2022年10月13日

有名な歌手が立ち上がる

有名な歌手が立ち上がる

世良氏と、長渕氏


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自民党の親シナ中共のぼんくら政治家よりも二人の発言の方が余程頼りになるというかの発言は大きくとりあげられている。しかし、ネットに限られる、いずれ週刊誌などは今後取り上げるでしょう。

本当に大手マスコミはどうにもならない、このニュースは有門大輔氏が取り上げているのでそれを紹介します。

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画像:コンサートでの長渕 剛
思い起こせばアーティストが作詞・作曲した歌謡曲が学校の音楽教科書に登場したのも長渕 剛の曲「乾杯」が最初だったのではないか?


◇ 「外国人の土地取得」に言及した愛国アーティスト!

一方で芸能関係にまで侵食しつつあるヘイト規制の言論封殺?

 シンガーソングライターで俳優の長渕 剛が全国ツアーの香川公演にて、「これ以上、(日本の)土地を外国人に売らないでほしい」とするメッセージを発したことが大きな反響を呼んだ。

 SNS上では特に保守派層を中心に、長渕フィーバーが巻き起こっている。

 外国人の土地取得に絡む発言だが、各地で自衛隊基地に隣接する土地が外国資本によって買収されることで、日本の安全保障を危ぶむ向きが非常に強い。

※追記 事実、本稿を書き上げた前後、『関西国際空港』周辺の土地を支那人(中国人)が買収したとの情報がもたらされており、これも日本の空路にとって有事発生などの際には非常に危うい!


世良公則、日本の不動産が外国に買われる現状に危機感…「国会議員になって」との声も
10/9(日) 20:38配信 SmartFLASH

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世良公則と面会する自民党の高市早苗議員(写真・共同通信)

 歌手の世良公則が、日本の広大な不動産が外国に買われていることに危機感を抱いている。10月7日と8日、Twitterで世良はこうつづっている。

《隣国、日本の不動産売買がネットで行われている現状》(7日)

《日本は戦争する事無く合法的に手に入る国 「相互主義」に何故しないのか》(7日)

《諸外国の土地購入に対する法規制の比較を見ると国防意識の差が歴然》(8日)

(後略)


画像:筆者・有門大輔のツイートより

最近シナとの友好50周年記念で二階俊博前幹事長、河野洋平、福田元首相などが参加した。現職はさすが少なかったが、日中友好などの時代遅れの政治ショーに多くの政治家が参加したようだ。マスコミの取り上げも異常過ぎた。

 共産シナは日本の明確な敵であり、そんな敵国との友好など考えられない。

 自民党は三年後の参院選挙でこの二人を出馬させれば大量得票は間違いなく全国の演説会は歌でも披露すれば満員間違いない。

 是非とともそうなって欲しい。いや、この二人なら自民党でなくとも新しい政党を立ち上げも当選すること間違いない。

  
Posted by the_radical_right at 06:37 │ mixiチェック

2022年10月12日

プーチンの最後は

プーチンの最後は

核兵器のボタンで世界を道連れか


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ロシアの戦車を修理するウクライナ兵

 442両──この数字は、ウクライナ軍が“捕獲”したロシア軍戦車の台数だという。軍事用語では「鹵獲(ろかく)」。デジタル大辞泉(小学館)には《敵の軍用品・兵器などを奪い取ること》とある。専門家は「皮肉なことですが、ウクラ軍にとっては非常に貴重な“援軍”です」と指摘する。

ウクライナ空軍司令部は2日(現地時間)、リマンでロシアの新型戦闘爆撃機Su34の破片を見つけ「ロシア軍の損失規模に追加した」と発表した。

 この戦闘機の残骸は、ロシア軍がリマンから退却する過程で残された痕跡とみられる。現地メディアの報道によると、空中分解して墜落した戦闘機の尾翼には、テールナンバー「09」が赤で記されている。

以上

どうみてもロシアの負けは決まっています。末期的症状です、武器を奪われ、一機450億円もする最新鋭の輸送機も破壊される。兵隊は戦場から逃亡する中、身内で打ち合いが始まるどうしようもない状況です。

プチン大統領はこのような中で何を決断するのか?


