新しい視点から見るコロナ問題
←ブログランキングへの応援クリックお願いします。新型コロナ・ヒステリックな９０日間（８）中間まとめ〜ザ・ゲイツ劇場
世界人類が訴訟を起こすべき相手は、コロナ・ウィルス製造疑惑の中国だけではなさそうだ。
中国政府が【単独で】ウィルスを製造して世界中にまき散らしたという単純な構図ではない。中国政府は真実を語るべきであろう。
さて、コロナ騒動の渦中において大活躍した組織・人物とビル・ゲイツ氏との関係が明らかとなった。投資会社ビル・ゲイツ・ファンドから寄付などの名目でこれらの組織に巨額が流れていたというのである。
このようなネットワークは目的遂行のためには効率的である反面、芋づる式で全体が挙げられてしまうという欠点がある。
彼らの最前線はすでに崩壊し、もはや戦線後退を余儀なくされている。イスラエル元モサド諜報員によれば、表に姿を表さない黒幕は失敗者には容赦がないため、この一派も黒幕からの救護は得られないどころか、詰め腹を切らされることだろう。（ゴーン社長の国外逃亡劇で見たように）彼らは複数パスポートと複数偽名をもつから、別人になりすまして日本に逃げ込んでこなければ幸いである。
不満分子や犯罪者を指揮して国内騒乱を仕掛けるのは革命専門部隊であり、彼らは各国の反国家主義極左・移民勢力を火種として過激なデモやクーデター、内戦や革命を仕掛ける。
しかしコロナ騒動を指揮したのは、病原性を示す微生物や有害ワクチンなどを扱う生物兵器専門部隊である。彼らは配下の政治家・官僚・医療薬事関係者・学閥を動員して謀略を実行する。 これは「静かな戦争」とも呼ばれる。
しかしコロナ騒動を指揮したのは、病原性を示す微生物や有害ワクチンなどを扱う生物兵器専門部隊である。彼らは配下の政治家・官僚・医療薬事関係者・学閥を動員して謀略を実行する。 これは「静かな戦争」とも呼ばれる。
ちなみに１９１７年〜欧州諸国で数千万人を死に至らしめたスペイン風邪（インフルエンザ）大流行もまた、自然発生的なものではなく、製薬会社イーゲー・ファンベル社が開発した「ワクチン」接種が原因で引き起こされたことが明らかになっている。
世界各国は、敵が国内に仕込んだ様々な火種を抱えており、この火種はいつでも外国からの指示で火の手を上げる。プロパガンダを呼んで炎を煽り、偽情報で国民の心理神経操作（情報・心理・思想戦）を行うのがマスメディアの役割であることは言うまでもない。
敵に勝利する鍵は、真の敵と代理人（雇われ実行部隊）とを見極め、彼らの行っていることを記録して分析し、敵の戦略と目的とを洞察することにあるのではないだろうか。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
・WHO（世界保健機構）：テドロス事務局長の中国援護射撃的発言によって「中国のパペット組織」の印象が強くなったが、本来はビル・ゲイツ氏と巨大多国籍製薬企業からの豊富な財政支援（投資）を受ける半官半民の組織であり、国際的投資・金融業からなる一握りの独占企業体に所有されている。
大規模ワクチン接種事業の主体である。世界各国の拠出金がどのように使われているかは不明な点が多い。トランプ大統領は、ＷＨＯからの脱退と拠出金の恒久的停止を決定する大統領令に署名した。
大規模ワクチン接種事業の主体である。世界各国の拠出金がどのように使われているかは不明な点が多い。トランプ大統領は、ＷＨＯからの脱退と拠出金の恒久的停止を決定する大統領令に署名した。
・GAVIアライアンス：ゲイツ財団＋WHO＋ユニセフ＋世界銀行＋国際金融・投資家＋巨大製薬会社などが大規模ワクチン接種事業のために立ちあげた組織。その傘下に各国の政治家・官僚・医師会・学術界・マスメディアなどを従えた国際的な医療薬事カルテルを形成し、各国の医療の枠組みに多大な影響力をもつとされている。コロナ騒動では「コロナ対策費」や「対コロナワクチン開発」の名目で各国が拠出した巨額の資金がこの組織に流れているが、使途は不明。
・英インペリアル・カレッジ・ロンドン：WHOの後押しで、人類史上初の「世界同時ロックダウン（全国民を対象とした都市封鎖・外出禁止策）」のシナリオを担当。このシナリオを根拠として、即座にフランス政府が強行、次いで世界各国がこの措置を踏襲した。しかしその科学的根拠となる数理モデルは、シミュレーション結果の誤差が過大となる初歩的欠陥を持つモデルであり、シミュレーションされた数値が現実と大幅に乖離していることも判明した。
