せと弘幸ＢＬＯＧ『日本よ何処へ』

　慰安婦捏造ポスターをベタベタ

　韓国人歌手が東京都内に貼り出す。

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韓国人歌手が東京で従軍慰安婦のポスター1500枚を掲示＝韓国

　韓国人歌手の金長勲（キム・ジャンフン）と韓国広報専門家の叙敬徳（ソ・ギョントク）城信女子大客員教授が、3日から4日の2日間、東京内の流動人口が最も多い新宿、渋谷、原宿などで、従軍慰安婦問題に関連するポスターを掲示したことが明らかとなった。韓国の複数のメディアが報じた。

　韓国メディアは、キム・ジャンフンとソ教授が日本に在住する韓国人留学生たちの助けを借りて、東京の街のあちこちに1500枚の従軍慰安婦に関連するポスターを掲示したと伝えた。「DO　YOU　HEAR？（聞こえるか？）」というタイトルの今回のポスターは、12月29日付けのウォールストリートジャーナル・アジア版に掲載した全面広告のデザインと同じ内容。

　ポスターを企画したソ教授は、「世界的な有力紙の広告を通じて、国際社会で問題化し、世界の世論を喚起させる。日本国内のポスターは、日本軍慰安婦の存在すら知らない若者にアピールするために作成した」とコメントしたという。ポスターの制作費を後援したキム・ジャンフンは、「水曜デモが1000回を超えたが、日本政府は、慰安婦問題をいつも回避している。慰安婦問題は、日韓の歴史認識の次元を超え、女性の人権回復の重要な問題であることを日本政府は知っているはずである」と説明した。

　また、ソ教授は「独島や慰安婦関連の広告を掲載するたびに、日本の右翼団体の脅迫をいつも受けるが、これに屈することなく、より正々堂々と日本政府の誤りを指摘し、世界の世論を引き出そうしようと努力する予定である」と語っている。キム・ジャンフンとソ教授は、来週には大阪と京都を中心とした関西地方でも、ポスター1500枚を掲示する予定だという。（編集担当：李信恵・山口幸治）

提供：サーチナ

http://news.livedoor.com/article/detail/6167919/　

　どうしてこうも朝鮮人は日本社会に平気で喧嘩を売るようなことをするのか？
　歴史捏造の従軍慰安婦の問題など、今では日本の若者で信じる人など皆無に近いでしょう。一部の左翼イデオロギーに洗脳されてしまった人はどうしようもありませんが、このような捏造ポスターを見ても誰も信じないと思います。

＞日本軍慰安婦の存在すら知らない若者にアピールするために作成した」とコメントしたという

　慰安婦が日本の左翼と韓国がデッチ挙げた“世紀の虚偽報道”であることは若者は知っています。学校やマスコミで散々言われて来た事が、実は嘘であったことはインターネットが広がると同時にその嘘がばれてしまったのです。

　戦時売春なら誰でも知っています。若者は賢いのです、いくら朝鮮人が嘘をついても誰も騙されることはないでしょう。しかし、本当にこいつらはウザイやつらです。こんなポスターを見たら剥がしたい気持ちになるのは当然です。

　しかし、仮にポスターを許可を受けて貼っている場合は、器物損壊になる可能性もあるので注意が必要です。でも見つけたら傍観しないでそのポスターを許可している家の人に対して、慰安婦問題は捏造であることをしっかりと説明すべきと思います。

　どの辺りに貼られているのか分かりませんが、私も街を歩いてそのようなポスターを貼っている家があれば一軒づつ説明して剥がしてもらうように説明したいと思います。このような言いがかりにも等しいことを見逃していると彼らは益々つけあがります。

　この問題は「韓流ごり押し」と無関係ではないでしょう。いずれこのような韓国人歌手を利用したプロパガンダが行なわれる可能性があると見ていました。韓国の歌手が日本で活躍していることを利用して、より一掃信憑性を持たせようとしているのでしょう。

