2007年04月07日

在日が日本人ジャーナリストを脅迫

在日は責任転換をするな!

ジャーナリスト、加藤昭氏脅された「記事が書けないようにしてやる」 

朝鮮総連に関するリポート掲載後
 大宅賞ジャーナリストの加藤昭氏が、先月末に夕刊フジで北朝鮮や朝鮮総連に関する緊急リポートを執筆して以来、北の関係者とみられる人物から「記事が書けないようにしてやる」といった脅迫行為を受けていることが6日、分かった。

 注目のリポートは「朝鮮総連に即時解体命令を」というタイトルで先月23日に掲載。

  北の核問題をめぐる6カ国協議を受けた平壌市内での秘話を披露。北の前線基地であり日本人拉致にも深く関与しながら、北への支援を続ける朝鮮総連の解体を安倍晋三首相に求めていた。

 このリポートの発表直後から、静岡県三島市にある加藤氏の自宅に脅迫電話や無言電話がかかり始めた。

  電話は深夜に男性の声で「こんな記事を書いてどういうつもりだ」「何度も何度も取り上げて」「お前は安倍(首相)の手先か」などと断続的に続けられ、中には「記事が書けないようにしてやる!」と、命の危険を感じさせるものすらあったという。
http://www.zakzak.co.jp/top/2007_03/t2007030602.html

 在日朝鮮人はいつも自分達は被害者であり、自分達は弱い立場で日本人から嫌がらせや虐めを受けていると主張する。朝日・毎日などの「反日新聞社」が、これをまるで真実のように伝えて、日本人はいつも加害者になってきた。

 しかし、このような事件でも明らかなように、在日朝鮮人は報道機関や日本人ジャーナリストに陰湿な脅しをかけてきた。これは言論を暴力で封じ込めようとする卑劣な手法である。

 このような事件について、反日マスコミは報道しようとしない。朝鮮学校に脅迫電話がかかってきた―とは報じても、日本人ジャーナリストが脅迫されたとは報じない。どちらがより重大な事件であるかは明らかだろう。

 自らが報道機関なら、そのことに気がつかなくてはならない。危害を加えようとする在日朝鮮人に対しては、この事実を報道することが警告になり、相手を牽制することになるのです。

 在日朝鮮人が、いくら自分達が人権侵害・迫害を受けているなどと言っても、そんなことは誰も信じない。そのようなことを書き続ける新聞社にも信頼を持っていない。

 在日朝鮮人が、仮に人権侵害を受け、そのような危険な兆候があるとして、それは何処にその根本原因があるのか?

 それは日本政府や日本人にはない。彼らが祖国と呼ぶ北朝鮮の金王朝と呼ばれる、その恐怖・独裁体制にある。軍事最優先のその好戦体制にあることは明白だ。

 今、在日朝鮮人がやらねばならないことは、日本人に批判の目を向けるのではなく、自分達の祖国の権力者への批判である。そうしなければ日本人の共感は得られない。

 責任は自分達の側にある。それを分かっていながら、日本に責任転化を図るなどは卑怯である。在日朝鮮人が人権擁護を口にするなら、それは祖国北朝鮮の人権侵害こそ批判・追及すべきでしょう。

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2007年04月06日

「大型訪朝団を派遣」 片道切符でどうぞ!

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片道切符で行け!

大型訪朝団を派遣
  北朝鮮の最高人民会議が4月11日、平壌で開催される。1年ぶりの開催で、今回は第11期第5回会議となる。

 最高人民会議は、北朝鮮憲法上の立法権を行使する最高主権機関。国家予算や内閣の活動が主な議題となるが、実際には名目上の権限を持っているだけで、審議もなく満場一致で喝采とともに承認されるのが通例。金正日総書記の教示と労働党政策の決定事項の追認機関と言っていい。

 ただ今回は、核施設の停止・封印を含む初期段階措置など6カ国協議での合意を取り上げるかどうか注目される。

 600人を超える代議員の中には、総連中央議長の徐萬述氏ら、朝鮮総連の幹部6人が含まれている。6人の代議員は、日本に再入国できない可能性もあることから、訪朝を見送ると見られる。6人は、日本政府の制裁で入国が禁止されている北朝鮮国籍者に該当すると見られている。代わりに朝鮮総連は、大型訪朝団を結成し、派遣するもようだ。
【統一日報】

 韓国系の報道機関が伝えているニュースです。
 
 飽くまでも「見送ると見られる」という推測記事なので、もし強行された時のことも想定して書かねばなりません。

 これまでだと彼ら北朝鮮の、日本で言えば国会議員に当たる人民会議代議員らの日朝間往来は自由でした。

 日本は北朝鮮に対する制裁措置を発表していますが、その中には、このような「在日朝鮮人」は含まれていません。来日が禁じられているのは、正確には北朝鮮の高官ということになります。
 ただ、考えようによっては、彼らは北朝鮮の人民会議の出席議員でもあるわけですから、この日本の制裁措置に該当することも考えられます。

