2020年06月02日

新型コロナ・ヒステリックな90日間(6)


新型コロナ・ヒステリックな90日間(6)

〜疫病流行とワクチンの奇妙な関係

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  新型コロナ・ヒステリックな90日間(6)〜疫病流行とワクチンの奇妙な関係


ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、人道的慈善事業の美名のもと、WHOや世界銀行、ワクチン業界などと提携して「GAVIアライアンス」を設立し、巨額の資金を投じて大規模ワクチン接種事業を運営している。
https://ja.wikipedia.org/wiki/GAVI%E3%82%A2%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%82%A
2%E3%83%B3%E3%82%B9

以下の動画や記事にあるように、2010年にビル・ゲイツ氏は、自身のワクチン事業の目的を「人口を抑制するため」と公言している。

すでに半世紀以上前に、余剰人口の人為的削減の必要性を提唱していたバートランド・ラッセル卿(註)は以下のように述べている「現在、世界の人口は一日に5万8000人ずつ増加している・・・戦争は人口削減の観点から見れば期待外れだった。しかし細菌戦争ならば効果があるかもしれない。(14世紀にヨーロッパの人口を激減させた)黒死病(ペスト)のようなものを各世代ごとに一度づつ、世界中に蔓延させることができれば、世界が人間であふれることはないだろう。」

彼らは、世界的人口の爆発的増加による地球環境・資源・食糧の危機を憂慮して、その解決策として世界人口を人為的に制御することが望ましいと真剣に考えているようである。
もちろんすべてのワクチンがそのような意図や目的をもって開発・製造されるのではないことは言うまでもない。

だが人類選択的な人口抑制計画で、一方的に削減対象とみなされる我々人類にとっては、かなり深刻で危機的な現状ともいえる。

本来ならばこのような現状に対して国民の健康や生命を守るべきは各国の政府だが、残念ながら日本の政府や各省庁の現政策には、国際的な寡頭勢力の影響力が色濃く反映されていることはもはや疑いようもない。

ワクチンのリスクはすでによく知られているが、ここではコロナ騒動との関連でワクチン問題を取り上げている。

註)バートランド・ラッセル卿:1872-1970,イギリスの哲学者。平和・女性解放運動に従事してノーベル文学賞受賞。物理学者アインシュタインと共同で「脱原発宣言」を発表。有色人種好み、白人嫌悪で有名だが、有色人種は優先的に削減すべき対象との考えを表明している。

***************
■https://web.archive.org/web/20100308215820/https://www.financialsense.com/
editorials/engdahl/2010/0304.html

FINANCIAL SENSE EDITIONALSより転載:ビル・ゲイツ氏、人口削減のためのワクチンについて語る, by William Engdahl, 2010.03.04 抜粋概訳

マイクロソフトの創始者であり、世界屈指の大富豪の一人であるビル・ゲイツ氏は、自らの非課税団体ビル&メリンダ・ゲイツ財団を通じて巨額の寄付を行い、アフリカにおける食糧不足や貧困を解消している慈悲深い博愛主義者のイメージを我々に印象づけている。
しかし最近彼は、カリフォルニアでの会議において、彼の慈善事業の目的が「人口削減」であることを明言した。

彼はカリフォルニアで開催されたTED2010の会議で、「Innovating to Zero!」と題するスピーチの中で以下のように述べた。

「まず何にも優先して人口問題(に取り組まなければならない)。今日の世界の人口は68億人である。今後は90億まで増加するだろう。今、もし我々が新しいワクチン、医療、生殖器の衛生サービスに関する大規模事業に取り組めば、おおよそ世界人口を10〜15%減少させることができるだろう(註1)。」

簡単に言えば、世界に対して大きな力を持つ人物が、世界の人口増加を抑制するためにワクチンを活用することを要求しているのである。しかもワクチン事業に大きな影響力を持つゲイツ氏が、ワクチンについてそのように発言しているのである。

寡頭勢力エリートたちが集まる2010年1月のダボス世界経済フォーラムで、ゲイツ氏は、今後10年発展途上国の子供たちのために新型ワクチンの開発して送りとどけるために、彼の財団を通じて100億ドル(75億ユーロ)を提供することを発表した(註2)。