最近動きがありました軍の幹部が更迭されて新しい人物に後退した、みな強硬派でプチン大統領に近い人物です、プチン大統領一人で核のボタンを押すのではなく、3人以上の同意が必要とされていた、その人物が変わった。

負け戦さなのにベラルーシの独裁者が参戦を表明した、実に不思議です。

これらの人物にプチン大統領がささやいた、おれはもう覚悟をきめた。従うか、

 もう従うしかないでしょう、いずれ共同責任を負わされ戦争犯罪で裁かれる人たちばかりです。

素人の私の予想が当たらないことを願うばかりです。

 一番望ましいのはプチン大統領が身近ら命を絶つことです、それができるのか?今それが問われています。

大義のない戦争に突入したロシアの最後は哀れです、日曜の政治討論で世界で唯一被ばく国となった日本は核兵器廃絶の声を上げるべきなど発言していたが、その内に全世界中が被ばく国になるでしょう。

評論家は何もわかっていない、ウクライナは早く降参すべきなどと言っていた人もいましたね、政治家の鈴木宗男など、議員をはやくやめるべきです。

昨夜は東京にはいり「早生桐」の営業をしていました。千葉、福島の相馬地区がきまり、今日は横浜です、

動きだしたカーボンクレジット(3)

第一次産業の復興(林業と農業の再生


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東証、国内初のCO2排出量取引市場 実証実験開始

日本取引所グループ(JPX)傘下の東京証券取引所は22日、二酸化炭素(CO2)排出量を取引する国内初のカーボン・クレジット市場を開いた。経済産業省の実証実験の位置づけで、日立製作所や関西電力、東京都水道局など145の企業や自治体が参加する。同日のセレモニーでJPXの清田瞭・最高経営責任者(CEO)は「新たなクレジット市場の創設に向けた第一歩になる」と話した。

22日午前9時に取引が始まった。市場では再生可能エネルギーや省エネルギーの設備導入、植林によるCO2吸収などを削減量として国が認証する「J-クレジット」を売買する。これまでJ-クレジットの取引は相対で価格が外から見えにくかったが、市場を通すことで価格の透明性を高める狙いがある。
2日午前9時に取引が始まった。市場では再生可能エネルギーや省エネルギーの設備導入、植林によるCO2吸収などを削減量として国が認証する「J-クレジット」を売買する。これまでJ-クレジットの取引は相対で価格が外から見えにくかったが、

以上

いよいよ始まりました、読者の中にも半信半疑の方もいたと思います。しかし昨日のブログでも紹介しました。

http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/#:~:text=%E6%9D%B1%E8%A8%BC%E3%80%81%E5%9B%BD%E5%86%85,%E5%BD%93%E3%81%9F%E3%82%8A%EF%BC%89%E3%82%92%E7%94%A8%E3%81%84%E3%82%8B%E3%80%82


東証、国内初のCO2排出量取引市場 実証実験開始

日本取引所グループ(JPX)傘下の東京証券取引所は22日、二酸化炭素(CO2)排出量を取引する国内初のカーボン・クレジット市場を開いた。経済産業省の実証実験の位置づけで、日立製作所や関西電力、東京都水道局など145の企業や自治体が参加する。同日のセレモニーでJPXの清田瞭・最高経営責任者(CEO)は「新たなクレジット市場の創設に向けた第一歩になる」と話した。
  1. iness.jp
  2. >記事一覧

ヤクルト、社内炭素価格を導入 1トン3万7000円



ヤクルト本社(東京都港区)は10月1日から、企業内部で独自に炭素に価格を付けてCO2排出量を仮想的に費用換算する「インターナルカーボンプライシング制度(ICP制度)」を導入する。国内事業所を対象としたCO2排出量の増減を伴う設備投資が対象。社内炭素価格は37,000円/t―CO2。

ICP制度はCO2排出量を仮想的に費用換算し、CO2排出量削減に向けた経済的なインセンティブを創出することで、低炭素投資や気候変動対策を推進する仕組み。単位として、t−CO2(CO2排出1トン当たり)を用いる。

これは上場企業に限りません二酸化炭素を排出する企業にはすべて採用されます。


例えばトラックを持つ運送会社にも排出量を算定してどれだけの二酸化炭素を出すかを調査して届けるかを義務づけられます、まだヨーロッパのうに強制力はありませんがいずれそうなります。

よって
それに対応する努力は今から始めておくという訳です。確かにいろんな方法がありますが、一番手っ取り早いのが山を買いその二酸化炭素を吸収する面積を買うことですが現在普通の山林は二酸化炭素の吸収率が悪い、杉山は60年過ぎる極端に下がります。よって荒廃した農地に「早生桐」を植えます。

二酸化炭素の吸収率は植えてから3年5年でいくら吸収するのか、トン当たりの計算がもう出来きています。勿論植林だけではなく、省エネや新らしい水素発電などの方法もありますが自然を破壊する太陽光発電は逆に緑の山林を破壊してしまいます。