　我々は韓国人出稼ぎ売春婦のポスターでも張り出しましょうか？
　風俗雑誌や夕刊紙にはたくさんの広告写真が掲載されています。私のブログは未成年も見ているので、ここでは紹介できませんが本当に酷いものです。

　こんなポスターを許していたら、今度は竹島は自分達の領土だなどというポスターを貼り出しかねません。次にはビラを撒き、それから拡声器を使って騒ぎ出すかも知れません。このような問題はエスカレートしないうちに潰してしまわないと危険なのです。

　半世紀以上というか７０年前のことを、現代の若者に知らせて謝れとでもいうつもりなのか？　今の世代に謝罪と賠償を負わせようとするのか？　しつこい連中ですね。どうせ金をたかりたいのでしょう。

　本当にふざけた連中です。お正月そうそう頭にくることばかりが起きています。

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　日本人拉致問題を全面否定の北朝鮮

　日本は朝鮮総連幹部を隔離して対抗すべきだ。

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弔意めぐり対日非難＝「初歩的倫理、礼儀が欠如」―北朝鮮

　【ソウル時事】北朝鮮の朝鮮中央通信は３日、論評を出し、故金正日総書記死去に対し、日本政府が弔意を示さず、在日朝鮮人の弔問を妨害したと主張、北朝鮮への敵対意識を示すものだとし、「わが軍隊と人民は決して許さない」と非難した。

　論評は野田政権に関し「人間の初歩的な倫理や道徳、礼儀も持ち合わせない者が権力の座にしがみつき、日本の国事を扱っているのは、日本自体にとっても悲劇だ」と強調。さらに、「柔軟姿勢を見せれば支持率がさらに落ちるのではないかと心配しているのが本音だ」と指摘し、「存在もせず、においもしない拉致問題」を生存手段として強硬姿勢を取っていると糾弾した。　

［時事通信社］

　

＞「わが軍隊と人民は決して許さない」と非難した。

　ここまで言うのなら対抗措置を取るべきではないのか。朝鮮中央通信とは国の正式な放送機関でしょう。つまり北朝鮮の国家がこのように宣言していると見て間違いではありません。これをそのままにしておけば益々つけあがります。

　宣戦布告と同じです。戦争を準備したほうが良いでしょう。犯罪者にこれ以上、言いたい放題を許しておく訳にはいきません。対策はたくさんあります。先ずは北朝鮮に忠誠を誓う朝鮮総連の施設全てを日本政府は没収すべきです。

　更にその後、朝鮮総連の配下にある在日朝鮮人の中でも幹部クラスは、危険な存在なのでこれを隔離しなければなりません。簡単なことです。特別永住制度などを廃止して、北朝鮮に戻ることを勧告し、それに従わなければ逮捕して強制送還するために収容施設に入れることです。

　無条件で返してはなりません。拉致されて北朝鮮にいると思われる特定失踪者を含めると数百人にもなる日本人との交換の人質にしなければなりません。朝鮮総連の幹部は日本人拉致事件に関わっており、その償いもさせなければなりません。

　全財産を差し押さえして国庫に入れて、その金は北朝鮮に拉致された日本人の救済資金として積み立てておかねばなりません。総連から民団に偽装転向している者も多いと思いますので、民団に対して調査を進める必要があります。

　ところで、下記の表明には驚きを越して怒りだけがこみ上げてきました。

＞「存在もせず、においもしない拉致問題」

　しかし、このように言及せざるを得ないところに、北朝鮮という人さらい国家の最大の弱点があります。この点を今年は徹底的に責めて朝鮮総連も含めてこの日本人拉致問題でもう一度世論を喚起しなければと思っています。

　現在の日本人は何故これほどまでに腑抜けになってしまったのか？　我々の同胞が数百人も北朝鮮に連れ去られているというのに、国民の間にそれを救い出そうという気概が余りにもないどころか、在日朝鮮人に与する者達が跋扈している。

　先ずはこのような日本社会を根底から立て直していかなければなりません。嘘で塗り固められた在日の＜差別と迫害＞などという虚偽の歴史を粉砕し、日本民族の正義の名においてこれを断罪し、連れ去られた日本人を救出するために全力で当たらなければならないと感じます。