数十億の事業規模を持つゲ イツ財団の最重要課題は、とりわけアフリカをはじめ他の発展途上国におけるワクチンの予防接種事業である。ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、世界銀行、WHO、ワクチン業界と提携して「GAVIアライアンス」を設立しているが、この組織の最終目標は、途上国のすべての新生児にワクチンを投与することだ。

これは高貴で慈悲深い活動のように聞こえるだろう。
だが問題は、ワクチン産業は西側諸国でワクチンが処分できなくなると、その危険な(未テストで安全性が証明されていない、あるいは有害性が証明されているような)ワクチンを、何も知らない第三国の人々に何度も廃棄してきたことである(註3)。

幾つかの団体は、ワクチンの真の目的を、人々を病気にすること、あるいは病気に感染しやすくすること、死期を早めることにあると指摘している(註4)。

ごく最近の例では、豚インフルエンザの世界的流行に対してなされた不必要なパンデミック宣言の余波で、先進諸国には(各国が巨大製薬会社から購入した)未テストのワクチンが何億本も余っている。各国はこのワクチン在庫をWHOに譲り渡すことを決定し、WHOはそれを貧しい国々に無償で投げすてる計画だ。

ローマにあるコクラヌリ・サーチセンターの疫病学者ジェファーソン博士は次のように記している「なぜ発展途上国の人々にワクチンを与える必要があるのか?パンデミック(豚インフルエンザの感染拡大)は世界でほぼ終息しているというのに。

貧しい国々でいま最も問題となっているのは心臓循環器系の病気であり、ウィルス性の病気はまるで重要視されてはいない。一億8000回分も彼らに寄付する医学的論拠は何なのだろうか?(註6)」。それだけでなく、日射量が多いそれらの地域では、インフルエンザはさほど問題にはならないし、「恐怖の新型大疫病」とされた豚インフルエンザは、結局は軽いインフルエンザであったことが実際の記録で判明している。

製薬ワクチンメーカーは、乳幼児にワクチン投与をすることによって自閉症や多くの神経や筋肉組織の奇形など、多くのワクチンに使われている有毒なアジュバンドや防腐剤に起因する重大な健康被害については、口をつぐんでいるのである。

註1)ビル・ゲイツ「ゼロへの革新」、TED2010年次総会でのスピーチ、ロングビーチ、カリフォルニア、2010年2月18日  http://www.ted.com/talks/bill_gates.html.
註2)「ビル・ゲイツは100億ドルのワクチンを作ると約束」、ロンドン・テレグラフ紙2010年1月29日付 http://www.telegraph.co.uk/finance/financetopics/dav...

註3)ルイス・ヴォラー, クリスチアン・ヴィルセン「WHOは発展途上国に数百万回分の余剰医療在庫を提供」、デンマーク・インフォメーション、2009年12月22日 

 http://www.theflucase.com/index.php?option=com_content&view=article&id=2419%3Awhos-swine-flu-jab-donations-to-developing-countries-demarks-information-reports&catid=41%3Ahighlighted-news&Itemid=105&lang=en

註4)一つはワシントンの人口研究研究所である。http://pop.org/

註6)ルイス・ヴォラー他、同上(註3)

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https://thetruthwillrise.wordpress.com/the-london-times-“smallpox-vaccine-‘triggered-aids-virus-’”/

TRUTHWILLRISE’S WEBLOGより転載:The London Times−Smallpox Vaccine ‘Triggered AIDS Virus.’
1987年5月11日付の「ロンドンタイムス」紙の記事(注1)より
「天然痘ワクチンがエイズウィルスの感染を助長した」アラン・キャンウェル博士

その報告は、WHOが支援する「天然痘を撲滅するためのワクチン接種プログラム」が、アフリカにおけるエイズの爆発的感染拡大の張本人であることを示唆していた。
中央アフリカに暮らす約1億人のアフリカ人が、WHOによる予防接種のワクチン投与を受けたが、そのワクチンがアフリカ大陸に「眠っていた」エイズウィルス感染症を目覚めさせたのである。
WHOアドバイザーは以下のことを認めている:「天然痘ワクチンに関わる仮説(註2)は、エイズの爆発的感染を説明している。」
HIVウィルスの共同発見者であるロバート・ガロ氏は、ロンドンタイムス紙の取材に答えて次のように語っている:「WHOのワクチン接種プログラムと感染症流行との関係は、興味深く重要な仮説である。」