 出国したのは良いが、入国できなくなることを恐れたのでしょう。しかし、朝鮮総連の筋金入りの活動家にしては、だらしがないですね。堂々と最高人民会議に出席して、戻って来れば良いではないか。それを拒否されたら弾圧とでも、何とでも騒げばいい。

 しかし、日本に特別永住許可を付与されていて、今更祖国に戻る気もないくせに、北朝鮮の国会議員の資格を持つというから驚きだ。この点においては韓国系の民団の「在日」よりは祖国から大切にされているようです。

 外国人参政権にしても韓国系の民団は付与せよと言っていますが、北朝鮮系の総連はそのような主張をしていない。それはそうだ。自分達は朝鮮人として国会議員まで送り込んでいる訳だから、日本での参政権など求めたら矛盾撞着となってしまう。

 韓国系も日本における参政権など求めずに、祖国韓国における選挙権を求めたらどうなのだろう。確か韓国からは拒否されているはずですが、祖国への政治参加を拒否されている人間が、日本の政治参加を求めるなどということは、これも矛盾じゃないの?

 話はそれましたが、この報道によれば大型訪朝団を派遣するとか。是非とも超大型の訪朝団にして頂きたい。場合によっては祖国への帰還事業の再開として考えて欲しいものです。もう帰ってこなくて結構です。

 それとも戻れないと困る理由でもあるのですか?
 何せ北朝鮮は地上の楽園、核実験後は「祖国には黎明の光が差し込む」(朝鮮新報)ほどのものではなかったのかな?
 強制連行されたと言い張るのですから、どうぞご自由に祖国にお戻り下さい。

 日本政府は人道的見地より、この大型訪朝派遣団に協力してください。勿論、再入国は認めないで下さい。祖国に忠誠を誓う在日朝鮮人をいつまでも、特別永住資格などということで、日本に置き留めておくのは失礼でしょう。一日も早く出国させるべきです。そのための万景峰号の再開なら、日本人の多くが大歓迎です。

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2007年03月05日

在日と人種差別撤廃条約

在日の反撃は人種差別撤廃条約

 「在日朝鮮人」が強制連行で日本に連れて来られた訳ではなく、日本で仕事をするために自分達が進んでやって来た。戦後多くの朝鮮人が祖国に戻る中で、「在日朝鮮人」は自らの意思で日本に残った。

 この点については当の「在日朝鮮人」が誰よりも認識している。しかし、彼らはそのことを十分知りながら次のような主張を現在行なっている。そこで私は『2ちゃんねる』に投稿してみました。

 ところで、在日朝鮮人を支援する左翼の皆さん、以下の点について詳しく教えて下さい。

 「私たちがなぜ、在日なのかを思う時、日本政府は日本国民と同様な居住権を保障する責務があり、 私たちはそれを要求する道理を持っていると考えます」

 この在日の日本政府の責務と要求する道理って何ですか?  

 そうしたら次のような書き込みがありました。今後、彼らはこのような主張を展開してくるのでしょう。実はこの「人種差別撤廃条約」こそ、我々極右がその批准と署名に強く反対して来たものでした。

 738 名前:右や左の名無し様 :2007/03/05(月) 15:48:16 ID:???
何で私が答えるのかよくわかりませんがまあいいでしょう。

 結論から言うと日本政府は在日朝鮮人(在日外国人)に対して(今回は居住権と言うことですので) 日本国民と同様な権利を享有できるよう必要な措置を講じる責務があります。
 その根拠は1995年に日本が批准した人種差別撤廃条約です。
例えば5条では特に(iii)住居についての権利についてあらゆる形態の人種差別を禁止することを条約国は約束するとあります。
 これによって日本政府も1999年の政府報告書などにおいて
>我が国の憲法は、在日外国人についても、権利の性質上日本国民のみを対象としていると解されるものを除き、「基本的人権の享有を保障しており 」と述べ、条約に従ってそれら基本的人権の享有を保証する責務があることを自認しています。
 瀬戸氏の疑問にもたれた日本政府の責務とはこの条約を履行する責務のことであると思います。
と同時に、在日朝鮮人には日本が条約を誠実に履行するように要求する道理があると、そう言うことだと思いますよ。政府・憲法も認めている通り、在日朝鮮人に限らず在日外国人にも 集会・結社・表現の自由は認められているわけですから。