　何故ならば、２０歳代の若造が３代に渡る独裁政治に乗り出した今こそが、最大のチャンス到来であるからです。政府はこの北朝鮮の放送に対して断固とした声明を発表すべきです。

　どうしたら日本人を救出できるのか？　その為の軍事的作戦も含めた『日本人救出戦略会議』の設立を早急に検討することを望みます。

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　島田紳助の芸能界復帰発言は許されない。

　市民社会に対する挑戦にも等しい暴言


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吉本興業社長が島田紳助氏の復帰を希望…「全社員、全タレントの思い」

 芸能界を引退した島田紳助さんについて吉本興業の大崎洋社長は4日、「私たちは彼の才能を惜しむ者です。願わくば、社会の皆さま、ファンの皆さま、社会の皆さまのご理解を得て、いつの日か吉本興業の元に戻ってきてくれるものだと信じております」と復帰を希望した。

 大阪市内で同日開かれた新プロジェクト発表会に登壇し語った。島田さんは8月23日、暴力団関係者との一定の親密さをうかがわせる携帯メールのやり取りがあったことを理由に芸能界の引退を発表。吉本興業は、本人に事実確認を行った結果、島田さんが当該行為を認め、自ら社会的責任を取って芸能活動を引退したいと申し出たことから、これを了承。同日かぎりで芸能活動を引退した。

 大崎社長は島田さんの復帰を希望する思いについて「この思いは、私たち全社員、全タレント、全芸人の思いでもあります。どうかご理解をいただきたいと思います」と理解を求めた。

*+*+ 毎日jp +*+*
http://mantan-web.jp/2012/01/04/20120104dog00m200004000c.html 



＞島田紳助氏の復帰を希望

　暴力団に脅されてこのような発言をしているなら、同情する余地もあるが、そうでもなくてこのような発言をするなど絶対に許されるものではない。この発言で島田紳助だけの問題ではなく、吉本興業という会社全体の問題であることを露呈した。

　警察庁は芸能界にはびこるこのような暴力団を擁護するような空気を一掃するためにも、徹底した捜査によって暴力団と芸能界の黒い癒着を暴き、このような反社会的な発言を行なう経営者に対しては社会的な制裁を与えなければなりません。

　この暴力団の問題は在日と同和問題と一体をなすものであって、我々の立場からはこの二つの組織の壊滅を目指している以上、暴力団そのものも社会から一掃しなければならないものであることは明白です。

　特に島田紳助の場合は暴力団と単に親しかったというだけではありません。暴力団員を利用して競売物件の不動産を購入するなど、その実態は暴力団と何も変わらない事実上の暴力団交遊者であったのです。

　その島田紳助の芸能界復帰を口にするなど信じられないことであり、厳しく糾弾されなければなりません。上場会社でありマスコミに多数のタレントを出演させているという自覚にも欠けているばかりか、暴力団のいない平穏な社会を望む国民に対する挑戦にも等しい。

　自分やタレントや芸人の思いよりも、先ずは国民の思いを重視すべきであり、その国民が島田紳助の復帰を望んでいるとでも思っているとしたら、この社長はトンデモナイ勘違い野郎という事になります。

　このような発言が飛び出してくるという事は、やはり吉本興業などという会社は、所詮は暴力団のフロント企業に過ぎなかったのか？　そう多くの国民は理解したと思います。とてもじゃないが、「社会の皆様の理解を得て・・・」などに対しては、そのような寛容な気持ちになれる訳がありません。

　ＮＨＫの紅白歌合戦で暴力団と親しい歌手に、何のお咎めもないことを知って、さっそく掌を返してきたという事なのか？　余りにも世間を甘く見過ぎてはいないか。このような人物に対してマスメディアは勿論、政治家も声を挙げていかなくてはならないと思います。

　しかし、芸能界というところは本当に恐ろしいところです。島田紳助はヤクザと縁を切れないから、自ら引退を表明したのではなかったのか。白々しい記者会見まで開いて引退を表明した人物を、何故に今復帰させなければならないのか？

