「反日屋」のスポンサーは特定アジア
特定アジア勢力と結託する“反日屋”
日本を弱体化させて支配を目指す！
東アジアにおいては20世紀の残滓でもあるコミュニズムという妖怪が未だに幅を効かし、日本における“反日屋”をマインドコントロールしている。また、日本のマスメディアはこの“反日屋”と“在日”に支配され、国家に敵対する怪物へと変貌した。
怪物は公然・非公然を問わずこの残滓勢力と内通して、我が国の文化・伝統・歴史を破壊せんがために日夜暗躍している。彼らは夜な夜な徘徊し、今では政界・財界・マスコミ界・労働・宗教界まで幅広く魔手を伸ばしている。
今回の日本経済新聞社の「富田メモ」捏造報道事件で、いかにこの怪物が大きな勢力であるかを見せつけられた。また、安倍官房長官の靖国参拝についても、この怪物どもは連携を強めています。
連中の裾野は広く、広範囲な反体制運動に支えられています。反戦平和などというスローガンを掲げてはいますが、その実態は暴力的な極左集団も内包しています。
このような連中がこの８月に入ると勢いづいて、侵略戦争云々を声高に叫びますが、これは特定アジアと結託しての日本弱体化であることは、もう既に多くの愛国者によって見破られています。
このような連中が決まって口にすることがあります。それは特定アジアに対する「謝罪」です。靖国参拝に内政干渉するのも、実は日本にいつまでも謝罪させるためでもあります。
日本は侵略戦争の加害者である立場を忘れ、傲慢になっている。その反省のなさの現われが靖国参拝であり、真摯な謝罪の気持ちを放棄している―と、このような悪罵を投げかける。
いつの場合も、これに便乗して日本を批判するのがマスコミであるから、彼らマスコミが特定アジアと結託していることに疑う余地はありません。このような“反日屋”が跳躍跋扈しているのが現在の日本なのです。
では、そもそも「謝罪｣とは何か？
それは靖国批判と同一線上にあります。かつて日本が大東亜戦争で戦ったことを侵略戦争と規定するものです。つまり東京裁判史観に基づく歴史観より導かれて来たものです。言うまでもなく東京裁判史観とは連合国のサイドに立ったものです。
でも、そう規定すると、ここで不思議なことが分かります。
そもそも日本やドイツを裁いた戦勝国の裁判において、特定アジアは中国のみで、その中国も単なるお客さん扱い。主役は何と言っても米英とソ連（当時）でした。ところが米英やソ連は日本に謝罪など求めていない。
ここで我々はこれまでの認識をもう改めなければならないでしょう。
特定アジアと結託する“反日屋”は東京裁判史観に基づいているようで、実は違っていました。敵の正体はもうお分かりでしょう。中国、韓国、北朝鮮の手先となって、自らが支配権力の奪取を企てているのです。
つまり、彼ら“反日屋”のスポンサー兼ディレクターこそ、真の敵なのです。彼らこそ国家転覆を狙う勢力なのです。
そして、何故彼らが靖国を恐れ、靖国参拝に干渉し続けるのか。それこそがこの問題を解き明かす鍵となるのです。
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Posted by the_radical_right at 20:09│
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偏向報道・反日マスコミ
反日利権(挨拶)
アメ兵も戦争賠償で訴訟を起こしてます。
吉田茂が戦争賠償を求めたインドネシアを黙らせた気概を代議士先生に見習って貰いたいもんです。
＞Jones@Amsterdam 様
御指摘を有り難う御座いました。
中韓および国内の反日はあたかも国内外全ての人々が靖国参拝に反対しているかのように喧伝し、変考メディアの紙面には米国の上下院議員や政府高官の言葉を引用してまで靖国参拝に疑問を投げかけるような論調が掲載されたりしますが、米国（現政権）は理解を示しているということを言いたかったのです。表現はいささか不適切でした。
