日米韓は遠い昔の話。(１)
日米韓は遠い昔の話。 南シナ海めぐる紛争 米国が韓国に立場表明を要求 南ｼﾅ海で中国が領有権を主張し､埋め立てを進めていることについて､ｱﾒﾘｶ政府は､韓国に対し､積極的な立場表明を求めました｡
ｱﾒﾘｶ国務省のﾗｯｾﾙ東ｱｼﾞｱ太平洋担当次官補は3日､ﾜｼﾝﾄﾝで開かれたｾﾐﾅｰで､｢韓国は､国際秩序の主な利害関係者であり､国際社会の枠組みのなかで繁栄してきた国だ｣としたうえで､南ｼﾅ海をめぐる領有権紛争に関連し､｢声を高めなければならない｣と述べました｡
また､ﾗｯｾﾙ次官補は､｢韓国が領有権紛争の利害当事者でないということが､声を高めなければならない多くの理由を提供している｡自国の利益のためではなく､普遍的原則と法治のために声を出すことになるからだ｣と強調しました｡
ｱﾒﾘｶが南ｼﾅ海をめぐる問題と関連し､韓国政府の立場表明を求めたのは初めてです｡
ﾗｯｾﾙ次官補は､北韓の核問題については､｢現在､対話を拒否しているのはｱﾒﾘｶではなく北韓だ｡対話再開のためには､北韓が非核化に向けた意志を示す必要がある｣と述べました｡
そのうえで､｢北韓が､国連安保理決議と北韓の核問題をめぐる6か国協議の合意に違反し､核とﾐｻｲﾙの開発を続けているため､ｱﾒﾘｶは､状況に合わせて､軍事的抑止と圧迫､外交政策を並行していく｣と強調しました｡
2015-06-04 11:27:4 KBS WORLD Radio
http://world.kbs.co.kr/japanese/news/news_In_detail.htm?No=54990&id=In 共産中国が南シナ海の海上航路を押さえると、日本は危機的状態となります。その為に米国は中国に対して、中国が勝手に建設した人工島を認めないと宣言した。
中国はその人工島の周り１２海里(約２２キロ)の範囲を自分の「領海」に組み入れ、そこに進入するものを認めないとして、軍事力を使ってもそれを阻止すると主張している。
対して米国はそれに猛反発して、既にその中国が勝手に「領海」とした海域において、偵察飛行を行い、今後も引き続きそれを行なうことを明言している。
これは当然である、共産中国が軍備を拡大し続け、その軍事力を背景に南シナ海や東シナ海を事実上支配下に置こうとしている。日本の領土である尖閣列島への毎日のように艦船を侵犯させているのも、中華思想による覇権主義の現れである。
日本もこれを傍観視することは許されない。日本の原油は９０％以上が中東地域でタンカーに積まれ、この海上航路を通って日本に運ばれる。それが出来なくなったらば日本はたちどころに立ち行かなくなる。
この海上航路を封鎖されたら日本は終わってしまうのである。だから米国は中国に対して事実上の宣戦布告をした。日本の新安保体制とは米国と協力して、共に日本の生命線であるこの海上航路を守る為に必要なのだ。
日本の新安保体制への移行に反対している連中は、左も右も含めて共産中国の「中華覇権」に屈する道であり、これは中国の属国への道であり、独立国家日本の消滅へ通ずる道の他ならない。
だからこそ、我々は日米同盟の更なる強化を訴えている。共産中国の「中華覇権主義」には「日米共同覇権構想」によって、これを牽制しあらゆる面で圧倒しなければならない。
さて、このような日米共同による共産中国への対決路線に対して、韓国は何もしないどころか、沈黙している。韓国も同じ海上航路で輸入しているのに、知らん振りを決め込んでいる。
これに対して米国が韓国に立場の表明を迫った。東南アジアの多くの国々は既に中国との対決を選択して、この日米同盟の側に着いている。
韓国よ、共産中国なのか？それとも同じ自由主義国家の日米同盟なのか？
この路線を明確にすることを韓国に突きつけた。
★日米同盟の側に着く
★今までどおり曖昧な立場
★共産中国の側に着く
さぁ〜どうなるのでしょう。多くの韓国民だって、どれが最良でどれが最悪くらいの見当はつくのではないか。
韓国の立場は更に追い込まれました。米国からはミサイル防衛システムの導入を強く求められているのに、中国に配慮してそれも曖昧なままに放置してきた。