　しかし、これほどの居直り発言には仰天しました。今時どのような会社だってヤミ社会と縁を切るための努力をしています。それを堂々とヤミ社会との接触を認めろ！と言っているわけですから、もう会社のトップとしては失格です。

　マスコミはこの発言をどのように報道していくのでしょうか？　もし、これを批判しないようならテレビ局も終わりです。益々テレビ離れが進むでしょう。民意を完全に読み間違えています。暴力団追放の動きは、警察庁の在日勢力に対する牽制であり、似非同和団体壊滅に向けた動きなのです。

　全国で何故暴力団排除条例に基づく動きが活発化してきたのか？　その意味をもう一度真剣に考えなくてはいけません。この発言に対して強く抗議の声を挙げていきたいと思います。


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　在日米軍が撤退する日

　再軍備・核武装に踏み切るチャンスと捉えるべきだ。


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米大統領選共和党候補　在日米軍撤退を公約

　アメリカ大統領選挙の共和党候補者選びのスタートを翌日に控え、トップ争いを繰り広げているテキサス州下院議員のロン・ポール候補（７６）は２日、在日米軍の撤退を公約した。 ポール氏は、当時、与党・共和党にいながらイラク戦争の開戦に強く反対するなど、他国に対する徹底した不介入主義で知られている。

 ポール氏は２日、「私は中東だけでなく、日本や韓国からも部隊を引き揚げる。（軍は）自国の人々のことを考えろ」と述べ、日本や韓国から米軍を撤退させると強調した。３日にアイオワ州で開かれる大統領選の候補者を選ぶ初めての党員集会をめぐっては、ポール氏と前マサチューセッツ州知事のミット・ロムニー候補（６４）がトップ争いを繰り広げている他、元ペンシルベニア州上院議員のリック・サントラム候補（５３）の支持が急上昇するなど、大混戦になっている。

[ 1/3 12:57 NEWS24]
http://news24.jp/nnn/news89028096.html 

  現実的な話ではないと思いますが、このような主張が米国側から出てきたことに注目していきたいと思います。民主党の鳩山政権が日米関係を修復不可能のグチャグチャにして壊してしまったということでしょうが、この最大のピンチを日本は最大のチャンスにしていかねばなりません。

　日本が国連の常任理事国に名乗りをあげたときに、これに賛同したのは米国・英国・仏国であり、猛烈に半世紀も前の過去を持ち出して反対したのはシナ・中国とロシアであった。そのロシアは北方領土を強奪したままであり、中国は日本固有の領土である尖閣列島に対する領有権を主張しています。

　共に核大国であり日本が仮に米国との同盟関係を破棄することになれば、近未来の日本はこれまで経験したことがないほどの周辺諸国からの危機に直面することになります。この危機を乗り越えるには再軍備と核武装しかありません。

　米国に対して日本は米軍が撤退することになった場合は、再軍備と核武装に踏み切ることを宣言し、その事に対する理解と支持を取り付けることが、日本が生き延びるための最低限の条件となると思います。

　シナやロシアに日本を売り渡そうと考えている左翼や反日勢力は、日本の再軍備と核武装に強く反対すると思います。日本の将来を決するこの戦いは、これまでのような戦いでないことを我々は覚悟しなければなりません。それこそ命を賭けた戦いであり、敵を徹底的に殲滅する以外に我々が生き延びる術はありません。

　まぁ〜日本の問題はこれくらいにして、この共和党の候補者は日本だけでなく、韓国からも撤退すると語っている点です。先ず日本を直接侵略する前に中国やロシアは朝鮮半島を狙うでしょう。北朝鮮は米軍が朝鮮半島から撤退すれば、千載一遇のチャンスとばかりに韓国に侵攻すること間違いありません。

　米軍の撤退が日本よりは韓国から先になると考えられるのは当然です。北朝鮮が在日米軍が完全に撤退するまで待っていられるか？　軍部が狂喜して韓国に侵攻するのにそう時間はかからないでしょう。