中韓北が日本のマスメディアにスパイをもぐりこませ、筋の通らない反日報道を行い、国民を欺こうとしてるとは明白だとおもいます。
しかし、最近は、反日マスメディアが逆に中韓北を利用し、手っ取り早い金儲けにまい進しているのでは？と錯覚さえ起こします。
まあ、中韓北は日本の弱体化と隷属化を望んで、また反日マスメディアは効率の良い金儲けを望んで、その利害が一致しているのだと思っています。
これプラス反日主義者の自己満足でしょうか。日本はまともになりつつある、と言うのが私の考えですが、もう少しかかりますね。
>>管理人さま
ｱｰﾐﾃｰｼﾞはキリスト教の概念を基にして発言したのです。
靖国はいわゆる日本の歴史、伝統(宗教感も含む)のかたまりです。
それをｱｰﾐﾃｰｼﾞが都合の良いことを言ったから真摯に受け止ろと言うのは横暴ではありませんか？？
靖国を守のはアメリカ人でもなく中国人でもなく平和を切実に願う日本人、私たちなのです。
各位 コメントを有り難うございました。
先ほど、テレビ朝日系の『サンデープロジェクト』にて田原総一郎が訪米した際、アーミーテージ前国務副長官に「米国が東京裁判で断罪したＡ級戦犯が合祀されている靖国神社に日本の総理が参拝することは反対でしょう？」と問うたところ、アーミーテージ氏が「私はカソリックで、カソリックでは生きている間に罪は問うが、故人となった後は一切罪は問わない。だから靖国神社への参拝も反対ではない」と述べられたことを明かしました。
中韓及び国内の反日勢力はこうした諸外国の見解を真摯に受け止めるべきですね。
「東京裁判」で被告とされ、有罪判決を受け処刑された７名を含め各地での軍事裁判で有罪判決を受けた関係者全員の名誉は昭和26年9月8日署名され、翌年の4月28日に発効した対日平和条約第１１条により関係当事国の承認を経て、回復されています。
当然半島所在の２国は当事国という観点で言えば日本であり、中華人民共和国とは昭和53年8月12日署名、10月23日 批准書交換・発効した日中平和友好条約で戦争状態は終結しました
したがって、「A級戦犯」なるものは、国際法上、国内法上現存しません。歴史学上の単語として存在するのみです。当然、これを取り上げるときは「東京裁判」なるものの学問上の検討もお願いしたいものです。
仮にマスコミがしてるように,富田メモに昭和天皇のお言葉が記されてるとして考えてみても、
非公式（マスコミでも知らなかった）の発言が、他界した後に一人歩きしてる現状こそ（影響を考えて慎重な言動を心がけておられた）昭和天皇のお心に反してるのではなかろうか。としか考えられない。
一番の問題は日経新聞の、まるで昭和天皇が現在の靖国問題に答えたかのような見出しと、それに乗ったマスコミと（反小泉）議員です。天皇のお言葉を政争に使ったことは事実です。責任を問われるべきでしょう。
終戦日間近のこの季節。
日本の新聞なら、昭和天皇陛下が書かれた終戦の詔書を詳細に紹介して欲しいものです。
ttp://syoukensyougo.blog69.fc2.com/blog-entry-51.html
↑のサイトで読みやすく訳された物を載せられています。
本当に、これだけ威徳の有る皇帝、世界中探しても滅多に居ませんね。
日経の杉田社長は富田メモ発表前にシナを秘密訪問。中国共産党幹部と打ち合わせしています。これで日経がどういう新聞かはっきり分かりました。
終戦後、アメリカは国際法を無視してまで徹底的に日本を骨抜きにしました。
ロシアも日本に食いついていたのですが、アメリカが強引に引きはがし監視を続け。そうして忠実な犬にしようとしたのですが、ほぼ成功しています。
日本はアメリカに繋がれて順調に成長してきましたが。
そこに影から寄生虫かウイルスのように侵入し、勢力を広げようとしているのが｢中国、朝鮮」
患部はかなり侵蝕されていますが、病原体が本性を隠しているので治療が難しい。
体力が奪われないうちに日本人の皆が目を開き、身を清める事が最良の薬ではないでしょうか。
アメリカとは繋がれるので無く手を取り合う関係になるべきですが、日本が健康になる事が先決です。