それに反対し緑を守る運動を行ってきたのが私です。




























  
Posted by the_radical_right at 05:21 │ mixiチェック

2022年10月11日

ロシアが戦争を拡大

ロシアが戦争を拡大

女性が各地で立ち上がる

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女性群衆が警官包囲 「ウクライナに居座り」と非難―ロシア各地
2022年09月26日13時33分

以上


 ロシア南部ダゲスタン共和国で25日、予備役を対象とした部分動員令に抗議する群衆が、取り締まる警官を包囲したり、道路を封鎖したりした。人権団体や独立系メディアが通信アプリ「テレグラム」で伝えた映像によると、中心地マハチカラでは女性の姿が目立ち、うち1人は「ロシアはウクライナ・・・・


もうロシアは内戦状態に突入する以外に戦争が終わることはない。ウクライナ全土の各都市にミサイル攻撃が行われ、多数の市民がなくなった。ベラルーシもこの戦争にロシアの味方として参戦すると宣言し、戦争は拡大するばかりだ。

核兵器も使われるし、その前に神経ガスも使用されるでしょう、この戦争はどうやったら止まるのか?ロシア国内では各地で女性たちが立ち上がり警察官が包囲されている。この動きは国内で瞬く間に広がるでしょう。群衆に武器を使用することはできない。ロシアはウクライナで攻撃を激化させても国内で戦争反対の声で危機にさらされる、同じく独裁者のベラルーシでも同じことが起きると考えられる。

  独裁者は国民世論によって倒されるかも知れない、北朝鮮では食料不足が深刻だ、農村に軍隊が派遣され収穫直前の農産物が盗み取られています。農村地帯で反乱がおきることを期待したい。
  
同じく独裁体制を強化するシナでは習近平が権力を強化している。こちらは簡単にはいかない。同じく独裁体制ですが、これまで国民が管理され、農村部ではある程度暮らし向きは良くなってきた。先ずはプーチンが倒され、北朝鮮のキム一族の恐怖支配が終わり国際的に孤立状態が来てからでしょう。

習近平は台湾を攻撃できない、しかし時がくれば必ずやります。5年後とみています。激動の時代、NHKは混迷の時代をいかに生きるかと3日前に特集番組で報じた。米国、インド、オーストラリア、日本はこれらの国と同盟関係を結び立ち向かうしか手は残されてはいません。

この構想を提唱したのが安倍元総理でした、これ以外に日本の生き延びる手はありません。無法な国家にいかにして足り向うのか、中核派、関西生コン支部、などの極左。

  共産党、立件民主党、左翼労働組合との戦いは続きます。

動きだしたカーボンクレジット(3)

第一次産業の復興(林業と農業の再生


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東証、国内初のCO2排出量取引市場 実証実験開始

日本取引所グループ(JPX)傘下の東京証券取引所は22日、二酸化炭素(CO2)排出量を取引する国内初のカーボン・クレジット市場を開いた。経済産業省の実証実験の位置づけで、日立製作所や関西電力、東京都水道局など145の企業や自治体が参加する。同日のセレモニーでJPXの清田瞭・最高経営責任者(CEO)は「新たなクレジット市場の創設に向けた第一歩になる」と話した。

22日午前9時に取引が始まった。市場では再生可能エネルギーや省エネルギーの設備導入、植林によるCO2吸収などを削減量として国が認証する「J-クレジット」を売買する。これまでJ-クレジットの取引は相対で価格が外から見えにくかったが、市場を通すことで価格の透明性を高める狙いがある。
2日午前9時に取引が始まった。市場では再生可能エネルギーや省エネルギーの設備導入、植林によるCO2吸収などを削減量として国が認証する「J-クレジット」を売買する。これまでJ-クレジットの取引は相対で価格が外から見えにくかったが、

以上

いよいよ始まりました、読者の中にも半信半疑の方もいたと思います。しかし昨日のブログでも紹介しました。

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東証、国内初のCO2排出量取引市場 実証実験開始

日本取引所グループ(JPX)傘下の東京証券取引所は22日、二酸化炭素(CO2)排出量を取引する国内初のカーボン・クレジット市場を開いた。経済産業省の実証実験の位置づけで、日立製作所や関西電力、東京都水道局など145の企業や自治体が参加する。同日のセレモニーでJPXの清田瞭・最高経営責任者(CEO)は「新たなクレジット市場の創設に向けた第一歩になる」と話した。
  1. iness.jp
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ヤクルト、社内炭素価格を導入 1トン3万7000円