もう今度はそんな悠長なことをする時間的余裕はない。米国は韓国の立場表明を待って、日米韓で中国に対処する考えから、日米豪更にはベトナム。フィリピンなどの連合で対応するようになるでしょう。
つまり韓国外しです。北朝鮮もそうなれば韓国への軍事侵攻の機会を狙って更に強気になるのではないか。韓国はどうなってしまうのでしょうね。
このようなニュースもあるので紹介しておきます。
米政府が韓国に南シナ海問題で日本側の立場表明を要求 「朴大統領は米国に行くな」
韓国メディア・ヘラルド経済は４日、南シナ海での中国と周辺国の間の領有権問題について、米国政府が韓国政府に立場表明を要求したと報じた。同紙は「朴槿恵大統領の訪米を控えた時期に、独島（日本名：竹島）問題に対する立場表明をしていない米国が、日本側に付くよう圧力をかけた」と反発している。
記事によると、ラッセル米国務次官補が３日に開かれた米韓戦略対話セミナーで、「韓国は国際秩序の主要ステークホルダーとして、国際システムの中で繁栄してきた国」と指摘し、南シナ海問題について「米国と同じように韓国も、自国の利益のためではなく、普遍的な原則と法治のために声を上げることができるだろう」と求めた。この問題で、米国が韓国政府に立場の表明を求めたのはこれが初めてだという。
この日のセミナーは、朴大統領の訪米を控え、今後の協力の方向性などを模索する目的で米シンクタンク国際戦略問題研究所（ＣＳＩＳ）と韓国国際交流財団が共催した。
この報道に対し、韓国ネットユーザーからは様々なコメントが寄せられている。
「では、米国も独島に対する立場を明らかにしろ」
「あっちこっちで叩かれている」
「米国の独島に対する公式的な立場は、リアンクール岩礁。今、米日に付くのは、独島を日本に渡せというのと同じ」
「独島と東海に対する意見を先に明かせ」
「韓国が悩むべきことか？第三者なのに？」
「朴大統領は米国に行って何をやらかすんだろう？」
「米国が日に日にひどくなって来ている。韓国も言いたいことをはっきり言え。日本とは領土問題、過去の歴史問題が解決されない限り、仲良くできない。米国が口を出す事案ではない」
「朴大統領は米国に行くな。独島に対する立場も表明せず、日本の味方になれという米国に行く必要はない」
「米国があれほど泣きつくなら、考慮してもいいかも」
「韓国が米国に依存する限り、米国の言う通りにするしかない。中立とか不可能」
「米国に圧力をかけられたら怖いが、中国市場も重要」
「南シナ海紛争と関連のある６か国が解決すべきことであって、韓国が入って中国と対立関係になる必要はない」
「米国は先に、慰安婦は日本政府による組織的な人身売買だと認めろ」
http://www.focus-asia.com/socioeconomy/photonews/419748/
☆６月７日（日）のお知らせ 「行動する保守運動カレンダー」より
大日本帝国憲法勉強会 「保守とは何か」 （１３時３０分〜１７時）
http://www.koudouhosyu.info/skantou/scheduler.cgi?mode=view&no=809
拉致被害者奪還国民大行進実行委員会 第１４回定例街頭活動
http://www.koudouhosyu.info/skantou/scheduler.cgi?mode=view&no=775
神奈川行動保守デモ
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Posted by the_radical_right at 05:08│
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日米韓軍事同盟強化を唱う韓国人で池東旭氏等がいますが、今では余りいません。
池東旭氏によると中共や北朝鮮の工作員が反日活動をやっているそうです
韓国の挺身隊対策協議会という団体が｢イアンフがー！｣と主張して反日活動をしていますが、たまに関西のTVに出てくる朴一氏によると、この挺身隊対策協議会のバックには北朝鮮がいるとのことです。
http://r-zone.me/2015/06/post-434_2.html