　米国も撤退して直ぐに朝鮮半島で戦争勃発となれば、それを放置して日本からも撤退するとは考えられません。だから冒頭で現実的な話ではないと断って筆を進めたわけですが、一番危惧することはこのような発言が北朝鮮に誤ったシグナルを送ってしまわないかということです。

　先軍政治などと言ってますが、ようは軍事優先の軍国主義国家です。いつ暴発するか分かりません。それを防止していたのが米軍のプレゼンスでした。その重石がなくなれば北朝鮮軍は必ず動き出します。

　戦慄する近未来の東アジア情勢、日米関係の推移によっては日本も消滅しかねない。我々は今後の米国の世界戦略にも注目していかなければならないと思います。


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　村西とおる監督の正論

　この人の発言だからこそ、正論の意味が際立つ

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伝説のAV王・村西とおる監督「反原発？放射能より貧しさの方が怖い」　山本太郎に「反モチ運動」を提案★６

★村西とおるの反原発活動観　山本太郎に「反モチ運動」を提案

 伝説のAV王・村西とおる監督に聞く混迷の時代をサバイバルする生き方。第二回目は「福島第一原発の事故から考える」です。（取材・構成＝ノンフィクションライター 神田憲行） 

 
 私は福島県いわき市出身なので、福島第一原発があるあたりのことはよく知っているんです。高校生のころは映画『フラガール』で有名な常磐ハワイアンセンターの建設現場でアルバイトをしていました。今も姉が被災したのでこちらで一緒に生活しています。原発がなさけないことになってしまいましたが、あのあたりはもともと出稼ぎの町だったのです。海では魚は獲れず、土地も肥えていないからなにを作っても旨くない。それでみんな汽車で七時間かけて東京に出稼ぎにいったものです。上野の駅に降りたときにはススで体中が真っ黒になりながらね。

  出稼ぎ先の事故でお父さんが死んで電報が来ても、カネがないから遺体を引き取りにいけない。労災なんてない時代でしたから、死んだら終わりですよ。遺骨だけ送られてくるだけ。非常に哀しい町でした。それが原発が出来て雇用が生まれ、町にカネが落ちるようになった。原発サマサマですよ。だから私はあの事故があったあとでも、原発を悪しざまにいうことはできないんですよ。過去の貧しさを知っているから。放射能より貧しさの方が怖いんですよ。貧しさは人を追い詰めて、枝振りのいい木にロープを釣らせますからね。放射能はジワジワくるけれど（笑）

 よく都会に住むお母さんたちが「豊かさより健康が大事」とかいいますけれど、そりゃ違うんですよ。貧しさが諸悪の根源なんです。山本太郎というタレントが反原発とかいってますけれど、餅でも年間200人くらい喉に詰まらせて死んでますからね。人が死ぬというなら「反餅」運動でも起こせばいいと思うんですよ。自動車事故だっていったい何人死んでいるのか。

 　原発を廃止したら電気代も上がりますよ。いま韓国は賃金が日本人の二分の一、電気代は三分の一です。電気代上がって、工業でヒュンダイやサムスンと競争していけますか？ リスクのない社会、トラブルのない社会というのはないのです。タレントで後に車いすの国会議員となった故・八代英太さんの忘れられない言葉があります。国会で初めて彼が演説したとき、
「理想的な社会というのは私のような障害者がいない社会ではありません。幸せな社会というのは、私のような障害者がいても、健常者と同じように、安全安心で楽しく人生を送れるような社会なんです」

 リスクというのは仕方ない。でも傷ついた人がもう一回トライできること、社会に貢献出来るチャンスを与えられるのが健全な社会ですよ。これを原発に置き換えると、トラブルがあったからといって全部無しにしてしまってよいのかと。そういうリスクと上手に付き合っていく方法を模索していく必要もあるんじゃないですか。

　日本はもともと資源がない国です。戦争で焼け野原にもなりました。そこから世界経済二位とか三位になったんですよ。なんにもないから頑張れた。原発事故で絶望とかちゃんちゃらおかしい。我々はもう一度立ち上がれるはずなんですよ。（談）
(以上)

http://www.news-postseven.com/archives/20111230_77880.html 

 