私はこの数年間、(WHOの)天然痘対策のように、生きたワクチンを使用することはHIVウィルスなどの沈静化している感染症を活性化する可能性があることを指摘してきた。事の重大性にも関わらず、アメリカのマスメディアはその報告について全く沈黙しており、ウィルス発見者のガロ氏ももはや口をつぐんでしまった。

1987年9月、カリフォルニア・モンロビアの国民健康連盟が主催した会議において、ウィリアム・キャンペル・ダグラス氏は、エイズウィルスでアフリカを死に追いやっているとして、WHOをあからさまに非難した。

『WHOがアフリカを殺した』と題した彼のスピーチは出版されて広く普及したが、その中で彼は、WHOが、致命的な動物ウィルスを使って人間を死に至らしめる免疫抑制の合成ウィルスを作り出す実験を行うようにウィルス学者や分子生物学者に奨励していることを告発しているのである。
 
彼は、WHOの定期報告書(Volume 47, p.259, 1972)から一部抜粋している:「ウィルスが実際に免疫機能に選択的な影響を及ぼすかどうかを検証する実験を行うべきである。ウィルスに応答する細胞に対してウィルスが多少なりとも選択的にダメージを加えたとすれば、免疫システムの反応が損なわれる可能性について調査しなければならない。」

ダグラス氏によれば、「それはエイズのことだ。簡単に言ってしまえばWHOは、人間のT細胞システムを選択的に破壊するウィルスを作りましょう、後天的な免疫不全を起こしましょう、と言っているのである。」全文はgoogle.com「WHO Murdered Africa(誰がアフリカを殺したのか)」で読むことができる。
    
ダグラスが1989年に著した書籍『エイズ、文明の終焉』によれば、WHOがアフリカにワクチンを紐付けたと言う。彼は次のように非難する:「世界のウィルス学者達は我々に大災害をもたらした魔法使いであり、一致団結して、ウィルスが致命的な動物ウィルスをもとに研究所で開発製造されたものであること否定する。

科学者の世界では次のような物語が認められているのである:エイズウィルスを持ったアフリカの猿がある原住民のお尻に噛み付いた(そしてその原住民がエイズに感染した)。その原住民は街に出かけて売春婦に感染させ、その売春婦は地元の銀行マンに感染させ、さらにその銀行マンは妻と三人の恋人に感染させた。そうこうしているうちに、アフリカでは7500万人の人々がエイズに感染したという(註3)。全くばかげた話である。」

註1)この記事の冒頭に「ロンドンタイムズ紙はイギリスで最も権威あるとされた高級紙のひとつ」とある。WHOは天然痘撲滅計画と称してアフリカ、ブラジル、ハイチなどの貧困地域で現地人に天然痘ワクチンの予防接種を実施したが、予防接種を行った地域にHIV/エイズ感染が急激に広まったと報じられている。

註2)天然痘ワクチン注射がエイズ感染症の直接的原因とする仮説。エイズ感染は、天然痘ワクチンにエイズウィルスを混入させて直接注射したことにより引き起こされたとする。

註3)エイズウィルスは「アフリカ(ケニア、ウガンダ、ザイール)の森林伐採で地中から出てきた」あるいは「サルとの接触でウィルスに感染したアフリカの原住民から、世界へと感染拡大した」”自然ウィルス”であると世界中に宣伝された。

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■https://www.jphma.org/topics/topics_47_Kennedy_Report.html

日本ホメオパシー財団日本ホメオパシー医学協会HPより転載:命がけの予防接種by ロバート・ケネディ・ジュニア,2005/06/20.米『ローリング・ストーン』誌掲載

※ホメオパシー協会さまによる全文邦訳が掲載されているので、ご興味のある方はサイトにアクセスしてお読みください。この記事の内容は、欧米諸国の報道番組でも取り上げられています。

執筆者のロバート・ケネディ・Jrは、1954年生。アメリカ合衆国第35代大統領J.F.ケネディ氏の甥。環境学法律家、環境問題の弁護士。NPOウォーターキーパー・アリアンス主宰。他多くの環境問題を扱う組織の要職を兼務する。ペース法科大学で長年非常勤教授として教鞭をとった後、現在は同大学名誉教授。著書多数。
https://en.wikipedia.org/wiki/Robert_F._Kennedy_Jr.