上記のサイトは山口祐二郎の記事を掲載すると同時に、良心的な平等精神で、対する日本保守陣営の言論も掲載してくださるとのこと。
保守側からすれば偏っているのは山口氏の言説だと皆様の感じるところだと思います。
反論ある方はよろしくお願い致します
【拡散】韓国人の上陸を拒否した軍艦島
「世界遺産の登録」に嫉妬し、もしくは金でもひっぱろうというのか、騒ぐ隣国があることはご存じの通りだ。
その中でも有名な軍艦島に対し、「死に至る病」が蔓延する韓国より迷惑な来訪団が来たという。
http://samurai20.jp/2015/06/gunkanjima/
韓国がどちらに付こうが、その場その場のこと。
それを事大主義という。
かつては支那、ロシア、日本の間をうろちょろの李朝が今は大韓民国になっただけ。
その時どきの強いものに付く。
ただし、二強だと迷って今のようにうろちょろする。
しかし、どこにどう付こうと、また表面的に日韓関係で反日発言を抑えようとカビの根のような反日は絶対に捨てない。
集団訴訟でとりあげ可能な問題は種々さまざまですが、今回始まった朝日新聞捏造問題をはじめ、憲法違反生活保護の支給停止、通名報道の禁止等の在日特権に関する廃止問題、そして現在、李信恵保守速報裁判や朝日新聞植村記者裁判等の逆告訴、ヘイトスピーチに関する反ヘイトの対応、またテロ法に違反する事案の告訴、現状、竹島紛争で適用状況下にある韓国事案対象の外患罪の告訴等いくらでも可能です。
http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/2015-02-20
今国会で安保法制が可決して、その後再度安保法制を強化改正して、日本国、ドイツ、インド、ブラジルが国連安保理常任理事国入りするまでが、「日本国民の保守運動の第2部第1章」であると考えています。
在留カードor永住者証明書手続き済み
中長期在留者 約68万人のうち約90％
特別永住者 約35万人のうち約30％
2014年9月〜全ての対象者に案内通知を送った
期間内に手続きしない １年以下の懲役と20万円以下の刑事罰
https://the-radical-right.sageburyfinefoods.co.uk/archives/1029783804.html
韓国も日韓トンネルに反対する人が少なくない。
その理由は日本人が嫌いとか、日本文化が入って来て韓国が崩壊するとかではなく、将来北朝鮮が崩壊し、中国経由で世界と繋がるようになった時、日韓トンネルがあれば韓国が「始発駅」でなくなり、日本ばかりが得するんじゃないかというものだった。
南北朝鮮シナを村八分目しょう！
誣告罪
誣告罪とは無実の罪で相手を犯罪者に貶める罪です。まさに「従軍慰安婦」問題は日本に対する「誣告罪」です。アメリカの高校教科書では「事実でない歴史認識」が書かれ、教えられています。その教科書の記載根拠の一つに日本人が書いた英文著書があるそうです。
吉田清二ではありません。広島私立大学の「田中利幸」教授です。彼はアメリカで本名を使わないで「ユキ」という名前で「慰安婦問題」の著書を発行しているそうです。もしそれが事実なら彼は日本を貶める目的で書いたと思われます。
そうでないなら、何故日本ではなくアメリカで、しかも本名を使わないで出版したのでしょうか。根拠がない歴史を意図的に書いたのであれば吉田清二と同じ犯罪行為です。
真偽を確認し、誣告罪で告訴すべきです。そうしなければアメリカの教科書は訂正できません。
反日の巣窟といわれる旧社会保険庁に潜入し内部リ−クした職員、ないしはOBが現在も暗躍しているという疑念は払しょくされていない。
政権打倒となれば、一機構だけでは不可能である。
政権打倒を画策する政党との癒着、あるいは政党からの指示、共謀によって画策された可能性を100%否定することができるだろうか。
以上は妄想だと思って読み流していただければ結構である。
その前提での仮説であるが、もしも現在捜査を進めている公安によって、特定政党と共謀して安倍政権打倒のために目論んだ事件であったと仮定すれば、テロ法の行使、または国家反逆罪に相当する史上稀に見る国家犯罪に発展する可能性があるということだ。