ロックダウンは深刻な社会経済崩壊と疾病者・死者増大という人為的大災害をもたらしたことが指摘されているが、それを叫んだ専門家らやメディアは沈黙している。ちなみにフランス大統領はロスチャイルド銀行総支配人の経歴をもつユダヤ系エマニュエル・マクロン氏である。
ロックダウンは深刻な社会経済崩壊と疾病者・死者増大という人為的大災害をもたらしたことが指摘されているが、それを叫んだ専門家らやメディアは沈黙している。ちなみにフランス大統領はロスチャイルド銀行総支配人の経歴をもつユダヤ系エマニュエル・マクロン氏である。
・米CDC（アメリカ疾病予防センター）：公衆衛生およびワクチンに関してアメリカ政府に助言を行う米保険福祉省管轄の研究所。患者の死亡報告書の死因欄をCOVID-19に偽造するように医師たちに強要したため、多くの医療関係者がネット上に怒りを表現した。さらに病院で入院患者をCOVID-19患者とすれば１万３０００ドル、人工呼吸器を使用すればその三倍が支払われた。コロナ脅威を偽造するためにコロナ感染者数・死者数をかなり水増した疑惑がある。
・米ジョンズ・ホプキンス大学：COVID-19大流行に先だって、昨年１０月にゲイツ氏ら寡頭勢力の集まるダボス会議で「世界的疫病流行パンデミック・シュミレーション」を行った。
コロナ騒動では、COVID-19の資料や統計情報、分布図の作成を一手に担い、世界各国のマスメディアや厚生省の情報源はすべてここに一元的に統制されていた。なお資料の出典先が「米アレルギー感染研究所（ＮＩＡＩＤ）」の場合もまれにあるようだが、NIAIDはお仲間のＤｒファウチが所長を務める研究所。
コロナ騒動では、COVID-19の資料や統計情報、分布図の作成を一手に担い、世界各国のマスメディアや厚生省の情報源はすべてここに一元的に統制されていた。なお資料の出典先が「米アレルギー感染研究所（ＮＩＡＩＤ）」の場合もまれにあるようだが、NIAIDはお仲間のＤｒファウチが所長を務める研究所。
・英オックスフォード大学：ワクチンの研究拠点。イギリスの医学系雑誌「ランセット（ＬＡＮＣＥＴ）」誌に掲載された、同大学マンディープ・メラー博士を筆頭執筆者とした論文が物議をかもした。この論文は、クロロキンを用いた治療法の無効性と危険性を伝えると同時に、レムデジビルを手放しで推奨するものだった。
即座にWHOやフランス政府がこの論文を根拠としてクロロキンの使用禁止を発表した。しかし分析の元となったデータに不透明な部分が多く、論文執筆者と掲載元ＬＡＮＣＥＴ社に、世界中の専門家たちから「クロロキン潰しが目的の論文だ」と批判が殺到。
さらにLANCET社には、世界180名以上の医療関係者が公開書簡を提出し、掲載一週間後に論文を取り下げる事態となった。LANCET誌は世界五大医学系雑誌のひとつとされ、世界的権威として認められていた専門誌だったが、この論文掲載によってその評価が「一週間で地に落ちた」。
さらに伝統あるオックスフォード大学の高名にも傷をつけることになり、この騒動は「ランセット・ゲート事件」と名付けられた。ちなみにＬＡＮＣＥＴ誌の編集者は、トランプ大統領が「ＷＨＯ脱退とＷＨＯへの資金拠出の恒久的停止」決定を表明したときに、アメリカ政府を「ならず者」と罵った。
即座にWHOやフランス政府がこの論文を根拠としてクロロキンの使用禁止を発表した。しかし分析の元となったデータに不透明な部分が多く、論文執筆者と掲載元ＬＡＮＣＥＴ社に、世界中の専門家たちから「クロロキン潰しが目的の論文だ」と批判が殺到。
さらにLANCET社には、世界180名以上の医療関係者が公開書簡を提出し、掲載一週間後に論文を取り下げる事態となった。LANCET誌は世界五大医学系雑誌のひとつとされ、世界的権威として認められていた専門誌だったが、この論文掲載によってその評価が「一週間で地に落ちた」。
さらに伝統あるオックスフォード大学の高名にも傷をつけることになり、この騒動は「ランセット・ゲート事件」と名付けられた。ちなみにＬＡＮＣＥＴ誌の編集者は、トランプ大統領が「ＷＨＯ脱退とＷＨＯへの資金拠出の恒久的停止」決定を表明したときに、アメリカ政府を「ならず者」と罵った。