***************(つづく)
【参考記事・動画】
・【ロンドン(CNN Money)】 世界で最も裕福な8人が人口全体の下位50%を合わせた額と同じだけの資産を握っている――。

国際非政府組織(NGO)オックスファムが、経済格差に関する今年の報告書を発表した。それによるとトップは米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏・・・米フェイスブックCEOのマーク・ザッカーバーグ氏(他6名)、資産の合計は4260億ドル(約48兆7000億円)に上る。オックスファム・アメリカのポール・オブライエン副社長は、「こうした経済格差によって、何百万人もの人々が貧困から抜け出せず、社会は引き裂かれ、政治にも害が及んでいる」と指摘する。

WEFは4年前、社会の安定を脅かす主な要因として経済格差の拡大を挙げた。オックスファムによると、世界の指導者らは格差縮小を共通の目的として掲げているにもかかわらず問題は深刻化する一方だ。過去30年間で格差が拡大した国に住む人の数は世界人口の7割を占める。また過去25年間にわたり、上位1%は下位50%の合計を上回る所得を手にしてきた。報告書は「富裕層が豊かになれば富が全体にしたたり落ちるとされる「トリクルダウン」理論に言及し「所得と資産はしたたり落ちるどころか、驚くべき勢いで吸い上げられている」と警鐘を鳴らした。

 以上



横2








日本国民党 街頭抗議行動の紹介

 天安門虐殺事件31周年 街頭抗議行動

中国大使館
東京都港区元麻布3-4-33

予定

日時 : 6月4日(木)
   午前11:00〜午後4:00

開催場所 : 中国大使館

参加費 : 無料

参加資格 : どなたでも

事前申込み : 不要

主催 : 実行委員会

お問合せ :


主催:実行委員会 代表王戴(民主中国陣線日本代表)

日時:6月4日(木)

第1次:午前11時 中国大使館前抗議行動

第2次:午後2時30分〜午後4時 JR有楽町駅交通会館前

司会:荒木紫帆

中国国民(王戴)ほか、香港、ウイグル、チベット、南モンゴル、 臓器、台湾、日本

 尚、この抗議行動には私も個人で参加致します。午前11時からの抗議行動に参加します。

 ただし雨天の場合は参加は取りやめます。下の横断幕は紙製なので雨の日には街宣カーには貼れないので取りやめます。


せと農園からのお知らせ
 
ワラビの販売は終了しました。ありがとうございました。


DSC_1821 (1)りんごチップの販売も始めます。これまでの形状とは少し違いますが、味などは変わりません。

価格ですが、これまでの一袋200円より50円アップさせて頂きます。

 これまでの大きな工場での生産ではなく地元の小さな乾燥工場での生産なので高上りになってしまいました。

数もそれほど多くはありません。3袋からの販売となります。送料はジャムと同じです。


 3本セットの場合は下記のジャムの送料と同じです。



IMG_20200313_211129ジャムは3個からの販売となります。


140グラムの小瓶です。一瓶400円です


 3個で1200円となります。


小箱価格となります。

 東京 東北  500円

 北陸 東海  560円

 近畿  648円 中国 四国 784円 九州 沖縄998円 



 
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CIMG0972【健康食品 スナックりんご】

 凍結乾燥方式といって、マイナス90度まで凍らせて、その後一気に昇華させて乾燥させます。

 りんごに含まれている栄養素ペクチンは熱に弱いので加熱すると分解しますが、こちらは全く分解しないでそのまま残ります。

 ペクチンは肌によい成分が含まれていると言われていますが、皮と果実の間にあります。よって皮を剥いて食べては身体に入りません。

 このスナック菓子はそのまま食べることでペクチンを取り入れます。甘味料や合成着色料、食品添加物を一切使用していない究極の自然食品です。

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 「購入したひとの意見」をいただきました。

不思議な食感でしたが、紅茶と一緒にいただくと、リンゴの香りがパーっと口の中に広がりました
ゆっくりと噛んでいると、甘いリンゴを食べているようになってきますね
紅茶に浸けながらいただいも美味しかった。