この事件の発覚によって突然意気揚々となった政党、メディア。
彼らは事件の発覚を喜んでいるようにも映るのは私の偏見だろうか。
それ自体にキナ臭さ、不穏な雰囲気を感じるのだが、最後に今回の事件の責を負うのは果たして全て政権にあるのだろうか。最大の責めを負うべきは機構ではないのか。更に機構を立ち上げた民主党には責め全くはないのだろうか。
そういえば、３．１１の時。
全てを東電の責任に転嫁して自己の責任を挿げ替えた菅政権を思い出す。
この仮説は、政権転覆を画策した事件であったならば、画策した政党は大ブ−メランとなって解党に追い込まれる可能性を指摘したフィクションである。
私なら、いくら今まで練習を積んで来ていても、韓国と共産シナで開催される国際大会へ参加しません。
*****
1. 日本人スポーツ選手個人は、韓国と共産シナで国際大会が開催される場合、帰化未帰化在日韓国人によって乗っ取られた日本国各スポーツ団体が日本国選手団参加を表明しても、日本人スポーツ選手個人として参加しない旨を表明できるようにすべきだと思います。
私なら、いくら今まで練習を積んで来ていても、韓国と共産シナで開催される国際大会において韓国の賄賂によって買収された審判が日本人へ不利な判定を下すだけなので、韓国と共産シナで開催される国際大会へ参加しません。
2. 帰化未帰化在日韓国人によって乗っ取られた日本国各スポーツ団体を日本人の手へ取り戻さなければいけません。
以上2点について、首相官邸と自民党本部へ葉書で要求しました。
里美です。
【ドイツ男子サッカーチームWM4回優勝】
[Die] Highlights der WM Finale[s] [19]54,[19]74,[19]90,2014[: Deutschlands 4 Sterne]
[[Die] Zusammenfassung der Highlights der WM Finale[s] [19]54,[19]74,[19]90,2014]
https://www.youtube.com/watch?v=SrivxrmOEj0
【注】
1. お昼の休憩時間にどうぞ。
2. ドイツ語の聞き取りの特訓にお使い下さい。
3. ワールドカップは、ドイツ語でヴェルトマイスターシャフト[die -/- Weltmeisterschaft]、短縮してヴェーエム[die WM]と言います。
シナ共産党政府は日本が言うこと聞かねば
いろいろ嫌がらせを考え、時には脅威を
ちらつかせ、何かと日本を脅してきた。
つまりシナ共産党はまるでやくざと同じである。
日本の左翼や、シナ寄りの経済人はやくざ
の機嫌取りをしているわけである。
南シナ海のことも、勿論日本へのメッセイジ
を含んでいる。シナにとっては、とても効果的なやり方である。
南シナ海を抑えて、権力を握り、日本から通行税を
しこたま絞りとることもできるし、一石二鳥である。
＞そんな矢先に勃発した年金情報漏えい事件
ソフトバンクが関わった事が発覚した時点で早くもブーメランが突き刺さっているどっかの売国野党。
ファイアリー・クロス礁
ベトナムがこの礁を占領していたが、1987年5月25日には中国の国家海洋局南沙考察隊が領有を主張する為の主権碑を建設した。
スプラトリー諸島
1988年のスプラトリー諸島海戦（赤瓜礁海戦）では、中国人民解放軍がベトナム軍を攻撃し、その中の暗礁を奪った。その後は中華人民共和国が実効支配し、中国人民解放軍海軍南海艦隊の重要な戦略拠点
この間、国際社会は何もアクションを示してこなかった
日本は先の大戦でいかに安全な航路を確保するかが重要だと言う事を嫌と言うほど学んだからね。
南方の資源地帯を確保したが、米国の潜水艦の通商打撃作戦とかで、輸送船を次々に沈められて思ったほど資源が手に入らなかった。
米国の物量に対抗すべき資源すら入らなければ干上がるのは明白だった。
今、中国がやろうとしてるのは米国が日本に対してやった作戦と同じ。
これを理解出来ないのか？理解したくないのか？わからないが、反対して騒いでいるのはそう言った連中と国会議員達。
