、死者の平均年齢は80歳で96%が糖尿病等の基礎疾患を有していたことが明らかとなっている。映像でも重篤者の大半はデブである。要は、ほぼジャンクフードであるピザやパスタの食いすぎである。肥満率は日本5〜6%に対して、イタリアもアメリカ同様30%近い。確かに、春節帰国の中国人労働者たちから蔓延したのは事実ではあり、中国が一番悪いのも事実ではあるが、不摂生な暴飲暴食デブ中高年を放置して、糖尿病等の基礎疾患を国中に蔓延させ、挙句の果てに膨大な犠牲者を出してしまった、イタリアや欧米の指導者たちの責任は大きい。
日本の中高年に対する、肥満や血糖、コレステロール、中性脂肪、血圧に関する指導は厳しく、これで肥満者数をおさえたことが、今回のコロナ犠牲者をへらすことができた、とイギリス、フィナンシャルタイムズでも報じられている。肥満の過剰脂肪による免疫異常や暴走、劣化に対しては現在、世界の研究機関が詳しいメカニズムを研究中である。
要は節制が最大の防御である。
