中共が武漢肺炎を隠してきた
米欧Ｖ共産中国の戦い（３）
中共が武漢肺炎を隠し続けてきた
←ブ新型ウイルス発生を警告 昨年３月に中国研究チーム、「対策急務」と論文
2020年05月24日
新たなコロナウイルスによる感染症が中国で発生する可能性が高いことを昨年３月、中国の武漢ウイルス研究所などの研究チームが論文で指摘していたことが２４日、分かった。コウモリから野生動物を通じるなどして人に感染した今回と同様のケースを警告し、対策が急務だとしていた。中国政府が適切な対策を取っていたのか問われそうだ。
論文は、コウモリのウイルス研究で知られる武漢ウイルス研究所の研究者らが中国科学院大などと共同で執筆し、欧州の学術誌に掲載された。
中国ではコウモリを起源とする多くの種類のコロナウイルスが見つかっている。広東省で２００２年に発生した重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）も、これらの一つが動物を通じるなどして人に感染した。
コロナウイルスは変異しやすく、研究チームは新たな流行が「将来も中国で起きる可能性が高い」と予想。「今後の予防策の検討が急務だ」と強調した。
中国はコウモリなど多くの動物が生息し、人口も世界で最も多いことから「中国が新型ウイルスのホットスポット（発生源）になる可能性が高い。いつ、どこで発生するかを予測することが課題だ」としていた。
また、中国では「動物を生きたままの状態で解体して食べると栄養価が高いと考えられている」と指摘。こうした食文化が感染拡大を促す恐れがあるとした。
今回の新型ウイルスは食用の野生動物を取引する武漢の市場で検出された。野生動物を食べることの危険性は以前から指摘されていたが、中国政府が武漢の市場を閉鎖したのは新型ウイルスの感染拡大後だった。
米国は同研究所から新型ウイルスが漏洩（ろうえい）した可能性を指摘しているが、証拠は示していない。中国は漏洩を否定している。
https://www.sankei.com/life/news/200524/lif200524002
以上
新型コロナの感染源がこれでハッキリした。当初から共産中国の武漢市であり、それが世界の常識であるのに、中国共産党の幹部だけがそれを否定していた。米国と欧州各国の首脳は共産中国の責任を問う発言を日増しに強めている。
唯一の例外が日本であり、なぜか日本の政府、与党と野党、マスメディアも沈黙している。この世界との違いは何か？ 日本は共産中国を恐れて何も言えないでいる。今、中国共産党の責任を声高に追及しているのは日本第一党と桜井誠党首くらいなものであり、他の政党はそのことには触れようともしない。
中共もいずれ追い込まれて行くはずで、コロナ問題を米国の責任などと言い張ることは出来ない。
自然に発生した ← ここが最終的な落としどころとなるかも知れません。
意図的ではないが、発生源となり、それを知りながら隠蔽してきた事実は今や覆い隠すことなどできません。
ただ気になるのはこのニュースです。
ビル・ゲイツがフランスでイベルメクチンのコロナ治療第三相治験開始 驚異的な薬効 1日で治り1週間で退院
画期的な薬剤：イベルメクチンはコロナウイルスに対して「驚異的な」結果を示す
newsmax 2020年5月22日金曜日23:16 Google翻訳
https://www.newsmax.com/health/health-news/ivermectin-drug-virus/2020/05/22/id/968688/
世界的な大富豪のビル・ゲイツ氏がこの新型ウイルスの拡大感染を早くから予測してワクチンの開発を始めていたという事実です。しかし、この論文で既に昨年の3月頃から中国の研究機関でこのような論文が公表されていたことが明るみになり、その対策を始めていたとしても不思議なことではありません。
様々なシミュレーションをしてどのようにカネを儲けようと考えるのは、ビル・ゲイツのような人間なら出来ることで、それを現在実行しているという事かも知れない。