・英BBC（イギリス放送協会） MEDIA ACTION：各国マスメディアの司令塔。コロナ関連報道では、各国主要メディアが一斉にコピペニュースを垂れ流した。
・NIH（アメリカ国立衛生局）：レムデジビルの臨床研究を担当。ＮＩＨが実施した臨床試験では「レムデシビルは症状が進行したCOVID-19患者の回復を促進する」と結論している。マスメディアや専門家らのレムデジビル押しはこの研究を根拠にしている。
・Drファウチ：Dr.アンソニー・ファウチはアメリカの医師、免疫学者。ＮＩＨ内にあるＮＩＡＩＤ（アレルギー感染研究所）所長であり、人造ウィルス説に反対し、ロックダウン強硬派としてトランプ大統領と対立している。
ホワイトハウス新型コロナウィルスCOVID-19対策タスクフォースのメンバーの一人。トランプ大統領に反抗するシーンがフェイクスメディアで英雄のように持ち上げられている。
アメリカ合衆国の医療制度に多大な影響力をもち、その影響下の米医師会は、COVID-19治療にクロロキンを用いた医師は医師免許をはく奪する旨の通達を出した。映画「プランデミック」でもファウチ氏の名が挙がっている。（参照：
ホワイトハウス新型コロナウィルスCOVID-19対策タスクフォースのメンバーの一人。トランプ大統領に反抗するシーンがフェイクスメディアで英雄のように持ち上げられている。
アメリカ合衆国の医療制度に多大な影響力をもち、その影響下の米医師会は、COVID-19治療にクロロキンを用いた医師は医師免許をはく奪する旨の通達を出した。映画「プランデミック」でもファウチ氏の名が挙がっている。（参照：
http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/archives/53356115.html#comments）
※これらの組織や人物たちは英米を表看板（拠点）にしているが、英米の国家・民族とは無関係であり、むしろそれらに対立している。国際金融財閥は英米に拠点（国際金融街）を置いていることも想起すべきである。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊（つづく）
【参考記事・動画】
アメリカ国立衛生局ＨＰより転載：「アメリカ国立衛生研究所の臨床試験によるとレムデシビルは症状の進行したCOVID-19患者の回復を促進する」2020/04/29
【ＡＦＰ＝時事】トランプ大統領のWHO脱退意向に各方面から批判 ２０２０・０５・３１
世界保健機関（WHO）から脱退する意向を表明したドナルド・トランプ大統領に３０日、各方面から批判が殺到した。
欧州連合EUは「いまは協力と共通の解決策を強化すべき時だ」「国際的な成果を弱める行動はさけなければならない」とする声明を発表し、政府に新型コロナウィルスへの対応に問題があったとして、WHOへの資金拠出を恒久的に停止するとした決定を見直すように求めた。
英医学誌ランセットの編集者、リチャード・ホートン氏は「狂気と恐怖が同時に来た」「米政府は人道上の緊急時にならず者になった」と述べた。
TOCANAより転載：ビルゲイツの陰謀をオスカー監督がTVで激しく糾弾！コロナワクチンで全人類マイクロチップ埋め込み・・・・暴露映画製作へ！？ 2020/05/16
以上
尚、このシリーズは今回のコロナ感染問題を日本のマスコミ報道だけでなく、世界中特に米欧メディアなどが報道している新仮説を紹介しながら検証して来たものであり、何が真相なのかを探る意味において紹介しているものです。
都知事選挙に関しての記事
都知事選挙の第一声は中共シナ大使館への抗議街宣でしたが、今朝見ると14万７千回再生されています。２１日のブログには次のように書きました。
＜その映像は既に桜井誠チャンネルやせと弘幸チャンネル、はとらずチャンネルで11万回もの再生数となっており、候補者の中では初日の映像としては一番見られている。＞
つまり２日間で３万７千人増えています。最終日にどれだけの人がこの抗議街宣を見るのか？非常に楽しみとなりました。
もう、一度行って欲しいという支援者の声が私にも寄せられています。
香港の自由象徴「7月1日大規模デモ」禁止の危機 コロナ対策名目に集会禁止令延長で