 なぜ「在日朝鮮人」が最近盛んに人権侵害とか迫害、民族差別を声高に叫び始めたのか、これで納得がいった。
 「これはかなり面倒な事になるな」というのが率直な感想だ。

 これまでの主張の根拠が崩壊した彼らは、今後は既得権を全面に出すようだ。日本人の「在日朝鮮人」は祖国に帰りなさい―という主張には、この人種差別撤廃条約で対抗する気でしょう。

 そういえば部落解放同盟なども、この人種差別に部落も加えるべきと主張し、人権問題を声高に主張し始めましたが、部落出身者への歴史的差別とは、人種や民族による偏見ではないので、これには当らないと私は思います。

 さて、「在日朝鮮人」に対してですが、これは日本社会にそのような人種差別は存在していません。ここでいう人種差別とはアパルトヘイトのようなものを指すのであって、我々が人種的偏見から中国人や朝鮮人を批判した事は一度もない。

 我々は共産主義という人権蹂躙・非人間的な独裁政治体制を批判してきたのです。この条約批准で問題になるようなことは日本には存在しません。

 また、この条約は日本国籍を有する者への差別であって、他の国の国籍を有する人に対するものではないと思います。「特別永住資格」を付与して、居住、移動の自由は与えており、それ以外の責務について再度質問しています。

 お答えいただき、ありがとうございます。
私の見解を申し上げます。彼ら「在日朝鮮人に特別永住資格」を付与している以上は、 おっしゃるように、居住を認め尊重することは当然でしょう。そのことについては既に日本はやっております。私がここで聞きたいのは「それ以上の責務とは何か?」ということです。現に彼らはそれを求めている。
人種差別条約を履行する責務があると言いますが、その5条では次のようにあります。

>(ii)いずれの国(自国を含む)からも離れ及び自国に戻る権利

日本政府は朝鮮人が自国に戻ることを妨害しませんよ。

 この問題は新たな戦いに突入したと思います。彼ら(在日)は今後は人権問題を全面に出して、日本社会において「差別される少数派」という立場をより強調してくることになるでしょう。

「3・3在日朝鮮人反日デモ」

http://www.youtube.com/watch?v=xxMgTdB8kFU
  

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「在日」は祖国に帰りなさい

「在日朝鮮人は祖国に帰りなさい」

http://www.youtube.com/watch?v=xxMgTdB8kFU
  
 ユーチューブにUPした「3・3朝鮮人反日デモ行進」の映像は、今朝確認したら5,737回の再生数が記録されていた。昨日の2時に2,063の数字であったわけだから、もの凄い勢いで見る人が増加している。

 テレビだったらほんの数秒の垂れ流し映像であり、新聞は何行かのベタ記事扱いで終わってきた。それがインターネットの場合はUPされていれば、より多くの人がそれを目にする。

 彼らの「反日侮日デモ(示威)」活動は、多くの日本人の目に触れ、そして日本人は目覚める時がやってくる。その時こそが本当に日本の夜明けとなる時でもある。

 私は維新政党・新風の応援演説で「在日朝鮮人は日本から出て行ってもらわねばならない」と語り、昨日のブログでは「在日朝鮮人は日本から追放しなければならない」と書きました。

 初めて耳にし目にする人は驚かれたかも知れません。そのことについて述べてみたいと思います。説明すれば誰でもが納得する簡単なことなのです。

 日本が敗戦した時、日本には120万人から200万人の朝鮮人がいたとされています。人数に開きがあるのは両方の説があるからですが、当の在日朝鮮の組織は120万人説のようです。

 朝鮮人の祖国への帰還事業は、日本の敗戦と同時に始まり、多くの朝鮮人は祖国に戻りました。しかし、60万人ほどが日本に居残りました(80万人説を唱える人もいます。戦後の混乱期で正確な数字がつかめていません)。

 さて、このような祖国に戻らなかった朝鮮人ですが、自らの意思で日本に留まりました。別に日本が邪魔をしたとか、反対したわけではありません。日本は「早くお帰り下さい」という基本的姿勢で一貫しています。

 彼ら「在日朝鮮人」には、他の外国人に対する「永住資格」とは別の「特別永住資格」が付与されています。これは資格であって権利ではありません。そこを間違ってはいけません。

 よく「在日朝鮮人」の3世、4世の人は、「私達は日本に住む権利がある」などと言いますが、それは権利ではありません。手続き上の「特別永住資格」の付与でしかありません。

 この特別という位置付けですが、他の外国人との違いはそこにあります。特別という文字が表すように特別なわけですから、それを特別ではなく、見直しを図り一般の外国人と同じように見直すべきです。