ヤクルト本社(東京都港区)は10月1日から、企業内部で独自に炭素に価格を付けてCO2排出量を仮想的に費用換算する「インターナルカーボンプライシング制度(ICP制度)」を導入する。国内事業所を対象としたCO2排出量の増減を伴う設備投資が対象。社内炭素価格は37,000円/t―CO2。

ICP制度はCO2排出量を仮想的に費用換算し、CO2排出量削減に向けた経済的なインセンティブを創出することで、低炭素投資や気候変動対策を推進する仕組み。単位として、t−CO2(CO2排出1トン当たり)を用いる。

これは上場企業に限りません二酸化炭素を排出する企業にはすべて採用されます。


例えばトラックを持つ運送会社にも排出量を算定してどれだけの二酸化炭素を出すかを調査して届けるかを義務づけられます、まだヨーロッパのうに強制力はありませんがいずれそうなります。

よって
それに対応する努力は今から始めておくという訳です。確かにいろんな方法がありますが、一番手っ取り早いのが山を買いその二酸化炭素を吸収する面積を買うことですが現在普通の山林は二酸化炭素の吸収率が悪い、杉山は60年過ぎる極端に下がります。よって荒廃した農地に「早生桐」を植えます。

二酸化炭素の吸収率は植えてから3年5年でいくら吸収するのか、トン当たりの計算がもう出来きています。勿論植林だけではなく、省エネや新らしい水素発電などの方法もありますが自然を破壊する太陽光発電は逆に緑の山林を破壊してしまいます。

それに反対し緑を守る運動を行ってきたのが私です。

DSC_0041














































各地方自治体より村おこしの為に植えたいとの希望が殺到している。農業の林業も働いている人は高齢者ばかりだ。私と同年代です。70歳の人に山や耕作放棄地に木を植えようと呼びかけても誰も相手にしない。

 当然だ。20年もかかる杉やヒノキなら、もう自分は死んでしまう。そんな話は聞きたくないという。しかし、5年で金になるならと皆さん話を聞きたがる。

 高齢者の第二の人生にはうってつけの仕事です。

 そこで、呼びかけたい。農地を持っているが、もう仕事をやめたい。山林を持っているが荒れ放題、そんな人と協力して。

 日本の自然環境を守る為に立ち上がりましょう。


 太陽光発電所には貸したくない。そんな人と提携して共に第二の人生を楽しもうではありませんか。私の農地への見学も大歓迎です。

 特に神奈川県で農地を荒らして耕作を放棄している農民、山林を所有しているが荒れ放題、是非そのような人は義連絡ください。

以上

 このようにブログに書いたら神奈川県内の人から連絡がありました。そこから始めたいと思います。神奈川を私の第二の人生とします。




 農園は太陽光発電所に取り囲まれました、私が提唱してきた自然保護活動、エコロジストとしての戦い評価されるものと確信しています。現在私が顧問をしている会社が二つほどあります。その会社にも勧めたい。また神奈川県においても緑を増やす運動を提唱したい。

 http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/?p=3  第1回)


今朝の産経新聞の12面にもけいさいされました。その中には次の文言もあります。

再生可能エネルギーの導入や植樹などでco2排出削減に取り組む企業や植樹などででCO2排出削減した企業




一年前から始めたことがようやく始まったようです。興味のある方に是非とも聴いて欲しい、緑と自然を守る戦いは新しい時代の波に乗り、ついに大きな市場に発展すること間違いありません。

  二酸化炭素の排出を減らすことは国際的にも決められた約束であり、日本を始め世界中の国がそれに向けて取り組み始めた。二酸化炭素を減らす努力をして、どれだけ減らすことができたのか?

  それをトンで表示して減らした分をクレジット市場で販売します。成功するには簡単ではない。莫大な資金と時間がかかる。

 簡単な方法もあります、たとえば二酸化炭素の吸収率の高い「早生桐」を使用した材料を用いた場合もそれはトン表示でクレジット市場で販売できます。


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 皆さんこの違いがわかりますか? 上の写真が6月始めに植えたものです。紫のテープが見えますが、今ではそのテープはかなり上のほうに見えます。

 もう、私が手を伸ばしても届きません。下の写真は植えた時のものです。非常に成長が早いのが分かります。

DSC_0048 (1)

 私の新しいスマホの番号はこちらです。

 090−5837−0893

 第二回目の説明会は今月末に開催予定です。興味のある方は電話で申し込みください。




  
Posted by the_radical_right at 06:53 │ mixiチェック