＞研究チームは新たな流行が「将来も中国で起きる可能性が高い」と予想。「今後の予防策の検討が急務だ」と強調した。
これをＷＨＯや中国で取り上げられて対策が講じられていれば、これほど世界中に拡散することは防げたはずです。しかし、中国共産党もそれを一切行なわず、ＷＨＯなども何もしなかった。
何もしないどころか、当初からこれを隠蔽してきた。この責任は重大であり、世界的な大流行につながった。発生源が武漢市ではない・・・と中国共産党は主張しているが、さすがに中国ベッタリの日本のマスコミもこれを支持していない。
つまり、世界各国で武漢発生源は広まって行くが、日本だけがそれを報道しないという不可思議な雰囲気が強まるという訳です。
マフィアが支配する街でボスが怖いので、誰もボスの責任を追及しない。それが日本の姿と言わざるを得ません。ボスは直接手を下さないが、チンピラの嫌がらせを怖くて何も出来ないという訳です。
この問題の事実は武漢市の市場から発生したのではなく、武漢市の研究所から漏れたのを知られたくないので、あくまでも武漢市の市場から自然発生して広まったとしたいのでしょう。
この研究論文を出した研究者は今は生きてはいないでしょう。しかし、この研究論文が存在していることは事実ですから、国際社会は中国共産党包囲網を引き続き強めてしっかりと団結していかなくてはなりません。
そして日本です。日本人は極度に中国共産党を恐れています。その畏怖から解放されなければなりません。どこまで反中国共産党の運動を構築出来るかにあります。
6月18日には東京都知事選挙が始まります。徹底した共産中国批判を訴える最大の好機です。左翼やしばき隊などは必死になって中共を擁護するために妨害を繰り返して来るでしょう。
その妨害行動をネットで全世界に晒し、戦うことが大切となります。
７１６円
注文はメールにて受付します。
fukushimaseto@gmail.com
←ブ
Posted by the_radical_right at 06:58│
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なる@icamusu
こいつ在日だからTwitterやってる人は通報宜しく
>>13
突然日本を認め始めたのがヤバい。
何か裏で有るのでは？？？
怪しすぎる。
昨日日本で終息しても、内向きではなく…みたいな発言していたし。
モヤっとした会見だった。
日本人はおかしな事は抗議の声を徹底的に上げるべきです。
>>12
演劇や公演やコンサートを生業としている人達も、ある意味被害者です。
春節前に支那からの旅行者を受け入れなければ、もっと日本は感染者や死亡者は減っていたし、医療従事者もこれ程の苦労や苦痛を受けなくても済んだのではないかと。
強制的に休まされた業種は国に補償してもらう権利があるのでは？
もし、正しく納税されていない恐れが有るのならば、今後の事を考えて、こういう時の為の保険のような、積立のようなものを作って、今後の人生の安全の為に、更に納税される様なシステムを作るべきだと思います。
ただ、海外の様に有名人が政治的発言をし、誘導するのは日本には馴染まないし、それが原因で嫌悪感が湧く人も多くなると思います。
政治的発言する人は、そういう番組のキャスターだけで十分だし、日本のそういう番組は偏り過ぎて嫌悪感所かみていられない。
それを信じている高齢者がいると思うと本当に辛い。
>>10
日中友好とか言っているけど、所詮、反日国家の親玉。
対等な関係なんて有り得ない。
日本企業は、さっさと撤退すべき。
日中友好なんて、日本のノウハウだけを奪うための詭弁では？？？
天皇陛下になんて、会わせちゃならない。
自分の目先の金の計算で、目の前がくもっちゃいませんか？？？
相手はならず者国家の反日のドンですよ？？？
これをやらかしたら、確実に日本は終わる。
反日活動している在日はさっさと母国へ送還を。
その方が反日ではない在日も安心では？？？
無理やり？活動に動員される事も無い。