 こう説明すると皆さんもお分かりいただけたと思います。民族差別でも何でもありません。これまで優遇されてきた資格そのものを見直しをするというのが我々の主張です。

 なぜ、特別扱いされ、帰国事業が途中で止まったのか。それは彼ら「在日朝鮮人」はかつては日本国籍を有していたという点がありました。だから、朝鮮に帰りたくないという人には、それなりの配慮が必要でした(そのためには時間的な猶予が必要であったのかも知れません)。

 この点について法務省はいくら聞いても明確な理由を公表しません。その特別扱いは当時余程の事情があったのでしょう。日本がサンフランシスコ条約で独立するために必要な措置であったと思います。

 帰国事業が止まったのは朝鮮戦争の勃発と混乱を上げる人もいますが、では戦争が終わったのに、なぜ再開しないのでしょう?この点について、彼ら「在日朝鮮人」は見解を明らかにしていません。

 よく、3世、4世は祖母たちは強制的に日本に連れて来られたから、日本に住む権利があると言いますが、それを主張するなら「在日朝鮮人」に是非聞きたい事がある。

 であるなら、「あなた達の祖国はあなた達の帰国を日本側になぜ要求しないのですか?」ということです。日本は拉致被害者の日本への帰還を北朝鮮に強く求めています。

 無理やり連れて行かれた同胞を、強く抗議して取り戻すのは当然のことです。しかし、北朝鮮も韓国も日本に対して、同胞の帰国を求めていません。これは非常に不思議なことです。

 この「在日朝鮮人」の問題は民族差別でも人権問題でもありません。日本国に日本人でもない人が、なぜ住み続け、しかもいつまでも被害者ヅラして、日本を敵視し反日活動を行なっているのか。

 それをいつまでも許しておくのか、それとも、そのような「在日朝鮮人」には祖国に戻って頂くように日本人が結束して声を挙げていくのか。まさにそのことが問われているのです。

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2007年03月04日

「反日侮日デモ」映像の力

反日侮日デモ行進

 何度でも見て、その悔しさを胸に刻む

 http://www.youtube.com/watch?v=xxMgTdB8kFU
  
 在日朝鮮人のデモ(示威)行進をユーチューブにUPしたのは、昨夜の10時ころであったと思うが、現在の時間(午後2時)で既に2,063人の人が見ている。この映像を撮影しUPした当『極右評論』ブログにも、いつになく反日勢力が張り付いて投稿している。

 これまでだったら、このようなインターネットで流されることはなかったし、いつまでも繰り返し見ることもなかった。しかし、時代の変遷は驚くべき進歩の中にある。今後、この映像をこの十倍以上の人が目にすることになる。

 いや、それ以上だろう。私の日比谷マリオン前の演説は既に11万回以上の再生数が記録されている。ニコニコ動画で何度も見た人もいるに違いない。しかし、それでも11万という数字は大変なものだ。

 同じようにこのデモを多くの日本人が目にすることになる。その数は数十万に達するかも知れない。その時に、本当の意味での日本人の目覚めとなるであろう。既に、横田めぐみさんの写真展には30万人の参観者があったことが今日の新聞に報じられていた。

 横田めぐみさんは14歳の時に、曽我ひとみさんは19歳の時に拉致・誘拐された。犯人は北朝鮮の工作員であり、それに協力したのは朝鮮総連関係者であった。その手口はあまりにも非人道的で暴力的なものだった。

 このブログにまとわり付き、右翼の暴力を書き込んでいる者がいるが、その暴力性は到底比較にならないものである。突然襲い掛かり南京袋に押し込んで、そのまま詰め込むという乱暴な手口で連れ去られたのである。

 このビデオの中で反日のスローガンを叫んでいる朝鮮人こそ、まさにそのような犯罪性を秘めた恐るべき非人間的な獣のような者達である。北朝鮮の独裁者・金正日はこの恐るべき犯罪を認め謝罪し、その工作活動に加わった者は既に処分したと語った。

 しかし、それは真っ赤な嘘で、自らがその首謀者であり、加担した者も国家の英雄待遇を受けている。そのような国家指導者に忠誠を誓い、日本という国家に敵意を剥き出しにして威圧する。

 彼ら在日朝鮮人を日本から追放しなければならない。ようやく、その気運が日本の至るところから、澎湃(ほうはい)として沸き立つだろう。この映像こそ、その役割を果たすものであると確信します。

 粘着している反日書き込み工作員には、いくらでも書かせておきましょう。彼らの性懲りもないその本性がよく現れているではありませんか。少女を誘拐し奴隷のように幽閉する。

 そのような国家体制と民族に盲目的に従い、日本にあだなす反日妄動分子どもに、必ずや我々日本民族が正義の鉄槌を下すまで、その時がやってくるまで皆さん、共にこの屈辱に耐え抜き、来たるべく民族の栄華を取り戻す日を信じて戦おうではありませんか!

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