以上
尚、このシリーズは今回のコロナ感染問題を日本のマスコミ報道だけでなく、世界中特に米欧メディアなどが報道している新仮説を紹介しながら検証して来たものであり、何が真相なのかを探る意味において紹介しているものです。
都知事選挙に関しての記事
都知事選挙の第一声は中共シナ大使館への抗議街宣でしたが、今朝見ると14万７千回再生されています。２１日のブログには次のように書きました。
＜その映像は既に桜井誠チャンネルやせと弘幸チャンネル、はとらずチャンネルで11万回もの再生数となっており、候補者の中では初日の映像としては一番見られている。＞
つまり２日間で３万７千人増えています。最終日にどれだけの人がこの抗議街宣を見るのか？非常に楽しみとなりました。
もう、一度行って欲しいという支援者の声が私にも寄せられています。
香港の自由象徴「7月1日大規模デモ」禁止の危機 コロナ対策名目に集会禁止令延長で
香港の民主派が2003年から続けてきた7月1日の大規模デモが、今年は初めて行えない可能性が出ている。香港政府が16日、新型コロナウイルスの感染拡大防止を理由とした集会禁止令を7月2日まで延長すると発表したため。香港返還記念日に当たる7月1日の大規模デモは、香港の「自由」を象徴する一大イベント。民主派は「新型コロナ対策を名目にしたデモ封じだ」と当局を強く批判している。
香港では03年、政府が国家への反乱などを禁じる国家安全条例案の成立を目指したが、7月1日に50万人規模の反対デモが起き、政府は条例案の撤回に追い込まれた。これ以降、民主派は毎年、7月1日に普通選挙の実現などを要求する大規模デモを行い、19年も約55万人（主催団体発表）が参加した。香港政府が03年以降も国家安全条例を導入できなかったため、中国政府は今年5月、直接介入によって香港に国家安全法制を制定…
https://mainichi.jp/articles/20200617/k00/00m/030/253000c
これは昨年のデモの様子です。
この７月１日は香港では大規模なデモが開催されると思いますが、中国共産党は徹底的に弾圧し世界中の批判が集まるものと思う。欧米の中共大使館前には多くの民主化を求める人たちが押しかけるものと思います。
映像紹介
本日も政治ブログの中で、マスコミの不公平な報道やそれに戦う桜井候補を取り上げて下さったブログがありましたので引き続き紹介します。
先ずはいままで取り上げて頂いたブログ
政治ランキング4位 さくらの花びらの「日本人よ誇りを持とう」
政治ランキング13位 韓国厳選情報
政治ランキング２０位 戦後体制の超克
政治ランキング２７位 政経ワロスまとめニュース
政治ランキング ５０位 きゅうじのブログ アメブロ版
https://mainichi.jp/articles/20200617/k00/00m/030/253000c
これは昨年のデモの様子です。
この７月１日は香港では大規模なデモが開催されると思いますが、中国共産党は徹底的に弾圧し世界中の批判が集まるものと思う。欧米の中共大使館前には多くの民主化を求める人たちが押しかけるものと思います。
映像紹介
本日も政治ブログの中で、マスコミの不公平な報道やそれに戦う桜井候補を取り上げて下さったブログがありましたので引き続き紹介します。
先ずはいままで取り上げて頂いたブログ
政治ランキング4位 さくらの花びらの「日本人よ誇りを持とう」
政治ランキング13位 韓国厳選情報
政治ランキング２０位 戦後体制の超克
政治ランキング 30位 草莽隊日記
都知事選挙に立候補した桜井氏を未だに取り上げないマスコミを嗤う!
今回新たにご紹介頂いたブログ都知事選挙に立候補した桜井氏を未だに取り上げないマスコミを嗤う!
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都知事選】多くのメディアがスルーしている日本第一党の桜井誠を日刊紙が徹底取材 ｷﾀ━━━(ﾟ∀ﾟ).━━━!!!
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桜井誠 史上初！都知事選挙VR街宣
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