>>7
takesiさん、コメント欄をお借り致します。
m(_ _)m
いつも有難うございます。m(_ _)m
まだ、チャイナマネーで恩恵が受けられると思っている富裕層は目を覚ませ！
それしかない。
チャイナにある施設は全部捨てて日本に戻って来い。
これからの世界がどうなるか真剣に考えろ！
私、底辺は、チャイナマネーで儲けた方々の道連れは嫌です。
香港や台湾みたいな状況で日本人は戦えるのか？
甚だ疑問です。
あんな、言論の自由もない、本当のことを言うと拘束されたりタヒぬリスクの責任をあなた方は全日本国民に責任を取れるのですか？？？
チャイナに置いた工場は投げ捨てて、日本国内や反日国家では無い国に拠点を移すべきです。
日本の田舎にはまだ土地も人員もある。
このチャイナウイルス禍において、暫くはインバウンド等望めない事を知るべき。
例え呼んだにしろ、あの国が終息などしている訳はないから、国内での観光需要を発掘し、その為にも日本国内での日本人の収入を増やすべきです。
間違っても来年のオリンピック前に反日国家支那からの旅行者を入れるべきではない。
差別では無いです。
支那以外もそうすべきです。
終息していないならば当然です。
平時の時も、チャイナウイルス禍の時も同じく、自国で何とか出来る国家でなければ、交流の意味は無い。
日本の感染者の多いピーク時は、まだ支那から受け入れをしていたからでは？？？
受け入れを止めてからの自粛で感染者も減ったのでは？？？
時期的に見るとそれが1番しっくり来る。
医療従事者を労うならば、一部の富裕層や利権の有る者の為に売国する事を止めるべきでは？？？
誰もが不思議に思う。途中から言動が変わってきた安倍さん。奥さんの言動も常識ある女性のものとは絶対思えない。成人して４０年もたった大人が急変するという事は裏に隠されたものがあるからだ。奥さんは居酒屋など経営してるが、店に誰が来ても分からないし、通信も自由だし、周囲の人は危ないと思わないのか。昔、北朝鮮の拉致問題で安倍さんが小泉さんと同行したときは、当たり前だが眠り薬やら興奮剤混入を警戒していた。だから水と握り飯持参で行ったくらい危機感覚を持っていたのに、今はチャイナの操り人形の様だ。自民党多くの人たちもチャイナに僭主が控えているとしか見えない。わかるかな。
8）7）思想信条表現の自由 支那中共南北朝鮮はわが国の敵国である。
わが国の自動車産業が危機に瀕している。これは武漢ウイルスより衝撃がきがおおきい。しかもその回復はあるのか？それすら見えない。そのお助けとして支那市場があるとは思ってはならない。
リニアーも必要なくなる。あらゆる意味で世界が変わった。
自粛を要請するというが、行政府が市民に要請している。現象を見ると行政府は要請しているだけで何もしてない、補助金を出すというが選挙対策に過ぎない、現状の経済苦境に対して政府は実質何もしてない。なぜなら今後もこの状況がつずくから、永続性のある政策が必要だから。
国民の給料が減るのにその給料から徴収する所得税も当然減る、それならすることは決まっている。
その常識がない行動をして、何ができるか。？
もうそろそろ、口出すのも恐ろしい事態だと言う認識が生じる。
馬鹿や愚か者に付き合っていては生きていけない。
なんでも俳優協会の理事である西田敏行氏が援助をと発言されたという。
現状は援助をしてもその先はないという認識が必要ではないか。
このように事態を甘く見ている人が多い。
支那中共は日本企業の資産狙って、尖閣で軍事行動を起こして、それに対して我が国が行動を起こしたら、その手に出るだろう。
只の愚か者に過ぎない菅官房長官。呼んでみよ、何が起きるか？
自国を経済大国とでも思っているのか？米中において我が国はできることはない。どちらかにつくことしか選択肢はない、それが屈辱か？
見栄を張っている時ではない。
大方大統領選挙の時をとおもっているが、支那中共が支那に進出した企業が困るからだと思うが、それもいずれ取られてなくなる。今こそ石橋湛山の経済計算と同じ方法で計算せよ。
