←ブログランキング応援クリックお願いします。ユダヤ陰謀論を語る。
１１年前の予言「暗闇暴露」
前回の政治セミナー「闇の権力を暴く」というシンポジウムは好評でしたので、また７月末には開催することにしたいと思います。
あのセミナーの後で暇を見つけては、ネット上でユダヤ陰謀論を探していたら、１１年前に私が盛んに投稿して論争していた掲示板がまだ残っていることに気がついた。
その掲示板の１９９９年頃の投稿を見たら、我々の論争に突然「暗闇暴露」というＨＮで書き込みを始めた人物が現れた。余り議論にならず、一方的な書き込みだったので、我々の論争相手にはならなかったが、今回改めてこの「暗闇暴露」の投稿文を読むと考えさせられることばかりです。
328 返信 郵政三事業問題の真相 暗闇暴露 1999/12/03 00:54
327 返信 南京大虐殺、捏造された真実 暗闇暴露 1999/12/03 00:49
326 返信 やっぱり真実だった！！ 暗闇暴露 1999/12/03 00:44
325 返信 最近騒がれている「弱肉強食社会」とは？！ 暗闇暴露 1999/12/03 00:42
324 返信 何も知らないお人好しな日本人！！ 暗闇暴露 1999/12/03 00:40
323 返信 日本経済の崩壊の日は近い？！ 暗闇暴露 1999/12/03 00:38
322 返信 「ボーダーレス化社会」の隠蔽された罠 暗闇暴露 1999/12/03 00:36
321 返信 第二次世界大戦の隠蔽された真実 暗闇暴露 1999/12/03 00:33
320 返信 ユダヤの世界支配戦
今これを読み返すと１１年前の未来の予言としては、かなり正確な指摘であったのではないかと思いました。当時としては陰謀論の類でしか無く、誰も本気で相手にしていなかったが、まったくの的外れではなかったようです。
例えば郵政三事業の問題については次のような主張がなされていた。
真実は何者かによって隠されているから分からないのである。
真実はごく一握りの人々にだけ知らされる物だからである。
掲示板でもやはり郵政省とか大蔵省と言ったいわゆる「国家公務員」と呼ばれている人々が、攻撃の対象にされているようだが、ずばり、この場を借りて断言しよう。彼らは真犯人ではない！！彼らは情報操作によって、一般民衆の嫉妬や妬みの標的にされているだけなのだ。
こうしていわゆる「国家公務員」が奴らの生け贄にされて、真犯人は闇に消えるのである。さて、郵政問題の真実を暴露してゆこう。まず。 郵政３事業解体で一番喜ぶのは表向きでは日本の民間の企業になっている。その理由は、いわゆる「自由競争」や「市場開放」といった理由だ。
だが、これは単なる真実を隠蔽するためのまやかしにすぎない。真実はもっと別なところにある。郵政３事業解体で一番喜ぶのは欧 米の”真の支配者”と呼ばれているユダヤ資本である。彼らは日本、いや日本人に対して「自由」や「平等」というまやかしで日本人を無防備 にしようとしているのだ。日本人の血と汗と涙の塊と呼べる郵便貯金がユダヤ資本の標的である。さらに恐ろしいことにだ。
彼らは「自由競 争」「市場開放」といった名目の元に民営化した郵便貯金事業をワナを仕組んだうえで、不当に安く買いたたく。まるで１年前、あるいはつい 最近、ユダヤ資本が山一証券や日本長期信用銀行にやった手口みたいな方法でだ。これで日本人の個人資産の多くはユダヤ資本の手に渡ることになる。
そう、名を変えたユダヤの手による略奪である。そのうえでだ。その日本人の血と汗と涙の塊と呼べる郵便貯金をすべて アメリカ（あるいは欧州）にみんな放出するようなことをするかもしれない。
「郵政三事業民営化」はユダヤの陰謀である。奴らのまやかしにのらないようにしてくれ。さもないと、日本人の血と汗と涙の塊が跡形もなく なってしまうからなのだ！！
以上
当時としてはまだ小泉内閣誕生前のことであり、郵政民営化がこの後に行なわれるなどとは、可能性としてはあったが、そう簡単なこととは誰も思っていなかった。
しかし、現実にその後民営化は行なわれ、今ではこのことによって、日本の個人資産が海外に流出するのではないかと危惧する人は多い。その為に郵政民営化の見直しを求める国民の声も強まっている。
さて、ある「郵政民営化は米国の長年の要求」という文章の中に次のような指摘がありました。
日本の経済政策は、1994年以後、「米国政府の日本政府に対する年次改革要望書」の拘束を受けている。このため、日本政府は日本独自の日本国民のための経済政策をとることが強く制約されている。とくに小泉内閣は米国政府に忠実である。
橋本内閣以後の経済構造改革政策は、米国政府の「要望書」に従って行われてきた。橋本内閣は米国政府の「要望」に忠実に従って「改革」を急いだため躓き、深刻な経済不況を生んでしまった。
橋本内閣を継いだ小渕内閣の中心課題は、橋本内閣によってもたらされた不況からの脱出だった。このため小渕内閣はケインズ型政策をとり、財政支出を拡大し、公共事業を実施した。しかし2000年春、小渕首相の急病による退陣のため小渕積極経済政策は挫折した。日本経済の回復はもう一歩のところまで前進しながら、小渕首相の退陣のため中断したのは、日本にとって不運なことだった。
後継の森内閣は、表面上は小渕政策の継承を表明したが、ほとんど実行されなかった。 森内閣は無策だった。
このあと2001年４月に登場した小泉首相の経済政策は、米国政府の「要望」に忠実に従った。しかし、国民は小泉政権の従米体質には気づかなかった。大マスコミが小泉政権を過度に賛美したからである。それ以上に、タネ本である「年次改革要望書」が隠されつづけてきたことが大きな原因である。政府はこれを隠したのである。
大新聞も「年次改革要望書」のことは最近まで一切ふれようとしなかった。私は、大新聞の編集者が、小泉内閣の意向に従って、年次改革要望書の存在を意図的に隠蔽したのではないかとの疑いを抱いている。大マスコミは年次改革要望書を隠すことに協力することによって国民の敵と化した。
http://www.creative.co.jp/top/main2749.html
陰謀論などはマスメディアがしっかりと真実を報道しないことによって、一人歩きすることを示しているのではないか。ユダヤ・タブーによって真実が報道されないことで、今後ともこのユダヤ陰謀論が盛んにこそなれ、収まることなどないでしょう。
次のセミナー開催までの間、この１１年前の何者かは知りませんが「暗闇暴露」による「ユダヤ陰謀論」を定期的に取り上げていくことに致します。
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先日の政治セミナーのＤＶＤが出来ていますので販売致します。一枚のＤＶＤに約３時間半を収録している関係上、ノイズなどが入っていますがご容赦下さい。
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