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 20グラムは300円                     40グラムは500円

 20グラムは3袋で送料込で1400円          40グラムは3袋で送料込で2000円



注文はメールにて受付します。
 
fukushimaseto@gmail.com

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Posted by the_radical_right at 05:58│ mixiチェック
この記事へのコメント
トランプ大統領が、WHO脱退と言った途端にマスコミがリンチ報道。暴動。
WHOってどんだけ怖い連中とつながってるんだって思った。
トランプ大統領もテロだって言ってたし、雇われ暴徒ってわかってるんだろうな。
いつもの黒人VS白人。ワンパターンすぎて草。
マスコミは、コロナ感染で国籍を発表するのは差別だとかいうくせに、黒人とか白人とかは差別にならないのかね?
Posted by 草 at 2020年06月03日 06:45
コロナ騒動の背景にあるものは幾つもの情報が飛び交い、その度に個人的にも精査してきましたが、やはりワクチン利権が最大な理由なのだと
解釈出来ました。
マイクロチップ入りワクチンの強制接種、考えただけで怖ろしい。
このワクチン利権を巡って闇の勢力と真っ向から対峙しているのが米国のトランプ大統領との事でした。
トランプ大統領の身に危険が及ばない事をただただ祈るばかりです。

コロナといえば、非常に貴重な情報を寄せておられる方が居ました。
日本の医師も、診断無しで死因をコロナとして死亡診断書に明記しても構わないといった指示が、厚労省から与えられているといった暴露話であります。
何から何まで闇が深すぎます。

専門家会議の議事録が処分されたなどといった驚きの情報すら目に止まりました。
茶番と恐怖と謎で構成されたコロナ問題ですが、メディア洗脳のもとに
思考が停止したままの日本国民を如何に覚醒させるべきか、少しでも情報量を持った私達によって拡散させなければならないと思います。

ワクチン強制接種。
スーパーシティ法案における全国民への監視管理社会システム。
ムーンショット計画。

例えば電車内でも行動が逐一監視され、善行悪行がチェックされる。
街中では赤信号横断すらチェックされる。
そのように解説されてる方もおられます。
ただし唯一のメリット。
行動が監視されることによって治安が守られるので、どこぞの国の犯罪民族にとっては肩身が狭いかもしれません。
悪行ポイントが加算された場合は強制送還、なんて有ったりして???
個人的願望です。


Posted by 三流高卒愛国桜。 at 2020年06月03日 02:32
>>5
メタボでヤニの自分は、しんだら死んだで
仕方ないとも思う。(笑)

でも、1部の爪の先にも満たないような裕福層だけが儲かるシステムはなんか嫌です。

頭のいい人たちや富裕層や権力の有る人には、庶民も行きたいところに自由に行けたり、ちょっと頑張れば欲しいものが手に入るとか、もう少し頑張れば行きたい学校に行けるとか、そうゆう選択肢を増やして欲しいと思う。

そうやって庶民も思う様に出来る世界の方が、富裕層も益々富むのではないかと思うのだが…。

子供達が先行きもわからない中で、夢や目標を持てと言うのは、感受性の強い子供に取って酷だと思う。

子供だけではなく、今の若い人達も。

不景気しか知らないのに夢持てる???