　２ちゃんねるニュース速報のスレッドです。最後に★が６となっていますが、これはこれまでに５０００個以上の書き込みがあったということで、現在も伸びています。正確には朝の段階で５７６２のコメントがありました。

　この監督についての紹介は敢えてしません。知る人ぞ知る世界の超有名人です。実は私は彼とは縁があって３０代の中頃に知り合いました。当時はまだ白夜の御殿に住んでいた頃です。村西監督は福島県のいわき市の出身で同じ福島県民として身近に感じたものです。

　あくまでも仕事の関係での付き合いしかなかった。一緒に飲んだり食ったりの仲ではなく、村西監督の作品であったAVの二次使用権の売買の仲介を行なったということです。村西監督のAVは人気があり一度レンタル市場に出回っても、その後セルショップなどでは良く売れたものです。

　さて、このような人物が正論を吐くとその正論は際立つものなのですね。仮に私が同じことを書いてもこれほど注目されることはなかったと思います。書いてあることは過激なことでも誇大なことでもなく、ただ事実を淡々と述べているに過ぎません。

　原発が出来る前の浜通りは過疎化が進む所でした。太平洋側に面しているものの良漁港に恵まれず、海岸線から山までの距離が短くて畑や水田も少ない。地場産業と呼ばれるものもなく、出稼ぎに生活の糧を求めていたのは事実です。

　過疎化に苦しむ半農半漁の貧しい暮らしを余儀なくされてきた所に、東京電力と国が一体となって原発の建設を進めた。確かに悪い表現をするならば、＜過疎化地帯であるが故に狙われた＞ともいえるのかも知れません。

　しかし、そこで作り出された電力によって大都会の繁栄がもたらされてきたことも事実であり、その恩恵に一番浴してきたのが他ならない大都市の住民であったという事実を先ずは反原発を唱える人達は検証しなくてはならない。

　村西監督が触れていない点を挙げるとすれば、今回の未曾有の大震災によっても、全く無傷で問題なく冷温停止状態にある東京電力第二発電所と東北電力の女川原子力発電所の問題です。何故再稼動の道を探らないのか？

　野田首相は昨年国連総会において「日本は世界最高水準の原子力発電の技術達成を目指す」と全世界に向けて宣言した。であるならば、大震災にも耐え抜いた原発を何故稼動させないのか？原発を容認する人の中でも、この再稼動問題について真正面から意見を言っている識者が少な過ぎます。

　政府は東京電力の国有化を狙っています。国有化そのものには反対しませんが、その狙いが送電線の切り売りなどでは、何のための国有化なのかと疑問を持たざるを得ません。国有化したら先ず国の責任において第二原子力発電所を稼動すべきだ。

　その時はその周辺にこれまで原発の安全性に関わってきた原子力関連者を全て住まわせるべきである。その位の覚悟を示さなければ原子力発電に対する信頼は取り戻せない。同じく女川原発も早急に稼動させるべきである。

　原発を稼動させその収益を除染や補償に回せば、それだけ国民負担は少なくなるわけだし、反対する理由はないと思います。もし、原発を再稼動させないとなるなら、日本中の原発全てを停止させなければならない。

　村西監督が言っているのは、今更我々がそんな貧しい暮らしに戻れるのか？その問いかけである。豊かさを享受してきたひ弱な人間が口先だけで反原発を叫んでも、何の解決にもならない。

　これ以上、原発が増えるのがそんなに恐ろしいなら、韓国やシナ大陸で計画されている原発の大増設計画に対して反対活動をやったらどうなのだ。日本の国力を落とす目的でしか左翼が動いていないことはもう国民が見抜いている。だからこそ、左翼の反原発運動はドイツなどと違ってさっぱり盛り上がらないのです。
 
　余談ですが、かつて村西監督と私は同じサイトで常連として登場していました。最近はスポンサーが離れ更新が行なわれていませんが、そちらからのアクセスもかなりあっただけに残念です。

　ポリス・ジャパン　http://www.policejapan.com/

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