結果は出ている。
菅義偉官房長官は２２日の記者会見で、新型コロナウイルス感染拡大の影響で延期された中国の習近平国家主席の国賓来日について、
「地域、国際社会が直面する課題に日中両国がともに責任を果たしていくことを内外に示す機会としていく考えに変わりはなく、関連の状況全体を見ながら日中間で意思疎通を図っていきたい」と述べた。
※日立市は小中学校に一人5枚づつパンダの絵のマスクを配布。3万9千枚。
「日立にパンダ」、県が本腰 中国都市と姉妹関係構築へ
産経新聞 2020.1.10 07:02|地方|茨城
https://www.sankei.com/region/news/200110/rgn2001100006-n1.html
姉妹都市関係構築とジャイアントパンダ招聘を応援する会
知事や市長らが中国を11月に訪問した。
今や世界中が一つになって中共に対して責任問題を追求している最中、
我が日本国は日本での治療を受けさせるべく、医療ビザで汚染地域からの中国人を大量に受け入れました。
武漢肺炎コロナウィルス部隊を呑気に招き入れただけに足りず、緊急事態宣言発令下にあっても武漢肺炎患者をご丁寧に呼び込んでいたわけであります。
アホなのかマヌケなのか、救いようのないマゾ体質なのか、しかしその水面下で成立させていたスーパーシティ法案に付いてほとんどの日本国民は知らされていません。
スーパーシティ法案とは、人工知能による管理社会システムを指します
。
ロボットが活躍する社会生活。
人と人が切り離されていく時代の形成が、静かにそして深く進行していくのだと思います。
今メディアを始め巷で浸透しつつある３蜜回避による人々の切り離し作戦は、まさにスーパーシティ法案の遂行を裏付けるものなのです。
全国民はコロナウィルス問題の背景に潜む新しい社会秩序の形成に目を向けなければならないと思います。
今回種苗法の改正が見送られた。これは新たに開発された、苗を海外に持ち出すことを禁じる法律だが、なぜこれだけでも成立させなかったか？
気がくるている国会と内閣。
この期に及んで、習近平の国賓として招く外交をしている。
こんなことはすることではない、常識だ。大体武漢ウイルスでこれだけ損害が出ているのに、何を考えているのか。
安倍内閣ははっきり欧米と組むことを宣言せよ。支那にある財産など捨てよ。さら習う大損を避けるために。
習近平を招いたらただでさえ生活水準を半分意図さないと乗り切れない事態なのに、生活が壊滅するぞ。
ばか国会議員を豚箱にぶち込む政府を作ろう。いくらでもいるから。
警察は捜査せよ。検察総長の座を争ている時ではないぞ。立花隆はそれをかけ、角栄を追求したことは間違っていたとして，その贖罪をしたらどうか
再び書くが支那中共南北朝鮮は和g国の敵である。敵として付き合うことです。この文言を当たり前と思ていたが、知人にしてきされて書く。
では敵として付き合うという事はどのようなことだろうか・それは現代の普通の日本人はしていることをすればいい。
7）思想信条表現の自由 支那中共南北朝鮮はわが国の敵国である。
＞唯一の例外が日本であり、なぜか日本の政府、与党と野党、マスメディアも沈黙している。この世界との違いは何か？ 日本は共産中国を恐れて何も言えないでいる。今、中国共産党の責任を声高に追及しているのは日本第一党と桜井誠党首くらいなものであり、他の政党はそのことには触れようともしない。
その通りです。この現象はなぜか？日本的にまずいと思っているだけでしょう。戦前斎藤隆夫が議会で今でいう反軍演説、職群演説をしたが、それと同じ現象でしょう。当時はそれをすると、愛国日本人が押し掛けてきた。
今は支那中共に進出している産業界への影響が大きいからでしょうが、すでに武漢ウイルスでこれだけ被害を被っているにもかかわらず。まだ利益が出るとみている。
はっきり書くが我が国は戦前支那に投資したすべてを失ったことと同じことを覚悟することです。この先かかわりあっているとさらなる損害が出て、国がつぶれる。大東亜戦争の結果を今こそ見よ。