経済的理由を考えていまだに進学を選べない人もいる。

日本は本当に先進国なのか?と。

話はずれてしまいましたが、このウイルス禍を機に新しい日本のかたち、目標とする社会を作らなけば行けないのではないかと思う。

今の若いお利口さんに育ち過ぎてしまった世代は、どんどん意見を発信すべき。

後ろ盾のいる平和ボケ?時代錯誤厨に負けてはいけない。

新しい時代の価値観を築くべきだ。

景気のいい時代しか知らない、苦労も知らない人達の価値観に合わせてばかりでは、この先の世界はお先真っ暗だ。

せっかくいいツールが沢山あるんだから、それを活かして行動すべきと思う。

バブル残り香世代のおばはんのひとりごとでした。


Posted by 多かれ、少なかれ… at 2020年06月02日 23:30
まあ確かに、アメリカと中国の製薬会社がワクチンで金儲けするためにばらまいた、という説もあるぐらいだ。確かに、将来をになう健全な子供や若者にはただの風邪であり、自己の不摂生で医療負担をかける迷惑な中高年のみが被害を受け、国全体ではトータルとしてプラスになるよう考え出されたウィルスと思っている人は世界中に大勢いるのでは?
Posted by ドイツ兵 at 2020年06月02日 21:31
>報告書は「富裕層が豊かになれば富が全体にしたたり落ちるとされる「トリクルダウン」理論に言及し「所得と資産はしたたり落ちるどころか、驚くべき勢いで吸い上げられている」と警鐘を鳴らした。

竹中平蔵「アベノミクスは100%正しい」
https://toyokeizai.net/articles/-/15884

国際非政府組織(NGO)オックスファムの警鐘と竹中平蔵の言説とでは、いずれが正しいのだろうか?
尤も富裕層にとっては、「所得と資産はしたたり落ちるどころか、驚くべき勢いで吸い上げられている」のが正しく、その意味では「アベノミクスは100%正しい」のかもしれない。



Posted by 市民 at 2020年06月02日 15:19
5
世界人口の激増を心配するヒマが有ったら、自国の経済と少子化について得策を捻るべき時だと思いますが、違うかな?

誰かの言うなりのアホばかりでは、遅かれ早かれ人類は淘汰されるのでは
?

良い仕組みを作る者達と
住民との信頼ある話し合いで永遠ではなくとも、あと暫く幸せに浸る時間も。


Posted by 世界の先進国は… at 2020年06月02日 11:17
5
今井尚哉G、経団連部長クラスたち、日経新聞社、山田真貴子Gなどは、日本人たちを韓国および共産シナへ韓国式誤誘導しています。
-----

韓国および共産シナへ興味があるのは、次の人たちなどでしょうね。

・「今井尚哉グループ(経済産業省、内閣府、首相官邸などの職員たちの一部)」
・「キムチ経団連キムチ部長クラスたち」
・「キムチ日経新聞社、キムチ共同通信社、キムチ自治通信社、キムチNHK、(韓国語を社内公用語とする)日テレなどのKimuchiマスコミ各社」
・「山田真貴子グループ(総務省、経済産業省などの職員たちの一部)=日本人なりすまし帰化未帰化在日韓国人電波利権の総本山」
・「キムチ岩波書店などのキムチ出版各社」
・「日本人なりすまし通名使用帰化未帰化在日韓国人たちによって韓国式騙されている日本人グローバリストたち」
・「日本人なりすまし通名使用帰化未帰化在日韓国人たちによって韓国式騙されている各地方行政体の職員たちの一部
・通名使用帰化未帰化在日韓国人たちによって韓国式騙されている日本人サヨクたち」
・等々
Posted by A敦子 at 2020年06月02日 11:13
人口問題は相対的な問題でしょう。生物としては増殖すると一定の期間後それは急速に減少していく。では人は?
 これは難しいが我が国は島国で人口増加問題にどのように対応してきたかをみればいい。
 それよりもクルド人の蜂起で去る。これは明らかに背後に何者かがうごめいている。
 わが国の外国人問題は武漢ウイルスによる、人の交流が物理的に止まっていることによる、別の問題へ進んだ。
 クルド人の住む地域から我が国日本へ来るにはお金が必要です、鹿麻衣飛行機が必要で来ることは普通にはできない。それが来ていることは背後にそれwp推進する団体があると思う。
 いずれにしても、強制退去処分をすることです。これができなければ、わが国はさらに大きな問題を抱え、それは国の弱体化になって、我々の生存と生活は貧困する。すでに10万円支給で260万人いる外国人にも配るというがそれだけで2600億です。
 この事実を見よ。
Posted by takeshi at 2020年06月02日 07:43