今回の外国人登録法改正は
その法目的とは別に、警察には強い追い風になりそうだ。
http://takarin7.seesaa.net/article/420163399.html
在日の不法滞在者一掃事案はカウントダウンに入り、７/９まで残り１か月余りに迫った。韓国の住民法、兵役法による締め付けと相俟って在日社会は混乱をきたしている。
韓国系帰化日本人による”神社仏閣油汚し事件”の犯行があきらかになったことにより集団通報の追い風となって、７/９以降窮地に陥ることは避けられない。
更に１０月施行のマイナンバ-制度により、来年１月以降、生活保護不正受給、不正不動産取り引き、不正蓄財、脱税…等々が摘発の嵐となり追い討ちをかける事態が現実味を帯びてきた。
そんな矢先に勃発した年金情報漏えい事件。
追い詰められた彼らにとって唯一無二の最後の切り札…それは「安倍政権の崩壊」…つまり残されたカ-ドは「倒閣」だけである。
このタイミングでの年金情報流出事件は偶然なのか、それとも意図的に画策された倒閣テロなのか。
あまりにもタイミングができ過ぎている。
http://blogs.yahoo.co.jp/nagomi3878/40959887.html
韓国はそもそも歴史的に見ても
シナ文化圏に属しています
韓国人のメンタリティーが変わることを期待するのは
不可能に思えます。
米国は、したたかな国ですから、韓国を手放す
国際政治のシミュレーションはやっていることでしょう
問題は、いつ、それが行われるかでしょうが
そう遠くない未来かも知れませんね
武力衝突発生時の戦時国際法では国籍が問題となる。
よって通名は敵国人の不実、不正となり、状況によっては死刑まである。
天と地の差だ。
国籍詐称はスパイ行為とは根本的に違う。
職場であるいは近隣住居で通名がばれたとき、これはスパイ行為ではなく便衣兵つまりゲリラとして扱われる。
これ世界の常識。
http://blog.livedoor.jp/yomei3database/archives/31536403.html
韓国の兵役登録と住民登録の７月８日待ちは
明らかですからもう覚悟するしかないでしょう。
無国籍在日や帰化済みの元韓国人も油断はできないですね。
７月９日に不法滞在事案ゼロということはあり得ませんから
通報制度はフル稼働することになります。
http://takarin7.seesaa.net/article/416636289.html
抗がん剤で殺されている日本人
「猛毒抗がん剤」ではがんを治せない
http://blog.nihon-syakai.net/blog/2014/07/3663.html
ＮＨＫ偏向報道ヘイトスピーチ特集「クローズアップ現代」・在日特権を否定、虚偽や印象操作を連発
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-5701.html
週刊文春最新号に、「油撒き男」が幹部をしていた韓国のキリスト教系宣教団体「インターコープ」に関する記事がありました。
このカルト？団体は、布教活動が過激な事で知られ、国内外で大きな問題を引き起こしていたようです。
２００７年には、イスラム教国のアフガニスタンで「優越的、征服的、排他的、一方的、誇示的、競争的」態度で“布教活動”を行い、タリバンの怒りを買ったのか、宣教団一行は拉致され、そのうち二人が殺害されたそうです。
タリバンの眼前で「あなた方は、イスラム教などを信仰しているから不幸せなのです。キリスト教を信仰しなさい。アーメン・・」とやっていれば、そりゃぁ殺されますよ（怯）
先日ネパールで韓国の宣教師が「あなた方はヒンズー教を信仰しているから被災したのだ」と言い放ち現地の人々の怒りを買っていましたが、これもその類でしょうか。
いずれにせよ、彼らが標的にしているのは「神道」「仏教」だけではなく、放置しておくとやがて大変な事になりかねないと感じます。
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