支那の生存の条件は農業国という事です、支那人は商売の民で、利益のがりがり亡者です。
支那三原則
a) 支那と付き合うときは物を持って行ってはいけない。飽くまで商品を買うというスタンス以外は大損する
b） 支那人は日本人から見ると嘘であることを普通に話す。支那人の言動は
我々日本人には理解できない要素があるから、信用してはいけない。
c） 支那人の人的関係は複雑だからその肩書を信用してはならない
d） これはどこの国民族でも同じだが、特に支那人は長く付き合っても、その仲間にはなれない。信用されることはある。社会構造が大きく異なるから。
>米欧Ｖ共産中国の戦い（３）
>中共が武漢肺炎を隠し続けてきた
最近思うことは、このチャイナウィルス禍が実は「ビジネス」ではないかという疑念です。
これは前世紀における米ソ冷戦時代の軍拡競争を考えれば判ると思いますが、この米ソ軍拡競争、つまり大量破壊兵器(核兵器)は自然発生する物体ではなく、それを製造する企業群があった筈です。
米ソはおろか東西各国政府の発注を受けて核ミサイルを製造し販売する企業群。それが証拠に核ミサイル一基あたりに使用される部品の数々を考えれば判る事ですが、これは機械製品だけではなくエレクトロニクス製品も大量に使用されて組み立てられた、いわば「電子機械部品の塊」と言う事です、
この「電子機械部品の塊」が存在する以上、これに使用される「部品」製造に関わって来た「企業」、そして核ミサイルを飛ばす燃料、それに肝心要の核弾頭とそこに組み込まれる核物質、これらは間違いなく「どこかの企業」が製造し「販売」てきた「製品」でしょう、自然発生した物ではない筈です。
利益のためには米ソを巻き込んで世界的な「核戦争の恐怖」を煽りながら、その一方で世界中で核ミサイルの「開発製造」と「販売」を促進させてきた「危機ビジネス」の存在。
その「危機ビジネス」が装いも新たに再登場してきたのが、今回のウィルス禍、「核戦争の恐怖」の代わりに「ウィルス禍の恐怖」を煽り捲って世界各国を相手に金儲けに勤しむビジネス集団とその下請け企業群、つまりチャイナウィルス＝商売の図式が見えてくるようです。
テレビが報じる「ああしましょう、こうしましょう」と言った啓蒙的情報を能々考えれば、これらはキャッシュレスを促進する携帯端末企業と医療、製薬会社を潤し、その利益に結びつく「世界的ビジネス」ではないかという疑念です。
野生動物を食する中国が非難されているようであるが、我々人類のほぼ全てが狩猟により近々2千年ほど前まで、中国人と同じ食生活をしていたのは、まぎれもない事実であり、これらの動物起源の未知のウィルスとの戦いを数百万年にわたって人類は行ってきた。
そのため、ヘルパーT細胞、好中球等未知のウィルスを排除する自然免疫機能を人類は有しており、今回のコロナでも健康に自信のある人が多い献血者からは、抗体検出が0.3〜0.6%と少なかったのは、(病院等病弱者では、3〜6%）、抗体ができる前にこれらの自然免疫で退治できている可能性があるからである。
肥満で、その免疫機能を自ら、劣化破壊させたり、タバコで肺や循環器を破壊してしまうようなことは、狩猟生活時代において人類にはありえなかったことである。
人類は健全健康な野生動物だったのである。
いくらコロナ被害が甚大であった欧米が対中国報復を主張しても、ポンぺオ長官がこの明らかなデブヤニ殲滅合成ウィルスに対してトーンダウンせざるを得なくなっている事情がある。それはアメリカ、アザー厚生長官や イギリスボリス ジョンソン首相も認める欧米社会のデブ放置の責任問題である。
ジャンクフード漬け、コーラリッター瓶がぶのみのデブを放置して、糖尿病等の重篤基礎疾患を欧米全体に行きわたらせ、結果として甚大なコロナ犠牲者を出すことになった為政者たちの責任は極めて大きい。
日本は節制による被害食い止めを世界中に声高らかに主張せよ。
（日本肥満率 5〜6%、欧米30%）
このような箱にいれて送ります。２０グラムある束が５束入っているので、1キロとなります。
