「従軍慰安婦なる用語はそもそもなかった」とする中山文科相の発言が波紋を呼んでいるが、周知の通り慰安婦は当時、軍の要請を受けた地元業者が募集したものであり、強制連行なる事実さえなかった。
猛反発の姿勢を示す韓国政府に問いたい。
百歩譲って韓国側が主張するような強制連行があったとして、そのような蛮行に対し韓国人男性らが抗したという事実が、当時の資料から一切見つかっていないのは一体どういうことだ？女性が武力を背景に、性の奉仕を強いられた時、一致団結して立ち上がるのが同胞の男たる者の責務であろう。それこそ韓国人男性が腑抜けであったことを証するものではないのか？
さらに問い質すべきは、現在、日本国内に“エステ”と称する韓国風俗店が林立し、自ら進んで不法滞在という立場に甘んじながら性風俗業に従事している韓国人女性がいかに多いことか。彼女らもまた「強制的に日本へ連れてこられた」と言い出さないという保障はどこにもない。人身売買問題で対象国として指摘される昨今の状況は、そのような未来を暗示しているようにも思えてならない。
数十年先の子孫らに新たな禍根を残すことのないよう、従軍慰安婦問題で日本の責任を厳しく問う韓国政府は、我が国に多数存在する韓国人の不法滞在者を即刻退去させるべく、また、更なる不法入国不法滞在者を増加させぬよう速やかなる協力姿勢を示すべきであろう。
